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C 0920 : 2003 (IEC 60529 : 2001)
14.2.1 滴水試験装置による第二特性数字1に対する試験 被試験品(外郭)の上面全体への滴水量が,均
+0.5
一に毎分10 mmとなる降水量を発生する試験装置によって試験する。
この試験装置の例を,付図3, a) に示す。
被試験品(外郭)を載せる回転台の回転速度は,1回/分とし,偏心[回転台の中心軸と被試験品(外郭)
の中心軸との距離]は,約100 mmとする。
被試験品(外郭)は,通常の使用状態(位置)にして滴水試験装置の下に置く。滴水試験装置の底面は,
被試験品(外郭)よりも面積が大きくなければならない。壁掛形又は天井取付形のものを除いて,外郭の
保持機の大きさは,その外郭の底面より小さくなければならない。
通常使用における取付けが壁掛形又は天井取付形の被試験品(外郭)では,通常の使用状態で外郭が壁
面又は天井面と接触する面積と等しい取付面積をもつ木の板を使用して試験装置に取り付ける。
試験時間は,10分間とする。
備考 滴水試験装置の底面面積が被試験品(外郭)よりも小さい場合は,外郭を適切な部分に分割し
て,各部分の大きさは,滴水が十分にかかるような大きさとしてよい。試験は,規定の時間,
外郭全体に水が降りかかるまで続ける。
14.2.2 滴水試験装置による第二特性数字2に対する試験 滴水試験装置は,14.2.1に規定するものと同様
のものとし,表8に示す降水量を発生するように調整する。
被試験品(外郭)を置く台は,第二特性数字1の試験のように回転させることはしない。
被試験品(外郭)は,傾けて固定した4位置で,各2.5分間試験する。
各位置は,相互に直角な二つの面が鉛直に対して両側に15度となるようにする[付図3, b) 参照]。
試験時間の合計は,10分間とする。
14.2.3 オシレーティングチューブ又は散水ノズルによる第二特性数字3に対する試験 試験は,付図4
又は付図5に示す2種類の試験装置のうちいずれかによって,個別製品規格において指定された方法で行
う。
a) 付図4に示すオシレーティングチューブを使用する場合の条件 全流量は,表9に示す流量を発生す
るように調整し,流量計によって測定する。
オシレーティングチューブの散水孔は,円弧の中点を基準にして,両側に各60度の範囲の孔を使用
する。支持台には孔をあけない。
被試験品(外郭)は,オシレーティングチューブの円弧の中心の位置に置く。
オシレーティングチューブは,鉛直に対して両側60度の角度,すなわち,120度の角度で往復振動
させる。1回の往復(2×120度)時間は約4秒とし,試験時間は5分間とする。
その後,被試験品(外郭)を水平方向に90度回転させて,更に同様の試験を5分間行う。オシレー
ティングチューブの円弧の許容最大半径は,1 600 mmとする。
被試験品(外郭)の全体に水がかからない場合は,被試験品(外郭)の支持部分を上下に動かして
もよい。このような場合には,付図5に示す手持の試験装置(散水ノズル)を使用することが望まし
い。
b) 付図5に示す散水ノズル装置を使用する場合の条件 この試験では,平衡おもりがついた遮へい板を
使用する。
水圧は,所定の散水率となるように調整する。所定の散水率となるための水圧は,50150 kPaであ
る。
この条件は,試験中一定に保持しなければならない。
――――― [JIS C 0920 pdf 21] ―――――
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試験時間は,被試験品(外郭)の算出した表面積(取付面を除く。),1 m2当たり1分間として試験
を行う。ただし,最低5分間とする。
14.2.4 オシレーティングチューブ又は散水ノズルによる第二特性数字4に対する試験 試験は,付図4
又は付図5に示す2種類の試験装置のうち,個別製品規格において指定されたいずれかの装置によって行
う。
a) 付図4に示すオシレーティングチューブを使用する場合の条件 オシレーティングチューブの円弧の
内側に180度の間で設けられたすべての散水孔を使用する。
全流量は,表9に示す流量を発生するように調整し,流量計によって測定する。
オシレーティングチューブは,鉛直から両側に各々約180度,すなわち,約360度の角度で往復振
動させる。1回の往復(2×360度)時間は,約12秒とする。試験時間は10分間とする。
個別製品規格で特に規定がない場合は,試験中の被試験品(外郭)の支持台には,遮へい板となら
ないように孔を開け,被試験品(外郭)各部に対してオシレーティングチューブを各方向に限度一杯
まで往復させて,あらゆる方向から水をかける。
b) 付図5に示す散水ノズル装置を使用する場合の条件 この試験では,平衡おもりの付いた遮へい板は
使用せずに,被試験品(外郭)に対して実際に水がかかるおそれがあるすべての方向から散水する。
散水率及び試験時間は,14.2.3による。
表 9 IPX3及びIPX4の試験条件における水の全流量qv
1散水孔当たりの平均流量 qv1=0.07 L/min
オシレーティング IPX3 IPX4
チューブの半径 散水孔の数(2) 全流量 散水孔の数(2) 全流量
R N qv N qv
(mm) (L/min) (L/min)
200 8 0.56 12 0.84
400 16 1.1 25 1.8
600 25 1.8 37 2.6
800 33 2.3 50 3.5
1 000 41 2.9 62 4.3
1 200 50 3.5 75 5.3
1 400 58 4.1 87 6.1
1 600 67 4.7 100 7.0
注(2) 規定の距離における孔の中心の実際の配置によって,散水孔の数を一つ増やしてもよ
い。
14.2.5 直径6.3 mmノズルによる第二特性数字5に対する試験 この試験では,被試験品(外郭)に対し
て実際に水がかかるおそれがあるすべての方向から,付図6に示す放水ノズルを使用して放水する。
観察すべき条件は,次による。
− 放水ノズルの内径 : 6.3 mm
− 放水率 : 毎分12.5 L±0.625 L
− 流入側の水圧 : 所定の放水率が得られるように調節する。
− 水流の大きさ : ノズル先端から2.5 mの位置で直径約40 mmの大きさ
− 被試験品(外郭)の表面積1 m2当たりの放水時間 : 1分間
− 最低試験時間 : 3分間
− ノズルから被試験品(外郭)表面までの距離 : 2.53 m
――――― [JIS C 0920 pdf 22] ―――――
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14.2.6 直径12.5 mmノズルによる第二特性数字6に対する試験 この試験では,被試験品(外郭)に対
して実際に水がかかるおそれがあるすべての方向(弱点に対しても水がかかるように考慮して)から,付
図6に示す放水ノズルを使用して放水する。
観察すべき条件は,次による。
− 放水ノズルの内径 : 12.5 mm
− 放水率 : 毎分100 L±5 L
− 流入側の水圧 : 所定の放水率が得られるように調節する。
− 水流の大きさ : ノズル先端から2.5 mの位置で直径約120 mmの大きさ
− 被試験品(外郭)の表面積1 m2当たりの放水時間 : 1分間
− 最低試験時間 : 3分間
− ノズルから被試験品(外郭)表面までの距離 : 2.53 m
14.2.7 深さ0.151 mの一時的潜水状態での第二特性数字7に対する試験 この試験では製造業者が定め
る使用状態(姿勢)で,次の条件によって試験する。
a) 高さが850 mmに満たない被試験品(外郭)の場合は,最下端が水面から1 mの位置とする。
b) 高さが850 mm以上の被試験品(外郭)の場合は,最上端から水面までの距離は150 mmとする。
c) 試験時間は,30分間とする。
d) 水温は,被試験品(外郭)自身の温度と5 ℃以上の差があってはならない。ただし,被試験品(外郭)
を充電状態又は動作状態で試験する場合には,個別製品規格において条件を変更してもよい。
14.2.8 協議のうえ実施する継続的潜水状態での第二特性数字8に対する試験 個別製品規格で特に規定
がない場合には,試験条件は受渡当事者間の協定とするが,その条件は,14.2.7の試験条件より厳しいも
のとし,かつ,外郭が継続的潜水状態で使用されることを必ず考慮しなければならない。
14.3 適合条件
14.2.114.2.8によって試験を実施した後,被試験品(外郭)の内部に水が浸入している
かどうか観察する。被試験品(外郭)内部に浸入する水の許容量及び耐電圧試験条件については,個別製
品規格の取り決めによる。
一般的な判断条件としては,被試験品(外郭)内に水が入った場合,次の状態を示してはならない。
− 内部機器の正常な動作及び安全性を阻害するおそれがある水の量である。
− 沿面距離を確保している絶縁物表面にトラッキングを生じるおそれがある水が付着する。
− 通常ぬれた状態で運転するよう設計していない充電部又は巻線部分まで水位が達する。
− 電線の近傍又は電線の導入孔部に水の滞留がある。
被試験品(外郭)に水抜き孔がある場合,内部に入った水が滞留せず,内部機器に悪影響を与えず排水
する。
被試験品(外郭)に水抜き孔がない場合,個別製品規格において充電部まで水が滞留したときの判断条
件を規定しておかなければならない。
15. 付加文字によって表される危険な部分への接近に対する保護のための試験
15.1 試験用器具(近接プローブ)
危険な箇所への人体の接近に対する保護を検証するための近接プロ
ーブを,表6に示す。
15.2 試験条件
外郭の開口部に対し,表6に示す押圧力によって近接プローブを押し付ける。
このとき,プローブの一部又は全体が外郭内に入った場合には,プローブを動かせるすべての範囲に対
して検証する。ただし,開口部をプローブの止め板が通過してはならない。
――――― [JIS C 0920 pdf 23] ―――――
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低圧機器に対する試験の場合は,プローブと外郭内の危険な箇所とに表示用の電球を直列に接続した低
圧電源(40 V以上50 V以下)を接続する。ワニス又は塗料だけで覆われているか,酸化皮膜によるなど
の方法によって保護された危険な充電部分については,通常の使用において充電部となる部分に電気的に
接続された金属はくを覆う。
高圧機器の危険な動く部分に対しても,信号回路を使用する方法を用いたほうがよい。
外郭内部の動く部分は,できるだけ低速で運転する。
15.3 適合条件
近接プローブと危険な箇所との間に適正な空間距離が確保されていれば,その保護等級
を満足したものとする。
付加文字Bに対する試験では,関節付きテストフィンガの長さ80 mmの部分は開口部内に入ってもよい
が,停止面(直径50 mm×20 mm : 付図1参照)は入ってはならない。
最初に,開口部に対してまっすぐにテストフィンガを当てた位置において,2か所の関節部分を指の軸
に対して90度までの角度で曲げる。その後,テストフィンガを当てられるすべての位置で検証する。
付加文字C及びDに対する試験では,近接プローブは,停止面までの長さの部分は開口部内に入っても
よいが,停止面の全体が入ってはならない。附属書A(参考)に示す詳細な説明参照。
適正な空間距離の検証の条件は,12.3.112.3.3に規定する各項に示すものと同一である。
――――― [JIS C 0920 pdf 24] ―――――
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単位 mm
材料は金属とする。ただし,規定がある場合は除く。
図で明示したものを除き,許容差は次による。
0
− 角度 : −10 分
0
− 直線寸法 : 25 mm以下の場合 : −0.05 mm
: 25 mmを超える場合 : ±0.2 mm
+10
二つの関節は,同一平面で同一方向に 角度90 度まで動かすことができる。
0
付図 1 関節付きテストフィンガ
――――― [JIS C 0920 pdf 25] ―――――
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JIS C 0920:2003の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60529:2001(IDT)
JIS C 0920:2003の国際規格 ICS 分類一覧
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.260 : 電気衝撃に対する防御.活線作業
JIS C 0920:2003の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC60068-1:2016
- 環境試験方法―電気・電子―第1部:通則及び指針