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C 1082-2 : 1999 (IEC61082-2 : 1993)
を参照。
2.3 位置参照方式
図面中の記号又は分断された接続線の端部の位置表示が困難な場合は,図面には次
のような位置参照方式がなければならない。
a) IS C 1082-1の4.8.2に従う区分参照方式。
b) 回路の枝が数字で識別される回路番号参照方式。例については,図3を参照。
c) 図面の一つの端に沿って,品目指定が1列で繰り返される品目指定表参照方式。品目指定は,列(又
は行)の中に配置されることが望ましい。一つは最も頻繁に使用される部品(コンデンサ,抵抗,リ
レーなど)の形式で,もう一つはその他の部品の形式。例として,図4を参照。
2.4 図記号
2.4.1 一般事項 記号は,機能,装置,機能又は装置の組立を表示できる,そしてJIS C 1082-1の4.3に
従って選択しなければならない。
ある装置に関しては,機能の記述の方法に代わりの方法があってよい。例えば,同一の装置を論理積素
子として又は論理和素子として表示できる。他の装置としては,乗算器として又は2乗素子として表示で
きる(例えば,IEC 60617の記号13-07−01及び13-07-02)。
選択した記号は,システム中の装置によって実際に実行される機能を表示しなければならない。
2.4.2 機能と実際の部品又は装置 IEC 60617の多くの記号は,これらの機能を遂行できる実際の部品又
は装置と同様に,機能も表示することができる。
例
備考 02-16-01及び02-16-02に関連して : 極性の表示及び基
準電流の向きについては,IEC 60375を参照。
機能の表示の他の方法は,その内部に性質を示す記号又は説明文を付け加えた長方形(記号02-01-02)
を使用することである。この方法は,IEC 60617の中に規定の記号が存在しない場合だけ利用するのが望
ましい。必要ならば,作成した記号は図面中又は補足文書で解説しなければならない。
例
備考 Zは数式で置き換えてよい。例えば,R+jwL
――――― [JIS C 1082-2 pdf 6] ―――――
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C 1082-2 : 1999 (IEC61082-2 : 1993)
2.4.3 ソフトウェアの助けによって実現する機能 ソフトウェアの助けによって実現する機能を表示す
ることが必要であれば,ISO 3511-4の六角形の記号を性質を示す記号として使用しなければならない。例
として,図5を参照。
2.4.4 部品を表示する方法
2.4.4.1 一般事項 JIS C 1082-1の2.1.3.1から2.1.3.6で規定される部品を表示する6種類の方法のいずれ
かを又はすべてを同一図面中で使用してよい。単純な場合には,一体又はグループ化表示で十分である。
より複雑な回路においては,他の方法が必要となる。繰り返し,グループ化及び分散表示が,特に集積回
路では有効である。
IEC 60617は一体又はグループ化表示の記号を示している。その他の方法については,次の規定を適用
する。
2.4.4.2 半分割表示 半分割表示においては,装置の内部的なものであって,外部とは接続できない機能
的従属部品間の連動及び接続は明確に表示されていなければならない。
半分割表示は,慣例的に機械的機能連動のある部品に適用されている。しかし,この方法は,例えば,2
値論理要素にも使用できる。この概念を図6で説明している。
例えば,図6のANDゲートとORゲート間に示される内部接続は,実線で示されなければならない。
この内部接続は,次のものによって示されなければならない。
− あいまい性がなければ,内部接続の端の端子指定の省略,又は
− 端子指定の通常の表記,例えば,INT(INT=内部)のような記述,又は
− 図面又は補足文書の中の説明にある特別な識別子。
内部接続を示す接続線は,JIS C 1082-1の4.4.6の要求事項を満足することを条件として分断されてもよ
い。例として,図7を参照。
2.4.4.3 分割表示 分割表示においては,機能的従属部品間の内部の連動及び接続は単に示されるだけで
ある。分割表示は,電磁リレーのコイルと対応する接点の場合のように,その内部連動が本質的に明白で
ある場合にだけ使われることが望ましい。
部品の一部を表示する各記号は,同じ部品であることを表示するために,他のすべての記号に関係付け
る品目指定をもたなければならない。
必要ならば,駆動又は受動部品に対する他の部品への,及びその逆の場合の位置参照を2.3に従って示
さなければならない。
駆動又は受動部品から他の部品への参照は,駆動又は受動部品に隣接する挿入図又は挿入表で実現して
よい。この場所が現実的でない場合は,これは図面中のどこへでも,又は別の文書中に配置してよい。後
者の場合,その文書への参照を駆動又は受動部品の記号に付け加えなければならない。
例 図8に挿入図の利用の例を示す。図9では挿入図が挿入表で置き換えられている。
駆動又は受動部品の個別の特性の記号は,この部品の記号とともに示さなければならない。駆動又は受
動部品の特性を示す記号,又は全部品に共通なものは,駆動又は受動部品の記号とともに示すことが望ま
しい。例として,表1を参照。手動運転装置については,簡略化繰返し表示(2.4.4.4参照)を利用してよ
い。例として,図10を参照。
――――― [JIS C 1082-2 pdf 7] ―――――
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2.4.4.4 繰返し表示 繰返し表示においては,部品の各々の機能的に独立した部分は,各々の場所では部
分的に接続されて,幾つかの場所では一体表示で示される。結果として,同一の端子が一つの図面内で一
度以上出現してもよい。それぞれの出現箇所には,同一の端子は他のすべての出現箇所と関係づけた端子
の指定で表記しなければならない。しかし繰り返される端子への接続は,1か所でだけ示される必要があ
る。しかし,接続線,その他の接続の表示は,混同が起こりそうにないことを条件として,端子のすべて
の追加の出現箇所のところに与えられてもよい。簡略化については,JIS C 1082-1の4.6.4を参照。また,
図10も参照。
繰り返しの情報を識別する必要がある場合は,括弧内に繰返し端子の指定をすることによって,又は図
面内で説明する特別な識別子によってなされなければならない。
2.4.4.5 分散表示 部品の部分間に接続,又は連動がない,つまりこれらの部分は機能的に独立している
場合,これらの部分についての記号は分散表示で示されてよい。部品の部分を表す各々の記号は,同一部
品を表す他のすべての記号に関係する品目指定をもたなければならない。
一部品の個別の部分は共通の電源接続をもっていてよい。
2.4.4.6 表示方法の組合せ グループ化又は分散している部品の機能的に独立した部分を表示する他の
方法は,機能的に従属している部品(一体,半分割,分割及び繰り返し)を表示する他の方法の一つと組
み合わせてもよい。例として,表2を参照。
2.4.5 可動部分のある部品の表示
2.4.5.1 動作状態 可動部分のある部品,例えば,接点はその位置又は状態を次のように示さなければな
らない。
a) 単安定の手動又は電機部品,例えば,リレー,接触器,ブレーキ及びクラッチは,非駆動又は非通電
状態で示す。しかし,特別な場合においては,これらの部品を駆動又は通電状態で示すと,図面がよ
りよく理解できる場合がある。この場合には,図面の中でこの状態であることを記述していなければ
ならない。
b) 遮断器及び断路器は,開放 (OFF) 位置で示す。二つ以上の位置又は状態のどちらにもなり得る開閉器
については,必要ならば,図面中で説明を加えなければならない。
c) FFと表記された位置のある多安定の手動制御スイッチは,その位置で示す。OFFと表記される位置
のない制御スイッチは,図面で指定する位置で示す。
緊急作動,待機,警報,試験などのための手動制御スイッチは,機器の正常運転中の位置で,又は
その他の指定の位置で示されることが望ましい。
d) カムや位置,レベル,速度,圧力,温度などの変動によって動作するパイロットスイッチは,図面で
指定する位置で示す。
2.4.5.2 機能説明 複雑な機能をもつ手動制御スイッチについては,その機能を理解するために必要なら
ば,図面中にグラフを含まなければならない。図11及びIEC 60617-7を参照。
パイロットスイッチについては,図面は記号に隣接して動作説明を含まなければならない。この説明は,
次のように構成する。
− 図12及び表3の左の列の例に従って作成されたグラフ。表3の例の中で,Y軸上の“0”の表記は“接
点開”を示し,“1”は“接点閉”を示す。混同が起きないようならば,この表記は省略できる。
− 駆動素子の記号。カム動作又は同様の作動素子については,表3の第3列に示す記号を使用してもよ
い。
− 備考 記号又は表。例として図13を参照。
――――― [JIS C 1082-2 pdf 8] ―――――
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C 1082-2 : 1999 (IEC61082-2 : 1993)
IEC 60617は駆動位置の接点の記号及び/又は作動素子のヒステリシスを指定する方法を指定していな
いために,このことは常に可能ではない。
2.4.6 接点記号による半導体スイッチの表示 メーク接点が記号07-26-01で,又はブレーク接点が
07-26-03で表される半導体スイッチは,初期状態を,つまり補助電圧源がスイッチ入の瞬間を,示してい
なければならない。
2.4.7 接点記号の向き 接点記号は,仮想の動きの方向と一致するように向いていることが望ましい。例
えば,部品が駆動されたときの水平な接続線では上方への動きを,又は垂直な接続線では右への動きであ
る。このことは,完全な部品についての記号が,機械式ラッチ,阻止(インタロック)装置,遅延装置な
どについての記号を含む場合に特に重要である。しかし,複雑な接点構成であって,機械式ラッチなどの
ない回路に分割表示を利用する場合,交差する線を最小にして図面のより見やすい配置につながるならば,
接点記号の向きを変更してよい。
2.5 電源回路の表示
装置の電力又は電圧供給の要求事項を満足する接続は,回路図中に表示しなけれ
ばならないが,他の図面に表示してもよい。この接続は,図式に示されてもよく,表又は注で指定されて
もよい。例として,図14を参照。
電源線は,回路分岐とは反対側で示し(図15参照),回路の一方の上部又は下部に一緒にまとめること
が望ましい(図16参照)。電源線は,また,JIS C 1082-1の4.4.6の要求事項を満足することを条件として,
図面の配置のために分断されてもよい。例として,図17を参照。
ブロック記号に対する電源線は,信号の流れに対して直角に描く。例として,図18を参照。
これらの方法は,機能又は構成ユニットの内部で使用してもよい。例として,図17を参照。
二つ以上の記号で表示できる部品は,それらのうちの一つである電源接続だけを示してもよい。例とし
て,図19を参照。
2.6 電気的及び非電気的回路の組合せの表示
非電気的及び電気的機能間の関連は,明確に表示されな
ければならない。例として,図20を参照。矢印の一方の端の点(ドット)は,モータの回転の向き及び抵
抗のしゅう動接点の動きの向きに対応している。
2.7 2値論理回路の表示
2.7.1 一般事項 2値論理要素及び信号の一般規定は,IEC 60617-12で見ることができる。
信号の指定の規定は,IEC 61175で見ることができる。
2.7.2 論理規約及び論理極性の表示 ハードウェア装置を表すために2値論理要素の記号が使われる場
合,論理状態とこの状態を表すために使われる物理量の公称値(論理レベル)との間の関係を確定する必
要がある。このことを達成するには二つの方法がある。
a) 論理否定記号の使用(記号12-07-01及び12-07-02)。これは,全図面について,又は図面の一部につ
いて,正又は負のいずれか一方の単一論理規約を適用する必要がある(2.7.2.1参照)。
b) 論理極性記号(記号12-07-03から12-07-06)のあり,なしで必要な(外部)論理レベルと図面中のす
べての2値論理要素のそれぞれの入力及び出力の内部論理状態との関係を表示する直接論理極性表示
の使用。
用語“状態”及び“レベル”は,次の図と共にIEC 60617-12,3章で説明されている。
――――― [JIS C 1082-2 pdf 9] ―――――
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C 1082-2 : 1999 (IEC61082-2 : 1993)
2.7.2.1 単一論理規約 この方法では,与えられた外部論理状態と論理レベル間の対応は,すべての入出
力で同一となる。
論理否定の記号は,外部論理状態と内部論理状態との間の関係を決定するために必要なものは使用しな
ければならない。特に,入力又は出力における論理否定記号の存在は,内部及び外部状態がその端子につ
いて互いに逆極性であることを示す。論理否定記号がないことは,内部及び外部状態がその端子について
同じであることを示す。論理極性の記号は,この方法では使用してはならない。単一論理規約を使った図
の例として,図21を参照(正論理規約)。
使っている規約は,正論理であろうと負論理であろうと,図の中で又は参照文献で明確に述べられなけ
ればならない。この記述には,論理状態及び必要ならば,物理量に対応する公称値を示す小さな波形グラ
フを含んでよい。
備考 異なる論理規約を同じ図面の異なる場所で使ってよい。例えば,対称的な技術の間のインタフ
ェースのどちらかの側で。それぞれの場所で適用する規約は,明確に示されるべきであり,そ
れぞれを適用する図面の範囲も明確に図で示すことが望ましい。
a) 正論理規約 すべての論理接続について,物理量の大きい方の正の値(H−レベル)が外部の1−状態
に対応する。小さい方の正の値(L−レベル)は,外部の0−状態に対応する。このことは,次の図で
表現できる。
正論理
正論理規約を使った図の例として図21を参照。
b) 負論理規約 すべての論理接続について,物理量の小さい方の正の値(L−レベル)が外部の1‐状態
に対応する。大きい方の正の値(H−レベル)は,外部の0−状態に対応する。このことは,次の図で
表現できる。
負論理
2.7.2.2 論理極性直接表示 この方法では,内部論理状態すべての2値論理要素のそれぞれの入力の(外
部)論理レベルとの間の関係が,論理極性記号のあり,なしによって直接示される。特に,入力又は出力
における論理極性記号がある場合は,(外部の)低レベルがその端子について内部の1−状態に対応する。
論理極性記号がない場合は,(外部の)高レベルの端子について内部の1−状態に対応することを示す。外
部論理状態と内部論理状態又は(外部)論理レベルの間の関係は,記号によっては定まらない。(外部)論
理レベルと信号状態の間の関係は,信号の指定によってだけ定まる(IEC 61175参照)。この方式において
は,論理否定記号は,外部接続については使用してはならない。極性直接表示を使った図の例として,図
22を参照。
参考 附属書にIEC 61175の抜粋を示す。
論理極性直接表示で作成されていて,論理極性記号のない図面については,直接論理極性を使用してい
ることを示す説明が図面の中に,又は参照文書になければならない。
用語“論理極性直接表示”は,論理レベルが外部論理状態からは間接的にだけ得られ,内部論理状態に
よってだけ得ることのできる単一論理規約との対比として使われる。
論理極性直接表示は,この方法で正及び負論理の両方を含むために混合論理と呼ばれていた。これは,
単一論理規約に含まれる論理レベルと外部論理状態との間の固定的な関係は,論理極性直接表示にはない
に誤ったものである。それゆえに,用語“混合論理”は賛同されていない。
――――― [JIS C 1082-2 pdf 10] ―――――
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