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C 1731-2 : 1998
表8 計器用変圧器の試験電圧(雷インパルス耐電圧)
単位kV
公称電圧 最高電圧 試験電圧
全波 裁断波 全波
非接地形及び接地形計器用非接地形及び接地形計器用 避雷器の範囲外で使用
変圧器 する計器用変圧器
変圧器(コンデンサ形計器用
変圧器を除く。) (非保護地域用)
3.3 3.45 30(11) − −
45 50
6.6 6.9 45(11) − −
60 65
11 11.5 75(11) − −
90 100
13.2 13.8(9) 100(11) − −
115 125
16.5 17.25(9) 100 − −
115 125
22 23 100(12) − 180
125(11) −
150 165
33 34.5 150(12) − 240
170(11) −
200 220
66 69 350 385 420
77 80.5 400 440 480
110 115 550 605 660
132 138(10) 650 715 780
154 161 750 825 900
187 195.5 650(12) 715 900
750 825
220 230 750(12) 825 1 080
900 990
275 287.5 950(12) 1 045 1 260
1 050 1 155
500 550 1 300(12) 1 430 1 800
1 425(12) 1 568
1 550 1 705
1 800 1 980
注(9) 最高電圧13.8kV及び17.25kVの計器用変圧器は発電機回路に使用するものに限る。
(10) 最高電圧138kVの計器用変圧器は,特殊品とする。
(11) 避雷器などの保護装置によって過電圧が低いレベルに抑制されている場合,又は雷過電圧侵入頻度・過電圧
レベルが小さい場合に適用する。
(12) 高性能化をはかった避雷器を設置する場合に適用する。
――――― [JIS C 1731-2 pdf 11] ―――――
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表9 計器用変圧器の試験電圧(商用周波耐電圧,長時間交流耐電圧)
単位kV
公称電圧 最高電圧 試験電圧
商用周波耐電圧 長時間交流耐電圧
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非接地形計器用変圧器の一接地形計器用 コンデンサ形計 接地形計器用変圧器
次巻線一括と二次巻線及び変圧器の一次 器用変圧器の分 及びコンデンサ形計
外箱一括間 接地側端子と 圧コンデンサの 器用変圧器の一次線
コンデンサ形計器用変圧器外箱間 端子間 路側端子と一次接地
の一次線路側端子と一次接 側端子間
地側端子間
0.22 0.23 2 2(15) − −
0.44 0.46 3
1.1 1.15 4
3.3 3.45 10
16
6.6 6.9 16
22
11 11.5 28
13.2 13.8(13) 39
16.5 17.25(13) 39
22 23 50 一次線路側端子
33 34.5 70 と一次接地側端
66 69 140 子間の商用周波
77 80.5 160 耐電圧値の分圧
110 115 230 電圧
132 138(14) 275
154 161 325
187 195.5 − 一次線路側端子 170-225-170
と一次接地側端
220 230 200-265-200
子間長時間交流
275 287.5 耐電圧値の分圧 250-330-250
500 550 電圧 475-635-475
注(13) 最高電圧13.8kV及び17.25kVの計器用変圧器は発電機回路に使用するものに限る。
(14) 最高電圧138kVの計器用変圧器は特殊品とする。
(15) 一次接地側端子の絶縁性能を高める指定がある場合は,特殊品とし,最高電圧11.5kV,13.8kV及び17.25kVの
ものは4kV,最高電圧23kV以上のものは10kVとする。
(16) 長時間交流耐電圧の印加パターンは7.3.3f)を参照する。
表10 計器用変圧器の試験電圧(誘導耐電圧)
種類 試験電圧
非接地形計器用変圧器 定格一次電圧の2倍
単相接地形計器用変圧器 定格一次電圧の3.46倍
三相接地形計器用変圧器(17) 定格一次電圧の2倍
コンデンサ形計器用変圧器の変圧器 表9の一次線路側端子と一次接地側端子の試験電圧の分圧電圧
注(17) 三相接地形計器用変圧器の試験電圧は,一次線路側端子と一次接地側端子間に誘導させる。
6.5 比誤差及び位相角の限度
計器用変圧器の比誤差及び位相角は,7.3.5によって試験し,表11又は表
12の限度を超えてはならない。
なお,中間の一次電圧の比誤差及び位相角の限度は,補間法による。
――――― [JIS C 1731-2 pdf 12] ―――――
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表11 標準用計器用変圧器の比誤差及び位相角の限度
確度階級 比誤差 % 位相角 分
0.02 Vn 0.25 Vn 0.71.1 Vn 0.02 Vn 0.25 Vn 0.71.1 Vn
0.1級 ±0.3 ±0.15 ±0.1 ±15 ± 7.5 ±5
0.2級 ±0.6 ±0.3 ±0.2 ±30 ±15 ±10
備考 Vnは定格周波数の定格一次電圧を表す。
表12 一般計測用計器用変圧器の比誤差及び位相角の限度
確度階級 比誤差 % 位相角 分
0.71.1 Vn 0.71.1 Vn
0.5級 ±0.5 ± 20
1.0級 ±1.0 ± 40
3.0級 ±3.0 ±120
備考 Vnは定格周波数の定格一次電圧を表す。
6.6 周波数特性
コンデンサ形計器用変圧器の周波数特性は,7.3.6によって試験し,周波数変化に基づ
く比誤差及び位相角の変化が,それぞれ表13の限度を超えてはならない。
表13 コンデンサ形計器用変圧器の周波数特性
確度階級 周波数範囲 変化の限度
比誤差 % 位相角 分
0.1級 0.951.0 fn 0.2 10
1.0 1.05fn
0.2級 0.951.0 fn 0.4 20
1.0 1.05fn
0.5級 0.951.0 fn 1.0 40
1.0 1.05fn
1.0級 0.951.0 fn 2.0 80
1.0 1.05fn
3.0級 0.951.0 fn 6.0 240
1.0 1.05fn
備考 fnは,定格周波数を表す。
7. 試験
7.1 試験の種類
試験は次の2種類とする。
a) 形式試験 形式試験とは,その形式についてこの規格が要求する構造,性能などを満足することを検
証するために行う試験。
b) 受入試験 受入試験とは,受入品が形式試験品の構造,性能と同等の性能をもつことを検証するため
に行う試験。
7.2 試験項目と順序
この規格に定めた構造及び性能に関する事項全般にわたり,試験を行う。試験の
項目と順序は表14による。
――――― [JIS C 1731-2 pdf 13] ―――――
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表14 計器用変圧器の試験項目及び順序
試験項目 形式試験 受入試験 備考
最高電圧 最高電圧 最高電圧 最高電圧
161kV 195.5kV 161kV 195.5kV
以下 以上 以下 以上
構造 1 1 1 1
極性 2 2 2 2 比誤差及び位相角試験の前に行
ってもよい。
二次短絡 3 3 − −
温度上昇 4 4 − −
雷インパルス耐電圧 5 5 − − 注水状態における試験は,屋外用
に限るものとし,協議によって省
略できる。
商用周波耐電圧 6 − 3 − 注水状態における試験は,屋外用
に限るものとし,協議によって省
略できる。
誘導耐電圧 7 − 4 −
部分放電(18) 8 − 5 −
長時間交流耐電圧 − 6 − 3
異常現象 9 7 − − コンデンサ形計器用変圧器に限
る。
比誤差及び位相角 10 8 6 4
周波数特性 11 9 7 5 コンデンサ形計器用変圧器に限
る。協議によって省略できる。
注(18) 部分放電試験の適用は,最高電圧6.9kV以上のモールド形,69kV以上161kV以下の油入形及びガス絶縁形の計
器用変圧器に限る。
備考 ○内数値は,その試験順序を表す。
7.3 試験方法
7.3.1 二次短絡
計器用変圧器の二次短絡は,定格一次電圧を印加した状態で二次端子を1秒間短絡する。
7.3.2 温度上昇
計器用変圧器の温度上昇は,表15及び表16によって行う。
表15 計器用変圧器の温度上昇試験における電圧の印加方法
種類 電圧の印加方法
非接地形計器用変圧器 定格負担の下で,定格周波数の定格一次電圧の1.1倍の電圧を加える。
単相接地形計器用変圧器有効接地系統に使用するもの。
定格負担の下で,定格周波数の定格一次電圧の1.1倍の電圧を加える。
非有効接地系統に使用するもの。
定格負担の下で定格周波数の定格一次電圧の1.1倍の電圧を加え,最終温度に達
した後,引き続き定格一次電圧の1.1× 3 倍の電圧を30分間加える。
三相接地形計器用変圧器定格負担の下で,定格周波数の定格一次電圧の1.1倍の電圧を加え,最終温度に達
した後,引き続き一次端子の一つと接地端子とを短絡し,定格一次電圧の1.1倍の
電圧を30分間加える。
備考 負担力率は,任意の1点とする
表16 計器用変圧器の温度上昇試験における測定箇所及び測定方法
測定箇所 測定方法
巻線 抵抗法
油 温度計法
端子その他の金属部分の絶縁物に近接した表面 温度計法
7.3.3 耐電圧試験
計器用変圧器の耐電圧試験は,次による。
――――― [JIS C 1731-2 pdf 14] ―――――
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a) 耐電圧一般 計器用変圧器の形式試験における耐電圧試験は,温度上昇試験に引き続き,表14に示す
順に行う。ただし,温度を上昇させる必要がない場合は,常温のまま行う。
b) 雷インパルス耐電圧 計器用変圧器の雷インパルス耐電圧試験は,+1.2/50 準インパルス電圧
波形(19)を表17によって印加する。ただし,注水状態における試験は屋外用のものに限る。
注(19) 負極性の方が条件が厳しい場合は,負極性インパルス電圧を印加する。
c) 商用周波耐電圧 計器用変圧器の商用周波耐電圧試験は,周波数50Hz又は60Hzの正弦波に近い交流
電圧を用い,乾燥状態で1分間,注水状態で10秒間,表19に示す部位に印加する。ただし,注水状
態における試験は屋外用のものに限る。
d) 誘導耐電圧 計器用変圧器の誘導耐電圧は,一次巻線(コンデンサ形計器用変圧器の場合は変圧器の
一次巻線)の端子間に周波数50500Hzの表10の試験電圧を誘導させ,次の試験時間これに耐える
かを試験する。ただし,試験時間は,最長60秒間,最短15秒間とする。
2 fn
Tt 60
ft
ここに, Tt : 試験時間 (s)
fn : 定格周波数 (Hz)
ft : 試験周波数 (Hz)
e) 部分放電 非有効接地系統に使用される最高電圧6.9kV以上のモールド形,69kV以上161kV以下の
油入形及びガス絶縁形の計器用変圧器の部分放電試験は,周波数50Hz又は60Hzの正弦波に近い交流
電圧を用い,図1の試験回路の例によって,表19の方法によって放電電荷量を測定する。ただしガス
絶縁形計器用変圧器については,協議によってガス絶縁開閉装置と同一の試験条件で実施してもよい。
f) 長時間交流耐電圧 有効接地系統に使用される最高電圧195.5kV以上の計器用変圧器の長時間交流耐
電圧は,図1の試験回路の例によって表9の長時間交流耐電圧を次に示す印加パターンによって加え,
電圧印加後試験終了まで部分放電電荷量を測定する。外部ノイズはできるだけ低く抑える。電圧はで
きるかぎり正弦波に近い波形とし,また励磁電流が過大となるのを防ぐため定格周波数より高い周波
数を使用してもよい。
備考 印加時間T1とT3に関しては,試験周波数が定格周波数でない場合も,特に周波数による試験
電圧印加時間の調整は行わないものとする。T2は試験周波数に応じて印加時間を調整してよい。
ただし,印加時間は,最長60秒間,最短15秒間とする。
2 fn
T2 60
ft
ここに, fn : 定格周波数 (s)
ft : 試験周波数 (Hz)
表17 印加時間
注(20) ガス絶縁以外の計器用変圧器の場合は協議による。
――――― [JIS C 1731-2 pdf 15] ―――――
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JIS C 1731-2:1998の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60044-2:1997(MOD)
JIS C 1731-2:1998の国際規格 ICS 分類一覧
- 17 : 度量衡及び測定.物理的現象 > 17.220 : 電気学.磁気学.電気的及び磁気的測定 > 17.220.20 : 電気的及び磁気的量の測定