JIS C 2550-2:2020 電磁鋼帯試験方法―第２部：寸法・形状の測定方法

                                                                                 C 2550-2 : 2020

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 測定方法・・・・[2]
•  4.1 側波,波形係数・・・・[2]
•  4.2 巻ぐせ・・・・[3]
•  4.3 横曲がり・・・・[4]
•  4.4 切断線の変化,内部応力・・・・[5]
•  4.5 切断かえり高さ・・・・[5]
•  5 試験報告書・・・・[7]
•  附属書A(参考)懸垂法による巻ぐせ測定における板クランプ装置の例・・・・[8]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[9]

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C 2550-2 : 2020

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本電機工業会(JEMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添えて日本産業規
格を改正すべきとの申出があり,日本産業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規
格である。これによって,JIS C 2550-2:2011は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  JIS C 2550の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS C 2550-1 第1部 : エプスタイン試験器による電磁鋼帯の磁気特性の測定方法
    JIS C 2550-2 第2部 : 寸法・形状の測定方法
    JIS C 2550-3 第3部 : 中間周波磁気特性の測定方法
    JIS C 2550-4 第4部 : 表面絶縁抵抗の測定方法
    JIS C 2550-5 第5部 : 電磁鋼帯の抵抗率,密度及び占積率の測定方法

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                                       日本産業規格                             JIS
                                                                           C 2550-2 : 2020

電磁鋼帯試験方法−第2部 : 寸法・形状の測定方法

Test methods for electrical steel strip and sheet-Part 2: Methods of determination of the geometrical characteristics ofelectrical steel strip and sheet

序文

  この規格は,2018年に第2版として発行されたIEC 60404-9を基とし,我が国で一般的となっている技
術と整合させるため,技術的内容を変更して作成した日本産業規格である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,電磁鋼帯の次の寸法・形状の測定方法について規定する。
− 側波,波形係数
− 巻ぐせ
− 横曲がり
− 切断線の変化,内部応力
− 切断かえり高さ
  この規格は,JIS C 2552,JIS C 2553並びにIEC 60404-1:2016に規定する分類のB2,C21,C22及びC23
に対応する電磁鋼帯に適用する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          IEC 60404-9:2018,Magnetic materials−Part 9: Methods of determination of the geometrical
              characteristics of electrical steel strip and sheet(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 7502 マイクロメータ
    JIS C 2552 無方向性電磁鋼帯

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2
C 2550-2 : 2020
    JIS C 2553 方向性電磁鋼帯
    IEC 60050-121,International Electrotechnical Vocabulary−Part 121: Electromagnetism
    IEC 60050-221,International Electrotechnical Vocabulary−Chapter 221: Magnetic materials and components
    IEC 60404-1:2016,Magnetic materials−Part 1: Classification

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,IEC 60050-121及びIEC 60050-221によるほか,次による。
3.1
側波,波形係数(edge wave, wave factor)
  側波は,電磁鋼帯のスリットエッジにおける波形状(図1参照)で,波形係数(図2参照)は,波の高
さと波長との比を百分率で示した係数。
3.2
巻ぐせ(residual curvature)
  巻き戻した電磁鋼帯の圧延方向に現れる,永久的な反り変形(図3及び図4参照)。
3.3
横曲がり(edge camber)
  電磁鋼帯のエッジの圧延方向の2部位を結ぶ線分とエッジとの間の最大距離(図5参照)。
3.4
切断線の変化,内部応力(deviation from the shearing line, internal stresses)
  圧延方向に切断した電磁鋼帯の切断部分のエッジを再び合わせたときの,切断エッジの間の最大距離(図
6参照)。
3.5
切断かえり高さ(burr height)
  電磁鋼帯のスリットエッジ及びこのエッジから10 mm程度の距離でそれぞれ測定した厚さの差(図7参
照)。

4 測定方法

4.1 側波,波形係数

4.1.1  試験片
  試験片は,製品規格(JIS C 2552及びJIS C 2553)に規定する長さの電磁鋼帯とする。規定されていな
い場合,電磁鋼帯から製品幅のまま,長さ1 mで切断する。試験片の軸は,圧延方向と平行にする。
4.1.2  測定手順
  試験片は,定盤からはみ出さないように置く(図1参照)。その際,試験片の一端を持ち上げ,落として
元に戻す。波状を呈している側端部の波の最大高さ(h)を,0.1 mm以下の分解能をもつ装置を用いて測
定し,波長(l)を,1 mm以下の分解能をもつ装置を用いて測定する。

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                                                                                 C 2550-2 : 2020
                                  図1−側波(側端部の波)の例
  波形係数(w)は,波の高さ(h)と波長(l)との比であり,百分率(%)で示す(図2参照)。
                                     図2−波形係数の求め方

4.2 巻ぐせ

4.2.1  一般事項
  巻ぐせは,定盤法又は懸垂法で測定する。試験片のエッジは鋭利であるため,質量のある試験片の測定
には,懸垂法よりも定盤法が安全である。
  定盤法は,試験片の下端と定盤との間の最大距離(d)を測定する。懸垂法は,試験片の下端と支持台と
の間の最大距離(a)を測定する。
  定盤法及び懸垂法は,電磁鋼帯の全てのグレードに適用することが可能である。それぞれの測定方法に
よる測定値は異なる値を示すため,懸垂法による測定の場合はその測定方法を明記する。
4.2.2  定盤法
4.2.2.1  試験片
  試験片は,製品規格(JIS C 2552及びJIS C 2553)に規定する長さの電磁鋼帯とする。規定されていな
い場合,電磁鋼帯から製品幅のまま,長さ1 mで切断する。試験片の軸は,圧延方向と平行にする。側波
測定と同じ試験片を用いてもよい。
4.2.2.2  測定手順
  試験片は,凸面を下に向けて定盤からはみ出さないように置く。試験片の下端と定盤との間の最大距離
(d)を,1 mm以下の分解能をもつ装置を用いて測定する(図3参照)。

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