JIS C 3404:2000 溶接用ケーブル

C 3404 : 2000

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本電線
工業会 (JCMA) から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これによってJIS C 3404 : 1993は改
正され,この規格に置き換えられる。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願などの知的財産権にかかわる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS C 3404 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            C 3404 : 2000

溶接用ケーブル

Welding cables

序文 この規格は,1994年に第2版として発行されたIEC 60245-6 : Rubber insulated cables of rated voltages
up to and including 450/750 V−Part 6 : Arc welding electrode cables及び1997年に発行されたAmendment 1に
対応する日本工業規格(日本産業規格)であるが,国内事情のため技術的内容を変更して作成している。
なお,IEC 60245-6 : 1994を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)としてJIS C
3663-6 : 1998(定格電圧450/750 V以下のゴム絶縁ケーブル−第6部 : アーク溶接電極ケーブル)がある。
1. 適用範囲 この規格は,主としてアーク溶接機の二次側に用いる溶接用ケーブル(以下,ケーブルと
いう。)について規定する。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
            なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
          (修正している)及びNEQ(同等でない)とする。
          IEC 60245-6 : 1997, Rubber insulated cables of rated voltages up to and including 450/750 V−Part 6 :
              Arc welding electrode cables及びAmendment 1 : 1997 (NEQ)
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
    JIS C 3102 電気用軟銅線
    JIS C 3152 すずめっき軟銅線
3. 種類及び記号 種類及び記号は,表1による。構造及び断面図の例を図1に示す。
                                       表1 種類及び記号
                                         種類                             記号(1)
               導線用天然ゴムシースケーブル                               WCT
               導線用クロロプレンゴムシースケーブル                       WNCT
               導線用クロロスルホン化ポリエチレンゴムシースケーブル       WHCT
               ホルダ用天然ゴム絶縁天然ゴムシースケーブル                 WRCT
               ホルダ用天然ゴム絶縁クロロプレンゴムシースケーブル         WRNCT
                                                                          WRHCT
               ホルダ用天然ゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムシースケーブル
             注(1) 記号の意味は,次による。
                    W : 溶接用 CT : キャブタイヤ N : クロロプレンゴム
                    H : クロロスルホン化ポリエチレンゴム R : 天然ゴム

――――― [JIS C 3404 pdf 2] ―――――

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C 3404 : 2000
                                   図1 構造及び断面図(例)
4. 特性 特性は,6.によって試験を行ったとき表2による。
                                           表2 特性
                    項目                                特性                 試験方法適用箇条
   導体抵抗                              付表1及び付表2の値以下                    6.3
   耐電圧                      導線用    1 000 Vに1分間耐えなければならない。      6.4
                               ホルダ用  1 500 Vに1分間耐えなければならない。
         絶  天然ゴム          引張強さ  6 MPa以上                                 6.5
    絶   縁
    縁   体
    体                         伸び      250  %以上
    及   シ  天然ゴム          引張強さ  14 MPa以上
    び   ー
    シ   ス                    伸び      430  %以上
    ー
    ス       クロロプレンゴム  引張強さ  13 MPa以上
    の                         伸び      300  %以上
    引
    張       クロロスルホン化  引張強さ  13 MPa以上
    り
             ポリエチレンゴム  伸び      300  %以上
         絶  天然ゴム          引張強さ  加熱前の値の50 %以上                      6.6
    加   縁
    熱   体                    伸び
         シ  天然ゴム          引張強さ  加熱前の値の50 %以上
         ー
         ス                    伸び
             クロロプレンゴム  引張強さ  加熱前の値の65 %以上
                               伸び
             クロロスルホン化  引張強さ  加熱前の値の80 %以上
             ポリエチレンゴム  伸び      加熱前の値の70 %以上
    耐  クロロプレンゴム       引張強さ  浸油前の値の60 %以上                      6.7
    油
                               伸び
                              引張強さ
        クロロスルホン化ポリエチレ       浸油前の値の60 %以上
        ンゴム                 伸び

――――― [JIS C 3404 pdf 3] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   C 3404 : 2000
                    項目                                特性                 試験方法適用箇条
   難燃                                  60秒以内で自然に消えなければならない。    6.8
   衝撃                                  破損又はひび割れが生じず,かつ,導体素線の6.9
                                         断線率が30 %を超えてはならない。
5. 材料,構造及び加工方法 材料,構造及び加工方法は,付表1,付表2及び次による。
a) 導体 導体は,JIS C 3102に規定する軟銅線をより合わせたもの,又は硬銅線をより合わせた後に焼
    きなまして,軟銅にしたものとする。ただし,特に要求があった場合は,JIS C 3152に規定するすず
    めっき軟銅線をより合わせたものでもよい。
b) セパレータ 導体上には適切なセパレータを施してもよい。
c) 絶縁体 絶縁体は,a)の導体上(又は“セパレータ上”)に天然ゴムを付表2の厚さに同心円上に被覆
    する。絶縁体の平均厚さは付表2の値の90%以上とし,最小厚さは付表2の値の80%以上とする。
d) シース シースは,a)の導体上(又は“セパレータ上”)又はc)の絶縁体上に天然ゴム,クロロプレン
    ゴム又はクロロスルホン化ポリエチレンゴムを付表1及び付表2の厚さに被覆する。シースの平均厚
    さは,付表1及び付表2の値の90%以上とし,最小厚さは付表1及び付表2の値の80%以上とする。
      なお,ケーブルの表面には,有害なきずがあってはならない。
6. 試験方法
6.1   外観 外観は,JIS C 3005の4.1(外観)による。
6.2   構造 構造は,JIS C 3005の4.3(構造)による。
6.3   導体抵抗 導体抵抗は,JIS C 3005の4.4(導体抵抗)による。
6.4   耐電圧 耐電圧は,JIS C 3005の4.6a)(水中)による。
6.5   絶縁体及びシースの引張り 絶縁体及びシースの引張りは,JIS C 3005の4.16(絶縁体及びシース
の引張り)による。
6.6   加熱 加熱は,絶縁体及びシースについて行い,JIS C 3005の4.17(加熱)による。加熱温度及び
加熱時間は,天然ゴム及びクロロプレンゴムの場合は,JIS C 3005の4.17.2(試験方法)の表5のB,ク
ロロスルホン化ポリエチレンゴムの場合は,JIS C 3005の4.17.2の表5のFによる。
6.7   耐油 耐油は,クロロプレンゴム及びクロロスルホン化ポリエチレンゴムについて行い,JIS C 3005
の4.18(耐油)による。浸油温度及び浸油時間は,JIS C 3005の4.18の表6のCによる。
6.8   難燃 難燃は,導線用のクロロプレンゴムシース,クロロスルホン化ポリエチレンゴムシース及び
ホルダ用のクロロプレンゴムシース,クロロスルホン化ポリエチレンゴムシースのケーブルについて行い,
JIS C 3005の4.26(難燃)による。
  試験方法は,JIS C 3005の4.26.2a)(水平試験)とする。
6.9   衝撃 衝撃は,導線用ケーブルについて行い,JIS C 3005の4.28(衝撃)によって,適切な間隔を
もった3か所について行う。落下させるおもりの質量及び落下の高さは,表3とする。

――――― [JIS C 3404 pdf 4] ―――――

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C 3404 : 2000
                                 表3 おもりの質量及び落下高さ
                                 公称断面積   おもりの質量 高さ
                                    mm2            kg       m
                                    14            3         0.2
                                  22,38          4         0.3
                                  60200                     0.5
7. 検査 検査は,6.の試験方法によって次の項目について行い,4.,5.及び9.1の規定に適合しなければ
ならない。ただし,受渡当事者間の協定によって,その一部又は全部を省略してもよい。
a) 外観
b) 構造
c) 導体抵抗
d) 耐電圧
e) 絶縁体及びシースの引張り
f)  加熱
g) 耐油
h) 難燃
i)  衝撃
8. 製品の呼び方 製品の呼び方は,種類及び公称断面積又は記号及び公称断面積による。
    例1. 導線用天然ゴムシースケーブル 60mm2又はWCT 60mm2
    例2. ホルダ用天然ゴム絶縁クロロプレンゴムシースケーブル 60mm2又はWRNCT 60mm2
9. 表示及び包装
9.1   ケーブルの表示 ケーブルの表示は,適切なところに次の事項を容易に消えない方法で連続表示す
る。
a) 製造業者名又はその略号
b) 製造年又はその略号
9.2   包装の表示 包装の表示は,適切な方法で次の事項を表示する。
a) 種類又は記号
b) 公称断面積
c) 長さ
d) 質量(ドラム巻きの場合は,総質量も併記する。)
e) ドラムの回転方向
f)  製造業者名又はその略号
g) 製造年又はその略号
9.3   包装 包装は,1条ずつドラム巻き又はたば巻きとし,運搬中損傷のないように適切な方法で行う。

――――― [JIS C 3404 pdf 5] ―――――

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