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C 3411 : 2018 (IEC 60092-350 : 2014)
8.12 亜鉛めっき試験
さびに対する鋼線の抵抗を確認するために亜鉛めっき試験を要求する場合,ISO 7989-2の5.3に規定す
る浸せき試験をケーブルから採取した試料で行う。
8.13 PVC(ST2)及びSHF1シースの耐クラック性試験(巻付加熱試験)
8.13.1 手順
試料採取及び試験手順は,JIS C 3660-3-1の9.(絶縁体及びシースの巻付加熱試験)による。加熱の試
験温度及び時間は,IEC 60092-360による。
8.13.2 要求事項
試験結果は,JIS C 3660-3-1の9. の規定による。
8.14 絶縁体及びシースのオゾン試験
8.14.1 手順
試料採取及び試験手順は,JIS C 3660-2-1の8.(オゾン試験)による。オゾン濃度及び試験時間は,IEC
60092-360による。
8.14.2 要求事項
試験結果は,JIS C 3660-2-1の8. の規定による。
8.15 シースの耐油試験及び特殊耐油試験
8.15.1 耐油試験
8.15.1.1 手順
試料採取及び試験手順は,IEC 60092-360の条件下で,JIS C 3660-2-1の10.(シースの耐油試験)によ
る。
8.15.1.2 要求事項
試験結果は,IEC 60092-360の要求事項による。
8.15.2 特殊耐油試験(要求がある場合)
試験手順及び要求事項は,IEC 60092-360による。
8.16 掘削時流体物試験(要求がある場合)
耐掘削時流体物試験手順及び要求事項は,IEC 60092-360による。
8.17 燃焼試験
8.17.1 ケーブル1条の延焼試験
ケーブル1条の延焼試験は,完成ケーブルによって行う。
試験方法及び要求事項は,JIS C 3665-1-2による。
8.17.2 束ねたケーブルの延焼試験
束ねたケーブルの延焼試験は,IEC 60332-3-22によって行う。ただし,全ての導体断面積について,密
接布設(1層又は多層)とし,標準300 mm垂直トレイを用いる。
8.17.3 発煙性試験
発煙性試験は,低煙性能を要求する場合,完成ケーブルからの試料で行う。
試験方法及び要求事項は,IEC 61034-1及びIEC 61034-2による。
8.17.4 ハロゲンガス発生試験
ハロゲンガス発生試験は,ハロゲンフリーを要求する場合,ケーブルの非金属構成材料について行う。
試験方法は,IEC 60754-1による。
試験の結果は,表7の要求事項による。
――――― [JIS C 3411 pdf 26] ―――――
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C 3411 : 2018 (IEC 60092-350 : 2014)
8.17.5 pH及び導電率試験
pH及び導電率試験は,ハロゲンフリーを要求する場合,ケーブルの非金属構成材料について行う。
試験方法は,JIS C 3666-2による。
試験の結果は,表7の要求事項による。
8.17.6 ふっ素含有試験
ふっ素含有試験は,ハロゲンフリーを要求する場合,ケーブルの非金属構成材料について行う。
試験方法は,IEC 60684-2による。
試験の結果は,表7の要求事項による。
表7−ハロゲンフリーの試験方法及び要求事項
試験方法及び要求項目 単位 要求事項
%
ハロゲンガス発生試験(IEC 60754-1) 臭素及び塩素含有量(HCl換算値),最大値 0.5
pH,最小値
pH及び導電率試験(JIS C 3666-2) − 4.3
導電率,最大値 μS/mm 10
ふっ素含有試験(IEC 60684-2) ふっ素含有量,最大値 % 0.1
8.17.7 耐火試験(保安回路用ケーブル)
試験は,ケーブルの外径が20 mmを超える場合はIEC 60331-1,IEC 60331-11及びIEC 60331-21,ケー
ブルの外径が20 mm以下の場合はIEC 60331-2,IEC 60331-11及びIEC 60331-21による。ただし,燃焼時
間は90分間とする。
8.18 HEPRの硬さ試験
抜取方法及び試験手順は,IEC 60092-360:2014の附属書Aによる。
試験の結果は,IEC 60092-360の要求事項による。
8.19 HEPRのモジュラス試験
抜取方法及び試験手順は,IEC 60092-360:2014の附属書Bによる。
試験の結果は,IEC 60092-360の要求事項による。
8.20 表示の耐久性試験
表示の一部は,水に浸した綿又は布片で軽く10回こすったとき,表示が判読できなければならない。
――――― [JIS C 3411 pdf 27] ―――――
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C 3411 : 2018 (IEC 60092-350 : 2014)
附属書A
(規定)
保護被覆物の寸法決定のための仮想計算方法
A.1 概要
シース及びがい装のようなケーブル被覆物の厚さは,通常,“段階表”によってケーブルの公称外径に応
じて求める。
計算した公称外径は,製造された実際の値と同じにならない場合がある。境目の場合は,計算で求めら
れた外径と僅かに異なるために,被覆物の厚さが実際の外径に対応していないのではないかという疑問が
生じる。扇形導体寸法の製造業者間の違い,計算方法の違いなどが,公称外径の違いの原因となり,それ
ゆえに基本的に同一に設計されたケーブルに用いる被覆物の厚さの違いとなることがある。
これらの問題を避けるために,仮想計算方法が考案された。この考えは,導体の形状,圧縮度などを無
視し,導体の公称断面積,絶縁体厚さ及び線心数に基づく計算式から仮想外径を計算することである。シ
ース,その他の被覆物の厚さは,公式又は表によって仮想外径に応じて求めることができる。仮想外径の
計算方法は,正確に規定し,用いる被覆物の厚さについて曖昧さはなくなり,製造方法の僅かな違いには
無関係となる。これは,厚さをあらかじめ計算し,ケーブルの各断面積に対して規定することによって,
ケーブルの設計を標準化するものである。
仮想計算は,各シース及びケーブルの保護被覆物の寸法を決定するために用いる。仮想計算は,実際に
用いる標準外径の計算の代わりにならず,標準外径は別に計算しなければならない。
A.2 一般
ケーブルの種々の保護被覆物の厚さを計算する次の仮想法は,個々の計算において生じるいかなる違い,
例えば,導体寸法の仮定及び標準外径と実際に得た外径との不可避な違いに起因する違いをも取り除くこ
とを保証するために採用する。
全ての厚さ及び外径の値は,附属書Cによって小数第1位に丸める。
例えば,がい装上の逆方向巻きに施す押さえ巻き用の帯状のものは,厚さが0.3 mm以下の場合,この
計算方法においては無視する。
A.3 方法
A.3.1 導体
導体の仮想外径(dL)は,導体形状又は圧縮度に関係なく,各々の公称断面積に対して規定する(表A.1
参照)。
――――― [JIS C 3411 pdf 28] ―――――
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C 3411 : 2018 (IEC 60092-350 : 2014)
表A.1−導体の仮想外径
導体の公称断面積 dL 導体の公称断面積 dL
mm2 mm mm2 mm
0.5 0.8 50 8.0
0.75 0.95 70 9.4
1 1.1 95 11.0
1.5 1.4 120 12.4
2.5 1.8 150 13.8
4 2.3 185 15.3
6 2.8 240 17.5
10 3.6 300 19.5
16 4.5 400 22.6
25 5.6 500 25.2
35 6.7 630 28.3
A.3.2 線心
線心の仮想外径Dcは,次のa)又はb)によって求める。
a) 半導電層がない線心のケーブルの場合
Dc=dL+2ti(mm)
b) 半導電層がある線心のケーブルの場合
Dc=dL+2ti+3.0(mm)
ここに, ti : 公称絶縁体厚さ(mm)
金属遮蔽,外部導体などがある場合,計算した値に,表A.2又はA.3.2 e)(編組遮蔽)に規定する外径増
加分の値を加算する。
表A.2−外部導体及び金属遮蔽の場合の外径増加
外部導体又は金属 外径増加分 外部導体又は金属 外径増加分
遮蔽の公称断面積 遮蔽の公称断面積
mm2 mm mm2 mm
1.5 0.5 50 1.7
2.5 0.5 70 2.0
4 0.5 95 2.4
6 0.6 120 2.7
10 0.8 150 3.0
16 1.1 185 4.0
25 1.2 240 5.0
35 1.4 300 6.0
外部導体又は金属遮蔽の断面積が表A.2の値の二つの間にある場合,外径増加分は二つの断面積の大き
い方とする。
金属遮蔽がある場合,表A.2に記載している遮蔽の断面積は,次のc),d)又はe)によって求める。
c) テープ遮蔽
S=nt×tt×wt
ここに, S : 断面積(mm2)
nt : テープ枚数
tt : 個々のテープの標準厚さ(mm)
――――― [JIS C 3411 pdf 29] ―――――
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C 3411 : 2018 (IEC 60092-350 : 2014)
wt : 個々のテープの標準幅(mm)
遮蔽の合計厚さが0.15 mm未満の場合は,外径増加分は0とする。
2枚又は重ね巻き1枚の巻きテープ遮蔽の場合,合計厚さは1枚の2倍とする。縦沿えテープ遮蔽の場
合,重ね率が30 %未満のとき,合計厚さはテープの厚さとし,重ね率が30 %以上のとき,合計厚さはテ
ープの厚さの2倍とする。
d) ワイヤ遮蔽(逆方向巻きも含む。)
nw dw2 π
S nh th wh
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ここに, S : 断面積(mm2)
nw : ワイヤ数
dw : 個々のワイヤの径(mm)
nh : 逆方向巻きの枚数
th : 逆方向巻きが0.3 mm超える場合の厚さ(mm)
wh : 逆方向巻きの幅(mm)
e) 編組遮蔽
金属編組遮蔽を用いた場合,遮蔽外径増加分は,次の式によって求める。
ΔDC=5×dw
ここに, ΔDC : 線心の仮想外径の増加分(mm)
dw : 編組の素線径(mm)
A.3.3 線心より合せ外径
線心より合せ外径(Df)は,次の式によって求める。
a) 全ての導体が同一断面積をもつケーブル
Df=kDc(mm)
ここに, Df : 線心より合せ外径(mm)
k : 表A.3によるより合せ係数
Dc : 1線心の仮想外径(mm)
――――― [JIS C 3411 pdf 30] ―――――
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JIS C 3411:2018の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60092-350:2014(IDT)
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- 47 : 造船及び海洋構造物 > 47.020 : 造船及び海洋構造物一般 > 47.020.60 : 船及び海洋構造物の電気設備
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