JIS C 5321:1997 電子機器用高周波コイル及び中間周波変成器試験方法

C 5321 : 1997

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS C5321-1990は改正され,この規格に置き換えられる。
  今回の改正では,チップインダクタ,チョークコイルなどへの適用拡大を図るため,関連する規定の追
加,変更を行った。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実
用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会は,
このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権(平成5年12月31日以前に出
願された出願公開後の実用新案登録出願を含む。)又は出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認につ
いて,責任はもたない。
  JIS C 5321には,次に示す附属書がある。
    附属書(規定) 表面実装用コイルの試験用プリント配線板への取付け

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                                                                                   C 5321 : 1997

pdf 目次

ページ

•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 定義・・・・[2]
•  4. 試験の状態・・・・[2]
•  4.1 標準状態・・・・[2]
•  4.2 基準状態・・・・[2]
•  4.3 判定状態・・・・[2]
•  5. 外観,表示及び寸法試験・・・・[2]
•  5.1 外観・・・・[2]
•  5.2 表示・・・・[2]
•  5.3 寸法・・・・[2]
•  6. 電気的性能試験・・・・[2]
•  6.1 試験に際しての共通的な注意事項・・・・[2]
•  6.2 インダクタンス・・・・[3]
•  6.3 Q・・・・[5]
•  6.4 共振周波数・・・・[7]
•  6.5 分布静電容量・・・・[9]
•  6.6 結合係数・・・・[10]
•  6.7 電圧比・・・・[11]
•  6.8 耐電圧・・・・[12]
•  6.9 絶縁抵抗・・・・[12]
•  6.10 帯域幅・・・・[12]
•  6.11 挿入損失・・・・[12]
•  6.12 スプリアス特性・・・・[13]
•  6.13 大入力特性・・・・[13]
•  6.14 FM検波用コイルの特性・・・・[14]
•  6.15 磁場特性・・・・[16]
•  6.16 直流抵抗・・・・[17]
•  6.17 直流重畳特性・・・・[17]
•  7. 機械的性能試験・・・・[18]
•  7.1 端子強度(表面実装用コイル以外のコイルに適用)・・・・[18]
•  7.2 振動・・・・[20]
•  7.3 はんだ耐熱(表面実装用コイル以外のコイルに適用)・・・・[20]
•  7.4 はんだ付け(表面実装用コイル以外のコイルに適用)・・・・[22]
•  7.5 回転トルク・・・・[23]

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――――― [JIS C 5321 pdf 2] ―――――

C 5321 : 1997

ページ

•  7.6 耐衝撃性・・・・[23]
•  7.7 調整機構強度・・・・[24]
•  7.8 端子(電極)強度(表面実装用コイルに適用)・・・・[25]
•  7.9 本体強度(表面実装用コイルに適用)・・・・[29]
•  7.10 はんだ耐熱性(表面実装用コイルに適用)・・・・[30]
•  7.11 はんだ付け性(表面実装用コイルに適用)・・・・[31]
•  7.12 電極の耐はんだ食われ性(表面実装用コイルに適用)・・・・[32]
•  8. 耐候性試験・・・・[33]
•  8.1 低温・・・・[33]
•  8.2 高温・・・・[34]
•  8.3 温度変化繰返し・・・・[34]
•  8.4 温度特性・・・・[35]
•  8.5 高温高湿(定常)・・・・[36]
•  8.6 耐電食性・・・・[36]
•  附属書(規定)表面実装用コイルの試験用プリント配線板への取付け・・・・[38]

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――――― [JIS C 5321 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            C 5321 : 1997

電子機器用高周波コイル及び中間周波変成器試験方法

Methods of test for high frequency inductors and intermediate frequency transformers for electronic equipment

序文 この規格は,1990年に発行されたJIS C 5321の試験方法が実状に対し,不足してきたため,規定を
追加するとともに,従来の規定の見直しを行った日本工業規格(日本産業規格)である。

1. 適用範囲

 この規格は,主に電子機器に用いる高周波コイル,中間周波変成器など(この規格ではこ
れらを総称して,以下,コイルという。)の試験方法について規定する。ただし,この規格と個別規格との
間に規定の相違がある場合は,個別規格の規定による。

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の一部を構成する。こ
れらの引用規格のうちで,発効年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構成する
ものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その最新版
を適用する(追補を含む。)。
    JIS B 7502-1994 マイクロメータ
    JIS B 7507-1993 ノギス
    JIS C 0010-1993 環境試験方法−電気・電子−通則
    JIS C 0020-1995 環境試験方法−電気・電子−低温(耐寒性)試験方法
    JIS C 0021-1995 環境試験方法−電気・電子−高温(耐熱性)試験方法
    JIS C 0022-1987 環境試験方法(電気・電子)高温高湿(定常)試験方法
    JIS C 0025-1988 環境試験方法(電気・電子)温度変化試験方法
    JIS C 0040-1995 環境試験方法−電気・電子−正弦波振動試験方法
    JIS C 0041-1995 環境試験方法−電気・電子−衝撃試験方法
    JIS C 0050-1985 環境試験方法−電気・電子−はんだ付け試験方法
    JIS C 0051-1994 環境試験方法−電気・電子−端子強度試験方法
    JIS C 1303-1972 高絶縁抵抗計
    JIS C 5320-1994 電子機器用高周波コイル及び中間周波変成器通則
    JIS C 5602-1986 電子機器用受動部品用語
    JIS C 6484-1991 プリント配線板用銅張積層板−ガラス布基材エポキシ樹脂
    JIS K 5902-1969 ロジン
    JIS K 8101-1994 エタノール (99.5) (試薬)

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C 5321 : 1997
    JIS K 8839-1995 2-プロパノール(試薬)
    JIS Z 3282-1986 はんだ

3. 定義

 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS C 0010,JIS C 5320及びJIS C 5602の規定によるほ
か,次による。
a) 回転トルク 可変コイルを調整するときの,コアの回転に要するトルク。
      なお,コア始動時のトルクを“始動トルク”,コア回転時のトルクを“定常トルク”という。
b) 無負荷Q (QU)    コイルに負荷を接続しないときのQ。
c) 負荷Q (QL)   コイルに規定の負荷を接続したときのQ。
d) 1次側インピーダンス コイルの入力側のインピーダンス。
e) 2次側インピーダンス コイルの出力側のインピーダンス。
f)  磁場特性 コイルに規定の磁場を外部から加えたときの,インダクタンス又は共振周波数の変化。
g) 直流重畳特性 コイルに規定の直流を流したときの,インダクタンス又は共振周波数の変化。
h) 表面実装用コイル 表面実装に適応する端子又は電極を設けたコイル。

4. 試験の状態

4.1 標準状態

 試験及び測定は,個別規格に規定がない限りJIS C 0010の5.3.1(標準状態)に規定の標
準状態の範囲(温度15℃35℃,相対湿度25%75%,気圧86kPa106kPa)で行う。ただし,この標準
状態での測定値による判定に疑義が生じた場合,又は要求された場合は4.3による。また,換算を必要と
する場合は4.2による。
  なお,標準状態で測定することが困難な場合は,判定に疑義が生じない限り,標準状態以外で試験や測
定を行ってもよい。

4.2 基準状態

 基準状態は,JIS C 0010の5.1[標準基準大気条件(基準状態)]に規定の基準状態(温
度20℃,気庄101.3kPa)とする。ただし,温度だけを基準状態としてもよい。

4.3 判定状態

 判定状態は,JIS C 0010の5.2[判定測定,及び判定試験のための標準大気条件(判定状
態)]に規定の大気条件の表から選定し,温度20℃±2℃,相対湿度60%70%,気圧86kPa106kPaとす
る。

5. 外観,表示及び寸法試験

5.1 外観

 外観の試験は,目視によって行う。

5.2 表示

 表示の試験は,目視によって行う。

5.3 寸法

 寸法の試験は,JIS B 7507に規定の2級以上のノギス又はJIS B 7502に規定の外側マイクロ
メータで測定する。ただし,判定に疑義が生じなければ,他の測定器を用いてもよい。

6. 電気的性能試験

6.1 試験に際しての共通的な注意事項

 試験に際しての共通的注意事項は,次による。
a) 供試コイルが,他の金属体の近接によって影響を受けないようにする。
b) 測定器と供試コイルを接続する配線などに起因する測定誤差を極力小さくする。
c) 供試可変コイルの測定は,調整磁心の位置を,個別規格に規定の周波数に同調した状態で行う。
d) 供試コイルにシールドケースがある場合は,これを接地する。その他の測定に関係がない端子がある

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