JIS C 60068-2-27:2011 環境試験方法―電気・電子―第2-27部:衝撃試験方法(試験記号:Ea) | ページ 2

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C 60068-2-27 : 2011 (IEC 60068-2-27 : 2008)
注記 この規格では,gnの値を10 m/s2に丸める。
3.4
衝撃の反復頻度(repetition rate)
1秒間当たりの繰返し衝撃回数。
3.5
衝撃の厳しさ(shock severity)
公称パルスのピーク加速度,作用時間及び衝撃回数。
3.6
速度変化(velocity change)
規定加速度を加えた結果,生じる速度の変化量の絶対値。

4 試験要求事項

4.1 要求特性

  衝撃試験機及び/又は取付具に供試品を取り付けたとき,監視点で観測される衝撃波形は,図1図3
の破線で示す公称加速度対時間の曲線に近似のパルスとする。
4.1.1 基本パルスの波形
この規格では,3種類(正弦半波,のこぎり波及び台形波)の基本パルスを規定する。パルス波形の選
択は,幾つかの要因によって決まるものであり,優先順位はない(A.3参照)。
規定パルス波形を,次に示す(A.3参照)。
− 正弦半波 : 図1に示す正弦波の半サイクル。
− のこぎり波 : 図2に示す下降時間の短い非対称三角形。
− 台形波 : 図3に示す立ち上がり時間及び下降時間の短い対称台形。
実際のパルスの真値は,それぞれの図中に実線で示した許容差内とする。
注記 規定許容差内のパルスの波形を作り出すことが実際にできない場合は,製品規格に別の手順を
規定するのがよい(A.5参照)。

――――― [JIS C 60068-2-27 pdf 6] ―――――

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C 60068-2-27 : 2011 (IEC 60068-2-27 : 2008)
積分時間
1.5 D
1.2 A
A
0.8 A
+0.2 A
0.2 A 0.2 A
0 0
0.2 A 0.2 A
0.4 D 0.1 D
D D
2.5 D 2.5 D
2.4 D = T1
6 D = T2
公称パルス
許容限界
D : 公称パルスの作用時間
A : 公称パルスのピーク加速度
T1 : 通常の衝撃試験機を用いた場合の衝撃を監視する最小時間
T2 : 振動試験機を用いた場合の衝撃を監視する最小時間
図1−正弦半波パルス
積分時間
1.5 D
1.2 A
A
0.8 A
0.2 A 0.2 A
0 0
0.2 A 0.2 A
0.4 D 0.1 D
0.1 D
D D
2.5 D 2.5 D
2.4 D = T1
6 D = T2
公称パルス
許容限界
D : 公称パルスの作用時間
A : 公称パルスのピーク加速度
T1 : 通常の衝撃試験機を用いた場合の衝撃を監視する最小時間
T2 : 振動試験機を用いた場合の衝撃を監視する最小時間
図2−のこぎり波パルス

――――― [JIS C 60068-2-27 pdf 7] ―――――

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C 60068-2-27 : 2011 (IEC 60068-2-27 : 2008)
積分時間
1.5 D
0.1 D 0.1 D
1.2 A
A
0.8 A
0.4 A
0.4 A
0.2 A 0.2 A
0 0
0.2 A 0.2 A
0.4 D D D
2.5 D 2.5 D
2.4 D = T1
6 D = T2
公称パルス
許容限界
D : 公称パルスの作用時間
A : 公称パルスのピーク加速度
T1 : 通常の衝撃試験機を用いた場合の衝撃を監視する最小時間
T2 : 振動試験機を用いた場合の衝撃を監視する最小時間
図3−台形波パルス
4.1.2 衝撃の反復頻度
次の衝撃までに供試品及び/又は供試品の内部を,静止の状態とすることができ,監視点加速度が図1
図3の範囲内とすることができるように衝撃の反復頻度を決める(A.7参照)。
注記 反復頻度評価のための式を,A.7に示す。
4.1.3 速度変化の許容差
全てのパルス波形の速度変化は,公称パルスの値の±15 %以内とする。実際のパルスの積分によって速
度変化を求める場合は,公称パルスの作用時間をDとすると,パルスの0.4D前から0.1D後まで積分する
必要がある。
注記 速度変化を許容差内に収めるために,複雑な装置を用いる必要がある場合は,製品規格にその
方法を規定するのがよい(A.5及びA.6参照)。
4.1.4 横運動
監視点での規定衝撃方向に直角な正又は負のピーク加速度は,4.2の測定装置で測定し,規定方向の公称
パルスのピーク加速度値の30 %を超えてはならない(A.5参照)。
注記 横運動が許容差を超えた場合は,製品規格に代替の手順を規定するのがよい(A.5参照)。

4.2 測定装置

  測定装置の特性は,監視点での規定方向の実測パルスの真値が,図1図3によって要求される許容差
内にあることを確かめられるものでなければならない。
測定装置に低域通過フィルタを用いる場合は,そのカットオフ周波数fg(−3 dB点)が次の式を満足し
なければならない。

――――― [JIS C 60068-2-27 pdf 8] ―――――

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C 60068-2-27 : 2011 (IEC 60068-2-27 : 2008)
g 5.1
f
D
ここに, fg : 低域通過フィルタのカットオフ周波数(kHz)
D : 公称パルスの作用時間(ms)
加速度ピックアップを含む全測定装置の周波数応答は,精度に重大な影響を及ぼすため,図4に示す範
囲内になければならない(A.5参照)。
+1 dB
0 dB
1 dB
24 dB/オクターブ
10 dB
f1 f2 f3 f4 周波数 Hz
パルス作用時間 低域遮断周波数 高域遮断周波数 レスポンスが+1 dBを超える
ms Hz kHz ことが許される下限周波数
kHz
f1 f2 f3 f4
0.2 20 120 20 a) 40 a)
0.3
0.5 10 50 15 a) 30 a)
1 4 20 10 20
2 2 10 5 10
3
6 1 4 2 4
11 0.5 2 1 2
16 0.2 1 1 2
18
30
注a) 0.5 ms以下のパルス作用時間の衝撃に対しては,これほど高くする必要はない。こ
のような場合は,製品規格に適切な値を規定する。
図4−計測装置の周波数特性

4.3 取付け

  供試品は,試験機の衝撃台又は取付具に,JIS C 60068-2-47に従って取り付ける。

――――― [JIS C 60068-2-27 pdf 9] ―――――

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C 60068-2-27 : 2011 (IEC 60068-2-27 : 2008)

5 厳しさ

  製品規格には,パルス波形及び衝撃の厳しさの両方を規定する。衝撃は,製品規格に従って,直交する
3軸の各軸の正及び負の両方向のそれぞれに加える。供試品の姿勢を検討する場合は,重力による影響も
考慮する。実際の使用環境が既知の場合,又はその他の規定がない場合,4.1.1のパルス波形及び表1の厳
しさから同じ行にある組合せを用いるものとする。対応する速度変化も,表1に規定する。
各方向に加える衝撃の回数は,次の中から選んでもよい。
3±0
100±5
500±5
1000±10
5000±10
注記 供試品に及ぼす既知環境の影響を,この厳しさで再現できない場合は,図1図3の標準パル
ス波形の一つを用いた適切な厳しさを製品規格に規定してもよい(A.4参照)。
表1−パルスの加速度及び作用時間
ピーク加速度 公称パルス 速度変化(ΔV) 注
(A) の作用時間 正弦半波 のこぎり波 台形波
(D) ΔV=2/πAD×10−3 ΔV=0.5AD×10−3 ΔV=0.9AD×10−3
m/s2 gn ms m/s m/s m/s
50 5 6 0.2 a) 0.2 0.3
50 5 30 1 a) 0.8 1.4
b)
60 6 11 0.4 0.3 a) 0.6
100 10 16 1 a) 0.8 1.4
c)
100 10 11 0.7 a) 0.6 1
100 10 6 0.4 a) 0.3 0.5
c)
150 15 6 0.6 a) 0.5 0.8
150 15 11 1.1 a) 0.8 1.5
b)
200 20 11 1.4 1.1 a) 2
c)
250 25 6 1 a) 0.8 1.4
300 30 6 1.1 0.9 1.6
300 30 18 3.4 a) 2.7 a) 4.9 a)
c)
400 40 6 1.5 a) 1.2 2.2
400 40 11 2.8 2.2 a) 4
500 50 3 1 0.8 1.4
500 50 11 3.5 a) 2.8 a) 5 a)
c)
800 80 6 3.1 a) 2.4 4.3
c)
1 000 100 2 1.3 a) 1 1.8
1 000 100 6 3.8 a) 3 a) 5.4 a)
1 000 100 11 7 5.5 9.9
2 000 200 3 3.8 3 5.4
2 000 200 6 7.6 6 10.8
5 000 500 1 3.2 a) 2.5 4.5
10 000 1 000 1 6.4 5 9
15 000 1 500 0.5 4.8 a) 3.8 6.8
30 000 3 000 0.2 3.8 3 5.4

――――― [JIS C 60068-2-27 pdf 10] ―――――

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