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C 60068-2-57 : 2018 (IEC 60068-2-57 : 2013)
要求応答スペクトルに対する許容範囲は,0 %+50 %の範囲とする(図4参照)。
試験応答スペクトルの一部の点がこの範囲から外れている場合,試験を有効としてもよい。範囲から外
れた点は,試験報告書に記載するのがよい(箇条13及びA.1参照)。
f2/3(図A.1)以上の範囲では,許容範囲は50 %を超えてもよい。
試験応答スペクトルは,少なくとも次の分解能で測定する。
− 供試品の減衰比が2 %以下の場合,1/12オクターブ帯域幅以下。
− 供試品の減衰比が2 %を超えて10 %未満の場合,1/6オクターブ帯域幅以下(一般的な場合)。
− 供試品の減衰比が10 %以上の場合,1/3オクターブ帯域幅以下。
要求応答スペクトルが,あまりに人工的な形状となっていて又は広がっていて,試験応答スペクトルを
許容範囲内で生成できない場合がある。このような場合には,試験仕様書の許容範囲を見直しをする必要
がある。
4.4.5 振動数範囲
基準点の信号には,試験装置及び供試品によって発生する振動数を除いて,試験振動数範囲を超える振
動数が含まれてはならない。基準点において,供試品を除いた試験装置が発生する試験振動数範囲以外の
信号の最大値は,試験振動数範囲内の信号の最大値の20 %以下とする。この値を上回る場合は,その値を
試験報告書に記載する。
試験応答スペクトルの評価には,規定振動数範囲外の振動数を含めてはならない。
4.5 サインビート振動試験
4.5.1 概要
基本運動は,サインビートの時間関数とし,製品規格に規定される振動台上の供試品の固定点(複数)
の運動は,4.3.1,4.3.2,4.3.3及び4.3.5に規定する制限に従った,実質上同位相で平行な直線運動とする。
サインビート振動試験は,単軸の励振にだけ使用する(JIS C 60068-3-3,表1参照)。
4.5.2 振動振幅の許容差
4.5.2.1 基準動作
監視点及び基準点の規定軸方向の基本運動は,次の許容差内で規定値に等しくする。この許容差には,
器差を含める。
4.5.2.2 基準点
4.3.6 a)による。
4.5.2.3 監視点
4.3.6 b)による。
4.5.3 試験振動数の許容差
4.5.3.1 一般要求事項
試験振動数の許容差は,4.5.3.2及び4.5.3.3に示すとおりとする。
4.5.3.2 規定試験振動数
− ≦0.5 Hz : ±0.05 Hz
− 0.5 Hz<,≦5 Hz : ±10 %
− 5 Hz<,≦100 Hz : ±0.5 Hz
− 100 Hz< : ±0.5 %
4.5.3.3 検査による試験振動数
振動応答検査で得た臨界振動数と試験振動数との偏差は,±2 %とする。
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C 60068-2-57 : 2018 (IEC 60068-2-57 : 2013)
4.5.4 横運動
4.4.2参照。
4.6 取付け
供試品は,JIS C 60068-2-47を参照にして,JIS C 60068-2-6の4.3に従って取り付ける。
通常,防振装置に取り付けて使用する供試品を,防振装置なしで試験する必要がある場合,そのことを
考慮して,規定する加振レベルを修正する。
加振レベルは実際の取付けなしで規定しているが,供試品の試験は実際の取付状態で行う必要がある場
合には,規定する加振レベルを,取付状態を考慮して修正する(JIS C 60068-2-47:2008のA.2参照)。
供試品を取り付けるときは,接続,ケーブル,配管などの影響を考慮する。
通常,使用する取付構造物を含めて試験することが望ましい。
実際の取付構造物の加振に使用する応答スペクトル及び時刻歴は,取付具又は供試品の加振に用いる応
答スペクトル及び時刻歴と異なることが望ましい。
製品規格では,試験中の供試品の姿勢及び取付条件を規定し,試験した条件だけが,規定を満たす唯一
の条件である。ただし,試験しない条件に拡張することの正当な理由(例えば,重力の影響が供試品の動
作に影響を与えないことを示すなど)がある場合を除く。
5 厳しさ
5.1 一般事項
時刻歴振動試験の厳しさは,次のパラメータの組合せによって決定する。
− 試験振動数範囲
− 要求応答スペクトル
− 時刻歴の回数及び持続時間
− 高応力サイクル数(適用可能な場合)
製品規格では,5.25.5に示す推奨値に基づいて各パラメータを規定する。
サインビート振動試験の厳しさは,次のパラメータの組合せによって決定する。
− 試験振動数範囲
− 試験レベル
− サインビート内のサイクル数
− サインビート回数
製品規格では,5.6に基づいて各パラメータの値を規定する。
5.2 時刻歴
試験振動数及び試験振動数範囲を5.3に示す。
5.3 試験振動数範囲
試験振動数範囲は,下限振動数を0.1 Hz,1 Hz,5 Hz,10 Hz,55 Hz又は100 Hzから,上限振動数を10
Hz,20 Hz,35 Hz,55 Hz,100 Hz,150 Hz,300 Hz,500 Hz又は2 000 Hzから選択して,製品規格に規定
する。推奨振動数範囲を表2に示す。
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C 60068-2-57 : 2018 (IEC 60068-2-57 : 2013)
表2−推奨試験振動数範囲
f1 f2
Hz Hz
0.1 10*
1 35
1 100
5 35*
10 100*
10 500
10 2000
55 2000
注記 *を付けた範囲は,JIS C 60068-2-6
の推奨範囲とは異なる。
5.4 要求応答スペクトル
製品規格では,試験に使用する要求応答スペクトルのレベル及び形状を,ゼロ周期加速度の値とともに
規定する。さらに,応答スペクトルが3軸全てに対して同一でない場合は,各応答スペクトルに対する供
試品の軸を規定する。
環境条件が十分には分かっていない場合の要求応答スペクトル開発の指針をA.1.3に示す。
5.5 時刻歴の回数及び持続時間
5.5.1 時刻歴の回数
製品規格には,供試品に加える時刻歴の回数及び試験軸を規定する。
特に製品規格に規定がない場合,各試験軸及び各レベルの時刻歴に関して適用する時刻歴の回数は,次
の値から選択する。
1,2,5,10,20,50(回)
二つ以上のレベルの時刻歴を使用する場合は,最低のレベルから始め,順に高いレベルで実施する。各
時刻歴の間には休止を設ける。
5.5.2 時刻歴の持続時間
製品規格には,各時刻歴の持続時間を規定する。持続時間の推奨値は,次の値から選択する。
1,2,5,10,20,50(秒)
試験サンプル周期が既知又は計算できる場合,各時刻歴の持続時間は,周期の35倍以上とする。
製品規格で規定されている場合,3秒を用いてもよい。
注記 一般的な地震の持続時間は30秒である。
5.5.3 時刻歴の強い部位の持続時間
場合によっては,製品規格で,全持続時間に対する百分率で表す時刻歴の強い部位を規定してもよい。
特に製品規格に規定がない場合,5.6の要求事項によってこの要求事項が除外される場合を除いて,時刻歴
の強い部位の持続時間の値は,全持続時間に対する次の百分率から選択する。
25,50,75(%)
選択した値は,試験報告書に記載する。
5.5.4 高応力サイクル数
製品規格では,特定のしきい値を超える高応力サイクル数を規定してもよい(A.1.4参照)。
製品規格で規定している場合を除いて,高応力サイクル数は,次の値から選択する。
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C 60068-2-57 : 2018 (IEC 60068-2-57 : 2013)
4,8,16,32
正及び負のサイクルは,図5に示すようにほぼ均等に配分する。
高応力サイクルの加速度値は,要求応答スペクトルの強い部分にある特定の臨界振動数における要求応
答スペクトル値のピーク値の百分率で示してもよい。
加速度の規定値は,次の値から選択する。
[要求応答スペクトルの百分率としての規定値50 %,70 %(推奨値),90 %。]
図5−試験中に特定の時刻歴で励振された振動系の典型的な応答例
5.6 サインビート振動試験レベル
5.6.1 一般事項
製品規格では,各軸の試験レベル(変位,速度若しくは加速度又はそれらの全て)を規定する(A.2.1
参照)。
全てのピーク値は,折れ点振動数未満では一定変位で規定し,これ以上の振動数では一定加速度で規定
する。
選択した折れ点振動数に関する試験レベルの推奨値を表3表5及び図6図8に示す。
表3−折れ点振動数が0.8 Hzの場合の推奨試験レベル(図6参照)
折れ点振動数未満の変位振幅 折れ点振動数以上の加速度振幅
mm m/s2
40 1
80 2
120 3
200 5
注記1 表の全てのレベルは,サインビートのピーク値である。
注記2 加速度の表現に“gn”を用いる場合は,この規格では,10 m/s2
を“gn”とする(3.9参照)。
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C 60068-2-57 : 2018 (IEC 60068-2-57 : 2013)
102
8
6
4
3
2
101
8
6
4
3
2
100
8
6
4 200 mm
3
2
120 mm
s
加速度(m/)
2
101
8
80 mm
6
4
3
40 mm
2
102
8
6
4
3
2
103
8
6
4
3
2
104
101 2 3 4 5 6 8 100 2 3 4 5 6 8 101 2 3 4 5 6 8 102 2 3 4 5 6 8 103
振動数(Hz)
図6−折れ点振動数0.8 Hzの推奨試験レベル
――――― [JIS C 60068-2-57 pdf 20] ―――――
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JIS C 60068-2-57:2018の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60068-2-57:2013(IDT)
JIS C 60068-2-57:2018の国際規格 ICS 分類一覧
JIS C 60068-2-57:2018の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC60068-3-8:2006
- 環境試験方法―電気・電子―第3-8部:振動試験方法の選択の指針