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C 60364-5-52 : 2006 (IEC 60364-5-52 : 2001)
2>16 mm2 14.9 0.646 − −
3≦16 mm2 14.3 0.62 − −
3>16 mm2 12.9 0.64 − −
4 17.1 0.632
− −
5≦300 mm2 13.28 0.656 4
13.28 0.656 4 − −
5>300 mm2 13.75 0.658 1 6×10-5 2.14
6≦300 mm2 13.75 0.658 1 − −
6>300 mm2 18.75 0.637 1.2×10-4 2.01
7 15.8 0.654 − −
8 − −
A.52-11 2≦16 mm2 12.8 0.627 − −
2>16 mm2 11.4 0.64 − −
3≦16 mm2 11.0 0.62 − −
3>16 mm2 9.9 0.64
− −
12.0 0.653
4 − −
9.9 0.663
5 − −
10.2 0.666
6 − −
13.9 0.647
7
11.5 0.668 − −
8
− −
A.52-12 2≦16 mm2 20.5 0.623 − −
2>16 mm2 18.6 0.646 − −
3≦16 mm2 17.8 0.623 − −
3>16 mm2 16.4 0.637
− −
20.8 0.636
4 − −
16.0 0.663 3
5≦300 mm2 16.0 0.663 3 − −
5>300 mm2 16.57 0.665 6×10-4 1.793
6≦300 mm2 16.57 0.665 − −
6>300 mm2 22.9 0.664 3×10-4 1.876
7 19.1 0.662 − −
8 − −
A.52-13 2≦16 mm2 16.0 0.625 − −
2>16 mm2 13.4 0.649 − −
3≦16 mm2 13.7 0.623 − −
3>16 mm2 12.6 0.635
− −
14.7 0.654
4 − −
11.9 0.671
5 − −
12.3 0.673
6 − −
16.5 0.659
7
13.8 0.676 − −
8
− −
――――― [JIS C 60364-5-52 pdf 56] ―――――
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C 60364-5-52 : 2006 (IEC 60364-5-52 : 2001)
附属書D(参考)平衡三相系統における高調波電流の影響
D.1 (C.1) 4心ケーブル及び5心ケーブルの4心通電時における高調波電流に対する減少係数 523.6.3で
は,中性線電流の値が,線導体の負荷電流に相当する値より大きくなる場合は,その回路の許容電流を決
定する上において,中性線を流れる電流を考慮しなければならないことを規定している。
この附属書は,平衡三相系統の中性点に電流が流れる場合について規定している。このような中性線電
流は,中性点で相殺されない高調波成分をもつ線電流によるものである。中性点で相殺されない主要な高
調波は通常第3調波である。第3調波による中性線電流の大きさは,線導体を流れる商用周波数電流の大
きさを超える場合もある。そのような場合,中性線電流は,その回路のケーブルの許容電流に大きな影響
を与える。
この附属書に示す減少係数は,平衡三相回路に適用する。三相の内の二相にだけ負荷が掛かっている場
合は,更に厄介な状況になることが認められている。この場合,中性線には不平衡電流に加えて高調波電
流が流れる。このような状況が中性線の過負荷を招くことになる。
大きな高調波電流の発生源と考えられる機器は,例えば,蛍光灯照明群及びコンピュータに見られるよ
うな直流電源である。高調波障害に関する更に詳しい情報は,IEC 61000を参照。
表D.52-1に示す減少係数は,4心ケーブル又は5心ケーブルの中に中性線があり,それが線導体と同一
材質及び同一断面積であるケーブルにだけ適用する。これらの減少係数は,第3調波電流に基づいて計算
されている。すなわち10 %を超える,例えば,9次,12次などの更に高い高調波が予想される場合は,よ
り小さい減少係数を適用する。線間に50%を超える不平衡がある場合は,より小さい減少係数を適用する
ことができる。
3本の通電導体をもつケーブルの許容電流に適用するときは,表示の減少係数は,4本の通電導体をもつ
ケーブルの第4導体の電流が高調波によるものである場合の許容電流を示す。減少係数は,線導体におけ
る高調波電流の熱的影響も考慮している。
中性線電流が線電流より大きいと予想される場合は,ケーブル太さは,中性線電流に基づいて選定する
ことが望ましい。
中性線電流が線電流よりあまり大きくない場合で,中性線電流に基づいてケーブル太さを選定する場合
は,3本の通電導体について表示する許容電流を低減することが必要である。
中性線電流が線電流の135 %を超える場合で,中性線電流に基づいてケーブル太さを選定する場合,3
本の線導体は全負荷状態ではないので,線導体から発生する熱の減少分で,中性線から発生する熱を相殺
し,3本の通電導体の許容電流は,減少係数を適用する必要がない程度となる。
表D.52-1 (C.52-1) 4心ケーブル及び5心ケーブルの高調波電流に対する減少係数
減少係数
線電流の第3調波含有率
太さ選定を線電流に 太さ選定を中性線電
%
基づいて行う 流に基づいて行う
015 1.0 −
1533 0.86 −
3345 − 0.86
>45 − 1.0
――――― [JIS C 60364-5-52 pdf 57] ―――――
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C 60364-5-52 : 2006 (IEC 60364-5-52 : 2001)
D.2 (C.2) 高調波電流に対する減少係数の適用例 設計負荷が39 Aの三相回路を施設方法Cで,壁に取り
付けた4心ビニル絶縁ケーブルを使用して施設する場合を検討する。
表A.52-4によって,銅導体の6 mm2ケーブルは許容電流が41 Aであり,したがって,回路に高調波が
存在しなければ適切である。
第3調波が20 %存在する場合は,減少係数0.86を適用し,設計負荷が次のようになる。
39
45 A
.086
この負荷には,10 mm2のケーブルが必要である。
第3調波が40 %存在する場合は,ケーブル太さの選定は次の中性線電流に基づいて,次となる。
39 4.0 3 468. Α
そして,減少係数0.86を適用し,次の設計負荷を導く。
468.
544. A
.086
この負荷に対しては,10 mm2のケーブルが適切である。
第3調波が50 %存在する場合は,ケーブル太さは再び次の中性線電流に基づいて選定する。
39 5.0 3 585. Α
この場合は,減少係数は1であり,16 mm2のケーブルが必要となる。
上記のケーブル選定はすべてケーブルの許容電流に基づいており,電圧降下及びその他の設計上の要因
は考慮していない。
――――― [JIS C 60364-5-52 pdf 58] ―――――
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C 60364-5-52 : 2006 (IEC 60364-5-52 : 2001)
附属書E(参考)JIS C 60364の第1部第6部の再構成
表E.1 再構成後の部と従来の部との関係
再構成後のJIS番号及 新JISに含まれる旧
発行年 旧JIS名称
び名称 JIS番号
C 60364-1 C 0364-1 1999 1 通則
基本的原則,一般特性 C 0364-2-21 1999 2 用語定義 : 21 一般用語の指針
の評価及び用語の定義 C 0364-3+追補1,2 1999 3 一般特性の評価
C 60364-4-41 C 0364-4-41+追補1 1997 4 安全保護 : 41 感電保護
安全保護−感電保護 追補2 2002
C 0364-4-47+追補1 1999 4 安全保護 : 47 安全保護手段の適用 :
470 一般事項,471 感電保護手段
C 0364-4-481 1999 4 安全保護 : 48 外的影響に対応した保護手段の選
択 : 481 外的影響に関連する感電保護に対する保護手
段
C 60364-4-42 C 0364-4-42 1999 4 安全保護 : 42 熱の影響に対する保護
安全保護−熱の影響に C 0364-4-482 1999 4 安全保護 : 48 外的影響に対応した保護手段の選
対する保護 択 : 482 火災に対する保護
C 60364-4-43 C 0364-4-43 1999 4 安全保護 : 43 過電流保護
安全保護−過電流保護 追補1 2000
C 0364-4-473 1999 4 安全保護 : 47 安全保護手段の適用 : 473 過電流保
護方式
追補1 2001
C 60364-4-44 C 0364-4-442+追補1 1999 4 安全保護 : 44 過電圧保護 : 442 高圧系統の地絡事
安全保護−妨害電圧及 故に対する低圧設備の保護
び電磁妨害に対する保 追補2 2002
護 C 0364-4-443 1999 4 安全保護 : 44 過電圧保護 : 443 大気現象又は開閉
による過電圧保護
追補1 2001
C 0364-4-444 1999 4 安全保護 : 44 過電圧保護 : 444 建築電気設備にお
ける電磁障害(EMI)保護
C 0364-4-45 1999 4 安全保護 : 45 不足電圧保護
――――― [JIS C 60364-5-52 pdf 59] ―――――
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C 60364-5-52 : 2006 (IEC 60364-5-52 : 2001)
表E.1 再構成後の部と従来の部との関係(続き)
再構成後のJIS番号及 新JISに含まれる旧 発行年
旧JIS名称
び名称 JIS番号
C 60364-5-51 C 0364-3+追補1,2 1999 3 一般特性の評価
電気機器の選定及び施C 0364-5-51 1999 5 電気機器の選定と施工 : 51 共通規定
工−共通規定
C 60364-5-52 C 0364-5-52 1999 5 電気機器の選定と施工 : 52 配線設備
電気機器の選定及び施追補1 2000
工−配線設備 C 0364-5-523 2002 5 電気機器の選定及び施工 : 523 配線設備の許容電流
C 60364-5-53 C 0364-4-46 1999 4 安全保護 : 46 断路及び開閉
電気機器の選定及び施C 0364-5-53 1999 5 電気機器の選定と施工 : 53 スイッチギヤ及びコン
工−断路,開閉及び制 トロールギヤ
御 C 0364-5-534 2000 5 電気機器の選定と施工 : 53 スイッチギヤ及びコン
トロールギヤ : 534 過電圧保護装置
C 0364-5-537+追補1 1999 5 電気機器の選定と施工 : 53 スイッチギヤ及びコン
トロールギヤ : 537 断路及び開閉用装置
C 60364-5-54 C 0364-5-54+追補1 1997 5 電気機器の選定と施工 : 54 接地設備及び保護導体
電気機器の選定及び施
工−接地設備,保護導C 0364-5-548 1999 5 電気機器の選定と施工 : 548 情報技術設備のための
体及び保護ボンディン 接地設備及び等電位ボンディング
グ導体 追補1 2001
C 60364-5-55 C 0364-3+追補1,2 1999 3 一般特性の評価
電気機器の選定及び施C 0364-5-551 1999 5 電気機器の選定と施工 : 55 その他機器 : 551 低圧
工−その他の機器 発電装置
C 0364-5-559 2002 5 電気機器の選定及び施工 : 55 その他の機器 : 559
照明器具及び照明設備
C 0364-5-56 1999 5 電気機器の選定と施工 : 56 安全供給
追補1 2001
C 60364-6-61 C 0364-6-61+追補1 1999 6 検証 : 61 最初の検証
検証−最初の検証 追補2 2000
参考1. 旧JIS名称の部,章及び節の文字は省略してある。
2. 旧JIS番号の後の+1,2又は+1は,JISに各追補が含まれていることを表している。
3. 原国際規格においては,IEC 60364-4-46(JIS C 0364-4-46)は分割されて,それぞれ新第4-41部及び第5-53
部に再構成されたことになっているが,実状は全部が第5-53部に含まれている。したがって,この表のJIS
C 60364-4-41に含まれる旧JISからは,JIS C 0364-4-46は除外してある。
4. 第7部は,再構成対象外。
――――― [JIS C 60364-5-52 pdf 60] ―――――
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JIS C 60364-5-52:2006の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60364-5-52:2001(IDT)
JIS C 60364-5-52:2006の国際規格 ICS 分類一覧
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.260 : 電気衝撃に対する防御.活線作業
JIS C 60364-5-52:2006の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC0920:2003
- 電気機械器具の外郭による保護等級(IPコード)
- JISC3664:2007
- 絶縁ケーブルの導体
- JISC3665-1:1998
- 電気ケーブルの難燃試験 ― 第1部:絶縁電線又はケーブルの一条垂直試験
- JISC60364-4-41:2010
- 低圧電気設備―第4-41部:安全保護―感電保護
- JISC60364-4-42:2006
- 建築電気設備―第4-42部:安全保護-熱の影響に対する保護
- JISC60364-4-43:2011
- 低圧電気設備―第4-43部:安全保護―過電流保護
- JISC60364-5-51:2010
- 低圧電気設備―第5-51部:電気機器の選定及び施工― 一般事項
- JISC60364-5-54:2006
- 建築電気設備―第5-54部:電気機器の選定及び施工―接地設備,保護導体及び保護ボンディング導体