JIS C 60721-1:2009 環境条件の分類―第１部：環境パラメータ及びその厳しさ

                                                               C 60721-1 : 2009 (IEC 60721-1 : 2002)

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 環境要因及び環境パラメータ・・・・[3]
•  4.1 一般事項・・・・[3]
•  4.2 単一環境要因,環境パラメータ及び厳しさのリスト・・・・[3]
•  4.3 複合環境要因・・・・[3]
•  4.4 環境要因の順序・・・・[3]

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C 60721-1 : 2009 (IEC 60721-1 : 2002)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,財団法人日本電子
部品信頼性センター(RCJ)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改
正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)であ
る。これによって,JIS C 60721-1:1995は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責
任はもたない。
  JIS C 60721の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS C 60721-1 第1部 : 環境パラメータ及びその厳しさ
    JIS C 60721-2 第2部 : 自然環境の条件
    JIS C 60721-3 第3部 : 環境パラメータとその厳しさのグループ別分類

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                         C 60721-1 : 2009
                                                                          (IEC 60721-1 : 2002)

環境条件の分類−第1部 : 環境パラメータ及びその厳しさ

Classification of environmental conditions- Part 1: Environmental parameters and their severities

序文

  この規格は,2002年に第2.2版として発行されたIEC 60721-1を基に,技術的内容を変更することなく
作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項である。

1 適用範囲

  この規格は,電気製品・電子製品(以下,製品という。)が輸送,保管,取付け及び使用時にさらされる
環境条件の環境パラメータ及びその厳しさの分類について規定する。
  この規格は,環境パラメータ及びその厳しさの適用条件は規定せず,環境パラメータ及びその厳しさの
数値について規定する。実際の適用条件は,JIS C 60721-2(規格群)及びJIS C 60721-3(規格群)による。
  製品規格を作成する委員会は,環境条件の分類について,製品がJIS C 60721-3(規格群)に適合するよ
うに設定しなければならない。例外的なケースで,JIS C 60721-3(規格群)の厳しさの値が不適切である
場合には,製品規格を作成する委員会は,この規格のリストの厳しさの値の選択を確認しなければならな
い。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          IEC 60721-1:2002,Classification of environmental conditions−Part 1: Environmental parameters and
              their severities (IDT)
            なお,対応の程度を表す記号(IDT)は,ISO/IEC Guide 21に基づき,一致していることを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。
  これらの引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追
補を含む。)は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 0153:2001 機械振動・衝撃用語
      注記 対応国際規格 : ISO 2041:1990,Vibration and shock−Vocabulary (MOD)
    JIS C 60068-2-27:1995 環境試験方法−電気・電子−衝撃試験方法
      注記 対応国際規格 : IEC 60068-2-27:1987,Environmental testing−Part 2: Tests−Test Ea and Guidance:
             Shock (IDT)
    JIS C 60721-2(規格群) 環境条件の分類−第2部 : 自然環境の条件

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2
C 60721-1 : 2009 (IEC 60721-1 : 2002)
    JIS C 60721-2-2:1996 環境条件の分類 自然環境の条件−降水及び風
      注記 対応国際規格 : IEC 60721-2-2:1988,Classification of environmental conditions−Part 2:
             Environmental conditions appearing in nature−Precipitation and wind (IDT)
    JIS C 60721-3(規格群) 環境条件の分類−第3部 : 環境パラメータとその厳しさのグループ別分類
    JIS C 61000-4-11 電磁両立性−第4-11部 : 試験及び測定技術−電圧ディップ,短時間停電及び電圧
        変動に対するイミュニティ試験
    IEC/TS 61000-2-5:1995,Electromagnetic compatibility (EMC)−Part 2: Environment−Section 5:
        Classification of electromagnetic environments. Basic EMC publication

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 60721(規格群)によるほか,次による。
3.1
環境条件 (environmental condition)
  製品が一定期間に外部から受ける物理的,化学的及び生物に関する条件。
    注記 一般に環境条件は,自然界に現れる環境条件と製品自体又は外部の発生源から生じる環境条件
          とからなる。
3.2
環境要因 (environmental factor)
  物理的,化学的及び生物的な影響力。これらの単独又は組合せで環境条件を形成する(例えば,熱,振
動など)。
3.3
環境パラメータ (environmental parameter)
  環境要因を表す一つ以上の物理的,化学的及び生物に関する特性(例えば,温度,加速度など)。
3.4
環境パラメータの厳しさ (severity of environmental parameter)
  環境パラメータを数値で表したもの[例えば,正弦波振動の厳しさは,加速度(m/s2)及び振動数(Hz)
で表す。]。
3.5
適用 (application, product application)
  製品の置かれる条件又は場所[例えば,事務室,製鉄所,陸上輸送などであり,製品の分類ではない(例
えば,コンピュータ)。]。
3.6
環境パラメータ及び厳しさのグループ (group of environmental parameters and their severities)
  特定の使用又は目的に応じた環境条件の組合せ。

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                                                               C 60721-1 : 2009 (IEC 60721-1 : 2002)

4 環境要因及び環境パラメータ

4.1 一般事項

  製品がさらされる実際の環境条件は,一般に複雑であり,幾つかの環境要因と環境パラメータとで形成
する。したがって,製品の使用場所の環境条件を規定する場合,次の事項が必要である。
− 環境要因のリスト
− 環境パラメータに対する適切な厳しさの選定
  使用場所の環境の影響は,次に示す要因で決まる。
− 周囲媒体の状態,一般的には空気又は水(土の場合もある。)
− 製品を取り付けた構造物の状態
− 外部の発生源又は活性な物質の影響
  使用場所に対する環境要因及び環境パラメータを選ぶ場合,単一環境要因,複合環境要因及び複数の連
続した環境要因の条件,並びにそれらの影響を検討する必要がある。

4.2 単一環境要因,環境パラメータ及び厳しさのリスト

  表1に示す環境要因及び環境パラメータのリストは,次のことを考慮して使用しなければならない。
− 関係する環境要因及び考えられる環境パラメータを確認するためのチェックリストとする。
− 環境条件の表し方を統一する。
  表1の各環境パラメータの厳しさは,標準化を目的として使用しなければならない。標準化の目的は,
製品がさらされるであろう環境条件の厳しさを限定することである。製品を使用することによって生じる
厳しさまでは含まない。例えば,温度の厳しさは,周囲媒体(例えば,空気,水,土,水蒸気,氷,油な
ど)と製品を取り付けている場所の温度を含み,製品自体の発熱点の温度は含まない。厳しさは,主に環
境条件の上限を示すものであり,測定,校正の基準条件などは含まない。

4.3 複合環境要因

  製品は,同時に幾つかの環境要因及びその環境パラメータにさらされる。複合環境要因の影響は,複数
の連続した環境要因の条件にさらした場合の影響と異なるときに特に重要となる。したがって,使用場所
に対する環境要因を選ぶ場合,環境要因とその組合せとを検討することが望ましい。

4.4 環境要因の順序

  製品を二つ以上の環境要因又は環境パラメータにさらす順序によって,ある種の影響が発生する。次に,
二つの重要な例を示す。
− 熱衝撃 : 製品を低温にさらした直後に高温にさらすか,又は高温にさらした直後に水(雨,水噴射,
            波浪,浸せきなど)にさらしたときに生じる。
− 結氷 : 製品を湿気,雨,それ以外の水にさらした直後又は直前に氷点以下へさらしたときに生じる。
  製品の環境条件を定義する場合,これらの可能性を考慮することが望ましい。

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