JIS C 6102-1:2019 ＡＭ／ＦＭ放送受信機試験方法―第１部：一般的事項及び可聴周波測定を含む試験 | ページ 2

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C 6102-1 : 2019 (IEC 60315-1 : 1988)
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 6102-2 AM/FM放送受信機試験方法−第2部 : AM放送受信機
      注記 対応国際規格 : IEC 60315-3,Methods of measurement on radio receivers for various classes of
             emission Part 3: Receivers for amplitude-modulated sound-broadcasting emissions及び
             Amendment 1:1999(IDT)
    JIS C 6102-3 AM/FM放送受信機試験方法−第3部 : FM放送受信機
      注記 対応国際規格 : IEC 60315-4,Methods of measurement on radio receivers for various classes of
             emission−Part 4: Receivers for frequency-modulated sound broadcasting emissions(IDT)
    IEC 60027,Letter symbols to be used in electrical technology
    IEC 60050-151:1978,International Electrotechnical Vocabulary (IEV), Chapter 151: Electrical and magnetic
        devices
    IEC 60065:1985,Safety requirements for mains operated electronic and related apparatus for household and
        similar general use
    IEC 60068,Environmental testing
    IEC 60086,Primary batteries
    IEC 60094,Magnetic tape sound recording and reproducing systems
    IEC 60098:1987,Analogue audio disk records and reproducing equipment
    IEC 60263:1982,Scales and sizes for plotting frequency characteristics and polar diagrams
    IEC 60268-3:1988,Sound system equipment−Part 3: Amplifiers
    IEC 60417:1973,Graphical symbols for use on equipment. Index, survey and compilation of the single sheets
    IEC 60617,Graphical symbols for diagrams
    IEC 61260-1:2014,Electroacoustics−Octave-band and fractional-octave-band filters−Part 1: Specifications
      注記 対応国際規格に記載されているIEC 61260:1995は廃止され,最新版IEC 61260-1:2014に置き
            換わっている。
    IEC 61672-1:2013,Electroacoustics−Sound level meters−Part 1: Specifications
      注記 対応国際規格に記載されているIEC 60651は廃止され,最新版IEC 61672-1:2013に置き換わ
            っている。
    IEC 61938:2018,Multimedia systems−Guide to the recommended characteristics of analogue interfaces to
        achieve interoperability (GMT)
      注記 対応国際規格に記載されているIEC 60268-15は廃止され,最新版IEC 61938:2018に置き換
            わっている。
    CISPR 32:2015,Electromagnetic compatibility of multimedia equipment−Emission requirements
      注記 対応国際規格に記載されているCISPR 13:1975は廃止され,最新版CISPR 32:2015に置き換
            わっている。
    ISO 266:1975,Acoustics−Preferred frequencies for measurements
    ITU-R Recommendation BS.468-4 (1990),Measurement of audio-frequency noise voltage level in sound
        broadcasting

2 測定の単位及び単位系

  この規格では,IEC 60027に示されている国際単位系(SI単位)を全面的に使用する。

――――― [JIS C 6102-1 pdf 6] ―――――

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                                                                C 6102-1 : 2019 (IEC 60315-1 : 1988)

3 測定周波数

3.1 可聴周波数

  測定を個別の周波数で行うときは,ISO 266に規定されている音響測定のための望ましい周波数を使用
する。ISO 266に合致する周波数を,表1に示す。測定が,基準周波数に関連しているときは,反対する
明確な理由がない限り,基準周波数は,標準の基準周波数である1 000 Hzとする。
  測定を一つの信号周波数で行うときは,その周波数は,選択された基準周波数とする。測定を多くの異
なる周波数で行うときは,選択された基準周波数を含み,その他の周波数は,測定結果が有効な周波数範
囲全体の特性の性質を適切に表すように選ぶ。
  測定を一定の相対帯域幅で行うときは,6.1に規定する,1オクターブ及び3分の1オクターブを優先す
る。

3.2 無線周波数

3.2.1  一般
  適用可能な場合,周波数は,表1に規定の周波数の10の倍数を選択する。中間周波数及びスプリアスレ
スポンス又はその他の現象が起きる周波数のように,ある目的のためにはその他の周波数を使う必要もあ
る。
3.2.2  同調範囲が限定された受信機の測定
  同調範囲の端又はその近傍での測定と,同調範囲の中央の一つ以上の周波数での測定とを一緒に行えば,
通常は適切である。
  詳細は,箇条17,JIS C 6102-2及びJIS C 6102-3による。

4 規定する量及びその精度

  特に規定しない限り,“電圧”,“電流”などの用語は,この規格で使用するときは実効値を示す。大部分
の目的では,電気の量を±0.15 dBの精度で測定すれば十分である。要求される測定の精度は,結果の使用
目的による。

5 表示及び表示のための記号

5.1 表示

  端子及び調節器は,それらの機能,特性及び極性に関する情報を与えるよう適切な表示をする。
  この表示は,使用者への指示書で与えられた情報で調節器を調節でき,その位置を十分な精度で判別で
きるようにする。

5.2 表示のための記号

  表示は,なるべく国際的に了解が可能な文字記号,符号,数字及び色で構成する。表示は,IEC 60027,
IEC 60617及びIEC 60417による。
  上記の規格に含まれない表示は,使用者への指示書に明確に説明する。

6 雑音の特性及び測定のためのフィルタ,ウエイティングカーブ及びメータ

  雑音又は信号対雑音比の特性は,次に示す方法の一つで測定された雑音を参照する。

6.1 広帯域測定

  フィルタには,図1に示す許容範囲の周波数レスポンスをもつ帯域フィルタを使用する(この図は,
ITU-R勧告468-4の中の広帯域フィルタの仕様と同じである。)。22.4 Hzから22.4 kHzまでの間で実質的

――――― [JIS C 6102-1 pdf 7] ―――――

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C 6102-1 : 2019 (IEC 60315-1 : 1988)
に一定の伝送率をもち,この帯域外ではIEC 61260-1で規定された中心帯域周波数が31.5 Hz及び16 000 Hz
のオクターブバンドフィルタの割合で減少する帯域フィルタは,この仕様の範囲に入るレスポンスをもっ
ている。
    注記 帯域限界のちょうど上又は下に強い信号があるときには,注意が必要である。この場合,結果
          がある程度まで実際に使用したフィルタ固有の周波数レスポンスに依存するためである。

6.2 ウエイティング測定

6.2.1  Aウエイティング雑音及びAウエイティング信号対雑音比
  使用するフィルタは,IEC 61672-1の音声レベル測定で規定されているI型の許容偏差をもつAウエイ
ティング特性のものとする。メータは,IEC 61672-1にI型の音声レベルメータで示している真実効値計と
する。動特性としては,“S”として規定されているものを使用する。
    注記 Aウエイティング測定は,プログラムが存在しないときの機器の雑音出力に特に適している。
6.2.2  ソフォメトリックな雑音及びソフォメトリックな信号対雑音比
  フィルタ及びメータは,附属書Aに示す特性をもつものとする。これらは,ITU-R勧告468-4で規定さ
れているものと同じである。
    注記1 用語“ソフォメトリック(雑音評価)”は,混乱を起こさなければ“ps”と略記してもよい(ITU-T
            勧告J.16参照)。
    注記2 ソフォメトリック測定は,プログラムが存在するときのシステムの雑音出力による妨害効果
            を考慮するとき,特に適している。
6.2.3  オクターブ又は3分の1オクターブ帯域測定
  フィルタは,IEC 61260-1のオクターブ又は3分の1オクターブ帯域フィルタで規定された特性をもつ
ものとする。メータは,IEC 61672-1でI型音声レベルメータに対し規定している真実効値計とする。狭帯
域での測定,特に低周波数での測定では,メータが音声レベルメータの“S”で規定された特性に動的に
合致することを推奨する。

7 定格値(IEV 151-04-03参照)(IEC 60050-151)

  この規格では,定格という用語は,特別な意味で使われている。それがどこで使われていても,“製造業
者が明示した値”を意味する。それが“定格条件”及び“特性の定格値”のように二つの異なった用語で
使われていても,常に同じ意味をもっている。

7.1 定格条件

  装置を使用又は試験するときは,製造業者が決めたある条件で動作させる。これらの条件には電気的,
機械的及び環境的条件を含んでおり,それらは本来,測定では検証できない。
  特定の装置のための定格条件は,一般的に次のうちの幾つか又は全部を含んでいる。
− 電気的
  ・ 定格電源電圧
  ・ 定格電源周波数
  ・ 定格信号源インピーダンス
  ・ 定格信号源起電力
  ・ 定格負荷インピーダンス
− 機械的
  ・ 取付位置

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  ・ 換気
− 環境的
  ・ 動作及び仕様の完全な発揮のための定格周囲温度範囲
  ・ 定格湿度範囲
  ・ 定格気圧範囲
    注記 複数の範囲は,それぞれの限界値で規定する。各範囲は,分離した定格条件とみなしてよい。

7.2 特性の定格値

  JIS C 6102規格群では,広い範囲の特性についての測定法を規定している。それぞれの特性について,
製造業者は,装置の仕様の中で値を明示することが求められるか,又は許されている。この明示値は,定
義によれば,その特性の定格値である。この意味での用語“定格”の利用は,限られた主要な特性に限定
されるものではなく,測定法が与えられているどのような特性にも適用してよい。定格値は,製造業者が
明示した値であるから,“規定する特性”という表題は一般に“定格”という用語を含まない。定格値は,
測定されたものではなく,製造業者がその装置の多くの試料での試験及び理論的な許容偏差の計算によっ
て決定したものである。
  例えば,増幅器のひずみ制限出力の測定法は,IEC 60268-3に示されており,この規格でも参照してい
る。定格ひずみ制限出力は,製造業者が示した値で,通常,増幅器の幾つかの試料についての測定(標準
的な方法による)から計算し,許容偏差の計算で補足している。

7.3 相互に依存する特性

  ある特性の値が,その他の特性の特定の値のため,必要なことがしばしば起こる。顕著な例は,受信機
の雑音制限感度である。これでは信号対雑音比の特定の値が示されている。
  そのような場合,特性の一つを定格条件として採用する必要がある。その特性としては,関連するIEC
規格の基準か,又はある実際的な限度内で製造業者によって多かれ少なかれ任意に選択されたもののいず
れかを,定格値として採用することが望ましい。
    注記 上記の例に望ましい基準を適用すると,定格信号対雑音比(望ましい値は,JIS C 6102-2及び
          JIS C 6102-3に示されている。)は,定格条件として採用され,定格雑音制限感度は特性の定格
          値となる。

7.4 整合値

  互いに接続される二つの装置の基本的な特性値を知ることは,両立性を保証するために必要である。こ
れらの値は,整合値と呼ばれ,規格の関連の部分で定義された条件で,製造業者が明示する。幾つかの整
合値は,定格条件でもある。

8 環境条件

  測定及び機械的な検査は,次の限界内で温度,湿度及び気圧のいかなる組合せでも行うことができる。
− 周囲温度 : 15 ℃35 ℃,20 ℃が望ましい。
− 相対湿度 : 25 %75 %
− 気圧 : 86 kPa106 kPa
  車載用に設計された装置では,周囲温度の限界は5 ℃から45 ℃までとする。
  製造業者が,上記と異なる環境条件を指定する必要があるときは,IEC 60068から選択し,測定はこれ
らの指定条件で行うこととする。
  上記の条件は,装置がその仕様に合致することが要求される条件である。装置は,より広い範囲で動作

――――― [JIS C 6102-1 pdf 9] ―――――

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C 6102-1 : 2019 (IEC 60315-1 : 1988)
するかもしれないが,仕様の全てを満足しなくてもよい。また,装置はより極端な条件で保存することも
許されるかもしれない。この詳細については,IEC 60068による。

9 個別仕様及び一般型式

  値は,一般型式のためのものか,又はこの型式の個別試料のためのものかを指定してよい。
  前者の場合,製造業者は,仕様値が次のいずれかを明示する。
− 限界
− 統計的な最悪値(注記参照)
− 平均値(注記参照)
    注記 これらの値は,一群の測定から抽出し,それらが重要であるというデータを付加する。試料抜
          取りの手順に関するISO規格を参照する。

10 データの図表示

10.1 全般

  二つ以上の量の間の関係は,表よりも図の方がより明確に表現できる。
  個別試料のポイントごとの測定の結果を連続的な曲線で表示するときは,測定点を明示する。直接測定
に基づくものでなく,理論的な期待値又はその他の情報に基づく外挿又は中間の曲線は,例えば,測定曲
線とは別の書式の描き方などの方法で明確に区別する。
  それが適切ならば,データは直線,又は一定の帯域幅若しくは比帯域幅の帯域スペクトラムで表現でき
る。使用した帯域幅は明記する。6.1の1オクターブ及び3分の1オクターブの帯域を優先する。

10.2 目盛

  図表示には,直線又は対数目盛を推奨する。二重対数,及び直線と対数との組合せのようなその他の種
類の目盛は避ける。直線デシベル目盛は,対数目盛と等価である。
  縦軸及び横軸で表示される量が同じ種類のときは,同じ単位長を両方に用いる。等分目盛上での遠く離
れたゼロ点は,できるだけ避ける。デシベル目盛上のゼロ基準は,できるだけ定格値とする。
  可聴周波測定の結果を表示するための対数周波数目盛及び極座標については,IEC 60263による。
10.2.1 対数周波数目盛
  デシベルで表したレベルを対数周波数目盛上の周波数に対し,図形では,10 : 1の周波数比に対する長
さが,縦軸上で50 dBのレベル差に対する長さと等しくするような目盛の割合を使用する。
    注記1 それが適切であれば,IEC 60263に示されている代替値(10 dB及び25 dB)を使用してもよ
            い。
    注記2 対数周波数目盛は多くの場合,搬送波周波数よりも変調周波数を描くのに使用する。
10.2.2 極座標
  デシベルで表したレベルが,直径に沿って外側に増加する等分目盛で示される極座標の図では,最大レ
ベルは,レベル差25 dBに対応する半径の基準円の上,又はその2.5 dB以内に描くことが望ましい。基準
円の半径の許容偏差は,±0.25 dBに相当する。これらの条件は,1 dBを表示するため選択した全ての長
さに適用する。
    注記 レベル差25 dB以上の範囲で特性を描くことが必要ならば,50 dBのレベル差を使用する。

――――― [JIS C 6102-1 pdf 10] ―――――

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