JIS C 6102-1:2019 AM/FM放送受信機試験方法―第1部:一般的事項及び可聴周波測定を含む試験 | ページ 8

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C 6102-1 : 2019 (IEC 60315-1 : 1988)
A.2 測定装置の特性
表A.2に示す時間応答特性をもった準ピーク値計を使用する。この計器の動的な所要性能は,様々な方
法で実現できる。これは,次の特性での計器の性能で規定される。
注記 可能な構成は,入力信号を全波整流した後,縦続接続した二つの時定数の異なるピーク整流回
路に加える方法である。
表A.2−時間応答特性をもった準ピーク値計
バースト持続時間 (ms) 1 a) 2 a) 5 10 20 50 100 200
定常振幅正弦波信号基準の読み(%) 17.0 26.6 40 48 52 59 68 80
(dB)−15.4 −11.5 −8.0 −6.4 −5.7 −4.6 −3.3 −1.9
限界値 :
− 下限 (%) 13.5 22.4 34 41 44 50 58 68
(dB)−17.4 −13.0 −9.3 −7.7 −7.1 −6.0 −4.7 −3.3
− 上限 (%) 21.4 31.6 46 55 60 68 78 92
(dB)−13.4 −10.0 −6.6 −5.2 −4.4 −3.3 −2.2 −0.7
注a) 5 ms以内のバースト持続の使用は必須ではない。
A.2.1 単一トーンバーストに対する動特性
測定法 5 kHzトーンの単一バーストを,定常信号での読みがフルスケールの80 %になるような振幅で入
力する。バーストは,5 kHzトーンのゼロとの交点から開始し,持続時間は,周期の整数倍とする。各ト
ーンバースト持続時間に対する読みの限界を,表A.2に示す。
試験は,減衰器を調節しないで計器の目盛から読み取る場合と,減衰器のステップが許す限り各バース
ト持続時間に対してフルスケールの80 %でほぼ一定の指示になるよう減衰器を調節する場合の両方につ
いて行う。
特記しない限り,測定は評価用回路網を通して行う。
A.2.2 繰返しトーンバーストに対する動特性
測定法 ゼロとの交点から開始する5 kHzトーンからなる一連の5 msのバーストを,定常信号での読みが
フルスケールの80 %になるような振幅で入力する。各繰返し周波数に対する読みの限界を,表A.3に示す。
試験は,減衰器を調節せずに行うが,特性は,全ての範囲で許容差内にあるようにする。
表A.3−各繰返し周波数に対する読みの限界
1秒当たりのバースト数 2 10 100
定常振幅正弦波信号基準の読み (%) 48 77 97
(dB)−6.4 −2.3 −0.25
限界値 :
− 下限 (%) 43 72 94
(dB)−7.3 −2.9 −0.5
− 上限 (%) 53 82 100
(dB)−5.5 −1.7 −0.0
A.2.3 過負荷特性
測定器の過負荷容量は,減衰器の全ての設定で目盛の最大指示値の20 dB以上とする。過負荷容量とい
う用語は,直線増幅段階でクリッピングが起こらないことと,対数又は類似の増幅段階で伝達法則が維持
されていることの両方を意味している。
測定法 0.6 msの持続時間をもちゼロを交点とする5 kHzの孤立トーンバーストを,計器の感度最大のレ

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ンジでフルスケールになる振幅で入力する。トーンバーストの振幅を段階的に20 dBまで減少させ,各段
階で総合偏差が±1 dB以内であるかどうかを調べる。この試験を,各レンジについて繰り返す。
A.2.4 非対称信号での指示誤差
非対称信号の極性を変えたときの読みの差は,0.5 dBを超えないこととする。
測定法 毎秒の繰返し回数が,100パルス又はそれ以下で幅が1 msの直流方形波パルスを非評価モードで
フルスケールの80 %の指示となるような振幅で入力する。入力信号の極性を変え指示値の差を求める。
A.2.5 振れ過ぎ
読取り計器は,過大な振れ過ぎがないこととする。
測定法 1 kHzのトーンを,定常指示値が0.775 V(0 dB,A.2.6参照)となるような振幅で入力する。こ
の信号を突然に入力したときの読みの瞬間的な超過は,0.3 dB以内とする。
A.2.6 校正
計器は,振幅が0.775 Vr.m.s.で全高調波ひずみ率が1 %時の1 kHzの定常入力信号で,読みが0.775 V (0 dB)
となるように校正する。目盛は,フルスケールから2 dBから10 dBまでに下がった位置に0.775 V (0 dB) の
指示位置があり,少なくとも20 dBの校正範囲をもつものとする。
A.2.7 入力インピーダンス
計器は,20 k 坎 上の入力インピーダンスをもつものとする。入力終端があるときは,600 圀 1 %とす
る。

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附属書B
(参考)
交流低周波磁界強度の校正
磁界強度の測定 磁界の強度を測定するには,図B.1に示すサーチコイルを使用することを推奨する。こ
れは,50 Hzで1 A/mの磁界強度で1 mVの起電力を発生する。この電圧は,磁界強度及び周波数の両方に
比例する。
サーチコイルの出力電圧は,この磁界を切ったときにも測定する。このときの出力電圧が,磁界が存在
するときの出力電圧の3分の1を超えるときは,選択的な測定が必要である。可能な場合,サーチコイル
の出力電圧は,平衡入力の電圧計で測定する。
単位 mm
φ=0.13 mmのエナメル被覆導線4 500回巻
R=500 Ω
図B.1−磁界強度を測定するサーチコイル

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附属書C
(参考)
磁気アンテナ付き受信機への信号入力のため生成された
無線周波磁界の測定
C.1 共振法による測定
この測定は,遮蔽された空心のループアンテナを選択した測定点に置いて行う。関連する周波数に同調
させるため可変静電容量とループに直列な遮蔽コイルとを接続する。そして,同調の指示のため高周波電
圧計を可変静電容量の両端に接続する(図C.1参照)。
電界強度Eは,次の式で表される。
λUres 150Ures
E= μV/m= μV/m
2πANQ πfANQ
ここに, 関連する周波数に対応する波長(m)
Ures= 共振時の高周波電圧( 囿
A= 測定ループの面積,平均直径から計算(m2)
N= 測定ループの巻数
Q= 測定回路の電圧倍率
Qの値は,各周波数について標準的な方法で求める。
C.2 非周期的方法による測定
別法として,非周期的方法による測定を使用してもよい。この場合,測定周波数よりもはるかに高い反
共振周波数をもつ非同調ループと合わせて,十分に高いインピーダンスをもつ電圧計を使用する。
この場合の電界強度は,次の式で算出する。
λU 150U
E= μV/m= μV/m
2πAN πfAN
ここに, U : 電圧(μV)
C.3 測定ループの構造
高周波磁界を測定する遮蔽空心ループアンテナは,特別に遮蔽された表面積0.01 m2の方形1回巻ルー
プから成っている。このループの遮蔽は,小さな細長い導体を印刷した低損失材料のシートで構成する。
その構造を図C.2に示す。
導体の細片は,このシートの下端で相互に接続され,同調回路の残りを内蔵する金属容器に接触させる。
この細片は,上端では相互には接続されていないが,遮蔽の前部のシートの細片と後部のシートの細片は,
上部のシートの短い細片にはんだ付けされている。上部の細片は,相互接続されてなく,中央で切断され
ているので,前部の細片と後部の細片は接続されていない。
注記1 入手可能な市販のコイルは,電界の存在による不正確な微小値を発生するため,この特別な
形が開発された。
電界強度を測定するとき,このループは,可変静電容量及びコイルの組とともに同調回路を形成してい
る。このコイルの組のうち,希望周波数範囲に合ったものを両極スイッチで回路に挿入する(図C.1参照)。
系統図には示していないが,全てのコイルは,使用していないときは短絡しておく。

――――― [JIS C 6102-1 pdf 39] ―――――

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四つの切換位置で,ほぼ150 kHzから37 MHzまでの周波数範囲全体をカバーしている。
注記2 同様のループでスイッチ及び同調回路のないものも磁界の発生に使用できる。
図C.1−遮蔽ループの回路配置

――――― [JIS C 6102-1 pdf 40] ―――――

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JIS C 6102-1:2019の引用国際規格 ISO 一覧

  • IEC 60315-1:1988(IDT)

JIS C 6102-1:2019の国際規格 ICS 分類一覧

JIS C 6102-1:2019の関連規格と引用規格一覧