JIS C 6102-2:2019 ＡＭ／ＦＭ放送受信機試験方法―第２部：ＡＭ放送受信機 | ページ 5

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                                                   C 6102-2 : 2019 (IEC 60315-3 : 1989,Amd.1 : 1999)
                              m     l  1f
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                             nl      l
  ビート音を発生するl,m及びnの全ての組合せを,受信機が設計されたどの周波数帯でも検査する。
  規定の無線周波入力信号レベルに対するビート音の強さは,無変調信号(入力信号周波数は,ビート音
の周波数が標準の基準周波数と等しくなるように調節する。)で生じたビート音による可聴周波出力レベル
と,標準の基準信号で100 %変調された同じ周波数の信号で発生する可聴周波出力レベル(これは,30 %
変調された信号による出力よりも10.5 dB大きい。)との差で表される。この強さは,ビート音と同じ出力
レベルを生じる変調率で表してもよい。
      注記 ビート音の強さを100 %変調信号による出力と関連付けることによって,レベル差の値は,
            パーセント変調率で表した値に直接関連付けることができる。

15.2 測定方法

a) 受信機を標準測定条件で動作させる。信号入力なしで,可聴周波出力を聴取しながら受信機の同調を
    同調範囲内でゆっくり動かし,可聴周波ホイッスルが発生する周波数を記録する。中間周波数の高調
    波及びクロック周波数(同調用周波数シンセサイザなどの)のうち,同調範囲内に落ちるものに近い
    周波数については特に注意する。
b) 雑音制限感度に相当するレベルの無変調無線信号を入力し,可聴周波出力を聴取しながら受信機の同
    調を同調範囲内でゆっくり動かす。可聴周波ホイッスルが認められたときには,入力信号周波数をゼ
    ロビートになるように(すなわち,できるだけ低い可聴周波数になるように)調節して,その入力周
    波数を記録する。
c) これらの周波数のそれぞれについて,無変調のまま,信号周波数をビート音の周波数が標準基準周波
    数に等しくなるように僅かに調節する。複数のビート音が存在するときには,最も強いものを選ぶ。
    可聴周波出力レベルが低いとき,音量調節器を備えていれば,これを調節することが望ましい。必要
    があれば,可聴周波帯域フィルタを使用してもよい。そして,可聴周波出力レベルを記録する。
d) 入力信号周波数を近傍でビートがない周波数に変え,受信機をこの周波数に同調させる。次に,標準
    基準周波数で30 %の変調を加えて,そのときの可聴周波出力レベルを記録する。
e) 標準基準周波数の出力レベルとc)で得られた可聴周波出力レベルとの差を,測定結果として記録する。
    測定結果は,差の代わりに,次の式で示す変調率で表してもよい。
                        m=antilog [(L5−L4−10.5)/20]×100 %
      ここに,L4は,d)で得られた可聴周波出力レベル,L5は,c)で得られた可聴周波出力レベルである。
f)  測定は,a)及びb)で記録したその他の周波数でも繰り返す。

15.3 結果の表示

  測定結果は,表又はレベル差若しくは変調率を縦軸にとり,周波数を横軸にとったスペクトル図で表示
する。
  測定は,与えられた周波数の信号のその他の入力レベルで繰り返してもよく,結果は,レベル差又は変
調率を縦軸にとり,入力信号レベルを横軸にとった図で表示する。例を図12に示す。

16 音響的効果

  スピーカと受信機の無線周波部の部品との間で,音響的帰還が起きることがある。この効果の測定には,
JIS C 6102-1の箇条16(音響的帰還)で示されている方法を使用する。ただし,動作周波数の無変調無線
周波入力信号を追加し,この信号のレベル及び周波数の適切な値,特に,より大きな効果を生じやすい高

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いレベルで測定を繰り返す。
  それぞれの結果を得た条件は,結果に明記する。
    注記 無線周波信号源への音響的帰還を避けるよう注意する必要がある。

17 不要発振

  受信機を不要な自己発振が起こりやすい様々な条件で動作させる。これには,同調,音量調節,音質調
節の極端な設定,信号の有無,アンテナの有無(アンテナが受信機の一部,又は使用者が取り外せないと
きを除く。),信号の接地の有無(安全のための接地は外さない。)及び外部装置の接続の有無がある。ホイ
ッスル,雑音,ひずみなどの異常な出力は,発振を示していることがあるので,更に調査する。

18 電源周波数及びその高調波での妨害(ハム)

18.1 一般

  全般的な概論及び規定する特性のリストについては,IEC 60268-3の15.4(ハム)による。
  受信機の無線周波段,特に混合段は,主電源その他の電源からの低(可聴)周波電圧(電界又は磁界に
よる場合もある。)による信号への振幅若しくは周波数変調で,ハムが発生しやすい。特に,自動周波数制
御回路は,局部発振器の周波数変調によるハムの原因となる。
  測定は,定格供給電圧並びに適切な過電圧及び減電圧で行う[JIS C 6102-1の13.4(付加的情報)及び
表2(各種電源の電圧の調査)参照]。

18.2 測定方法

a) 受信機を標準測定条件で動作させ,変調周波数を80 Hzに変えて,信号とハムとを比較する際に可聴
    周波段の周波数レスポンスの影響を受けないようにする。
b) 次に,変調を除き,ハム出力を波形分析器で分離したスペクトル成分として測定するか,又は真実効
    値計で全ハム出力を測定する。
c) 測定は,適切な過電圧及び減電圧で繰り返す[JIS C 6102-1の13.4(付加的情報)及び表2(各種電源
    の電圧の調査)参照]。
d) 測定は,その他の入力信号レベルで,また,自動周波数制御を動作させて繰り返してもよい。
    注記 入力信号は,ハム変調が十分に少ないように注意する。これは,例えば,信号源若しくは受信
          機のいずれか,又は両方を電池で動作させて調べることができる。

18.3 結果の表示

  測定結果は,表にするか又はスペクトル図で表示する。
                                         第5章 ひずみ

19 一般

  受信機の可聴周波出力に存在するひずみは,幾つかの異なる方法で表すことができる(IEC 60268-2及
びIEC 60268-3参照)。通常,受信機の可聴周波部のひずみ特性を可聴周波入力信号で詳細に測定し,総合
特性は,高調波ひずみ特性に限定しても十分である。復調器のひずみ(受信機の可聴周波部のひずみより
も高い。)の有効な検査には,高い変調周波数及び変調率を使用する必要があるが,受信機の設計が対応し
ている送信の最高変調周波数を超えることはできない。ひずみは,A. G. C. の作用でも起きることがある
ので,低い変調周波数での測定も重要である。信号源の変調器のひずみは,結果に影響がない程度に低い

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ように注意する。各変調器のひずみ成分と受信機によるひずみ成分との差が,10 dBあれば十分である。

20 総合高調波ひずみ,ひずみ制限可聴周波出力及びひずみ制限入力レベル

20.1 測定方法

a) 受信機を標準測定条件で動作させ,可聴周波出力の高調波成分をIEC 60268-3の箇条4に規定されて
    いる方法で測定する。
b) 測定は,次の条件で繰り返すことができる。
  1) 音量調節器を備えている場合には,定格全高調波ひずみが発生するように調節して,ひずみ制限可
      聴周波出力レベル,電圧及び電力,又はそのいずれかを記録する。音量調節器がないときは,変調
      の深さを定格全高調波ひずみが発生するまで増加する。
  2) 音量調節器を備えている場合には,標準測定条件に対応する位置に置き,変調率が80 %の入力信号
      で80 %変調での全高調波ひずみを測定する。
  3) 音量調節器を備えている場合には,標準測定条件に対応する位置に置き,変調率が30 %又はその他
      の明示値の入力信号で,そのレベルを定格全高調波ひずみが発生するまで増加する。このレベルが
      規定値の変調率及び定格全高調波ひずみでのひずみ制限入力レベルである。
  4) その他変調率,変調周波数又は無線周波入力レベルを可変して繰り返し,全高調波ひずみを測定す
      る。
    注記 高調波測定は,変調周波数の主な高調波が,受信機の復調器を含む可聴周波部の帯域内に存在
          するときだけに有効である。これが成立する最高周波数は,高いレベルの無線周波入力信号で
          測定した総合周波数レスポンス,及び低い変調周波数で測定した主な高調波の最高次数からほ
          ぼ導き出せる。
  低いレベルの無線周波入力信号では,受信機の雑音出力が,変調周波数による高調波の出力と同等か,
又はそれより大きくなる。ひずみをひずみ率計で測定すると,結果には雑音の影響を含む。これは,SINAD
(信号対雑音及びひずみ)測定と呼ばれており,信号対雑音比の代わりに指定できる。ひずみの単独測定
には,波形分析器又はスペクトル分析器が使用でき,可聴周波出力信号の全高調波ひずみは,個別高調波
の振幅の実効値和で与えられる。

20.2 結果の表示

  測定結果は,表にするか又は20.1 b) 4)の場合には図で表示する(図1参照)。例を,図13及び図14に
示す。

21 同調の不正確さによるひずみ

21.1 測定方法

a) 20.1に規定した方法を使用する。測定は,受信機の動作周波数に近く通過帯域の限界内の幾つかの入
    力信号周波数で行う(4.16参照)。
b) 測定結果は,入力信号周波数と動作周波数との差を関数として表したひずみの図で表示する。例を図
    15に示す。

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C 6102-2 : 2019 (IEC 60315-3 : 1989,Amd.1 : 1999)
                                         第6章 その他

22 同調及び自動周波数制御特性

22.1 一般

  受信機の同調特性は,信号周波数を動作周波数の各側に変化させたときの,可聴周波出力電圧と信号周
波数との間の関係を示す。
  同調特性は,自動周波数制御の働きで修正される。自動周波数制御を動作させて測定した特性は,引込
み範囲及び保持範囲を示す。

22.2 測定方法

a) 受信機を標準測定条件で動作させる。
b) 入力信号周波数を,元の周波数の各側で段階的に変化させ,各段階での可聴周波出力レベルを測定し,
    結果として記録する。
c) 測定は,その他の入力信号レベルで繰り返してもよい。
d) 自動周波数制御を備えているときは,それを動作させて測定を繰り返す。入力信号周波数は,最初,
    元の周波数から可聴周波出力の突然な低下が起きるまで段階的に遠ざけ,次に,元の周波数の方へ近
    づけ,そして,元の周波数を超えて再び出力の突然な低下が起きるまで,段階的に遠ざける。それか
    ら,入力信号を再び元の周波数の方へ戻す。これらの測定から自動周波数制御の“保持範囲”及び“引
    込み範囲”を決定できる。
e) 別法として,可聴周波出力レベルを監視する代わりに,周波数カウンタで各入力周波数での局部発振
    器の周波数を測定してもよい。
      注記 自動周波数制御は,引込み範囲が広いと満足に動作しないことがある。近くに強い信号があ
            るとき,弱い信号では離調するためである。これに対し,非常に広い保持範囲と狭い引込み
            範囲とをもつ自動周波数制御は,強い信号でも影響を受けにくい。このように,非常に多様
            な効果が起きるので,測定方法を標準化することは困難であるが,箇条8に基づく方法が適
            していることが多い。不要な搬送波を加えたときの可聴周波出力の変化をAFCが非動作のと
            きのブロッキングによる出力と比べて,AFCが動作しているときの方が変化が大きいときは,
            それがAFC動作に対する不要搬送波妨害の尺度となる。

22.3 結果の表示

  測定結果は,可聴周波出力レベルをデシベルで等分目盛で縦軸にとり,入力信号周波数と動作周波数と
の差(離調)を等分目盛で横軸にとった図か,又は局部発振周波数を等分目盛で縦軸にとり,周波数差を
等分目盛で横軸にとった図で表す。例を図16に示す。

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