この規格ページの目次
- 9.2 測定方法
- 9.3 結果の表示
- 9.4 注意事項
- 10 アンテナから入る不要信号の除去
- 10.1 一般
- 10.2 1信号測定法
- 10.3 結果の表示
- 10.4 2信号測定法
- 10.5 結果の表示
- 11 総合可聴周波数レスポンス
- 11.1 一般
- 11.2 測定方法
- 11.3 結果の表示
- 12 通過帯域及び減衰傾斜(4.16及び4.17参照)
- 12.1 一般
- 12.2 変調周波数及び変調率
- 12.3 測定方法
- 12.4 結果の表示
- 13 選択度調節
- 14 妨害排除能力
- 15 1信号ビート音
- 15.1 一般
- JIS C 6102-2:2019の引用国際規格 ISO 一覧
- JIS C 6102-2:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- JIS C 6102-2:2019の関連規格と引用規格一覧
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C 6102-2 : 2019 (IEC 60315-3 : 1989,Amd.1 : 1999)
希望信号に近い周波数,例えば,隣接チャネルの周波数をもつもの
c) 和が希望信号の周波数にほぼ等しい周波数(fd≒f1+f2),ここで,不要信号は希望信号の周波数の半分
に近いが等しくはないもの
d) 差が希望信号の周波数にほぼ等しい周波数(fd≒f1−f2),ここで,二つの周波数のうち低い方の不要信
号は,希望信号の周波数に近い周波数,例えば,隣接チャネルの周波数をもつもの
e) 和がイメージ周波数にほぼ等しい周波数(fm≒f1+f2),ここで,不要信号は,関連のイメージ周波数の
半分に近いが等しくはないもの
f) 差が希望信号と近い方の不要信号との差にほぼ等しい周波数(fd≒2f1−f2),ここで,近い方の不要信
号は,希望信号の周波数に近い周波数,例えば,隣接チャネルの周波数をもつもの
注記 a)からe)までは,2次の相互変調によるもの,f)は3次の相互変調によるものである。
9.2 測定方法
a) 受信機を標準測定条件で動作させ,入力配置は,信号源間の相互変調を防ぐように十分に分離できる
3信号源用の結合回路網[JIS C 6102-1の箇条20(結合回路)参照]を含むように変更する。二つの
不要信号源は,出力をゼロとし,希望信号源のレベルは,結合回路網の挿入損失を補うように調節す
る。
b) 周波数が,f1及びf2でレベルが等しい二つの無変調不要信号を希望信号と同時に加える。周波数は,
表1からとる。ここで,表1の符号a) f)は,9.1のa) f)に対応する。
全ての場合,一つだけの不要信号を加えて変調したときは,受信機の可聴周波出力が無視できるよ
うな周波数を選択する。
三つの信号は無変調とし,不要信号の一つの周波数は受信機の可聴周波出力が標準基準周波数frに
なるよう僅かに調節する。
表1−周波数の選択方法
符号 基本式a) スペクトル順序 差周波数b)
a) f1+f2=fi+1 kHz f1>fi/2>f2 f1−f2=9 kHz
b) f1−f2=fi+1 kHz f1>f2 |f2−fd|=9 kHz
c) f1+f2=fd+1 kHz f1>fd/2>f2 f1−f2=9 kHz
d) f1−f2=fd+1 kHz f1>f2 |f2−fd|=9 kHz
e) f1+f2=fm+1 kHz f1>fm/2>f2 |f2−fm|=9 kHz
f) 2f1−f2=fd+1 kHz |f1−fd|=9 kHz
注a) 標準の基準周波数(希望信号の変調周波数)が,1 kHzでないときは,使っ
た値に入れ替え,結果とともに示す。
b) 受信機が設計の対象とした送信の周波数間隔が,9 kHzでないときは,適切
な値に入れ替える。この周波数差は,正確な値というよりもむしろ下限とみ
なせる。しかし,この値は,結果に影響するので明示する必要がある。
c) 三つの信号を無変調で同時に加える。希望信号の入力レベルは一定とし,二つの不要信号(等レベル
に保つ)のレベルを,それらによる可聴周波出力レベルが,希望信号を30 %変調して一方の不要信号
をビート音が出力測定に影響がない程度まで十分に減少するよう,数kHz離調したときの出力よりも
26 dB低い出力となるように調節する。不要信号のレベルは,測定結果に付記する。
注記 この方法は,音量調節を行わないように設定した。したがって,音量調節器がない装置にも
適用できる。
測定は,その他の希望信号レベルで繰り返す。また,その他の希望信号周波数で繰り返し
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てもよい。
9.3 結果の表示
測定結果は,表又は希望信号のレベルを関数として表した不要信号レベルの図で表示する。
9.4 注意事項
測定結果が,信号発生器の相互変調によって影響されないように注意する。これは,結合回路網と試験
する受信機との間に適切な付加減衰器を挿入して調べることができる。
信号発生器間の相互変調がなければ,減衰を1 dBずつ付加したとき,付加減衰器がないときと同じ結果
を得るためには,三つの信号のそれぞれのレベルを,1 dBずつ増加させる必要がある。
信号発生器の間に相互変調があれば,減衰を1 dB付加して希望信号のレベルを1 dB増加したとき,相
互変調による可聴周波出力レベルを回復するために必要な不要信号レベルの増加は,1 dBよりも少なくな
る。これは,信号発生器間の相互変調成分の増加によるものである。
10 アンテナから入る不要信号の除去
10.1 一般
動作周波数に近い周波数の信号に対するレスポンスに加えて,スーパーヘテロダイン又はこれと類似の
受信機は,中間周波数(2重又は多重スーパーの場合は,複数の中間周波数),イメージ周波数(又は複数
のイメージ周波数),並びに信号周波数の高調波及び局部発振器の周波数(又は複数の局部発振周波数)の
高調波に関連するその他の周波数にも応答する。
これらのレスポンスは,1信号法又は2信号法で測定できるが,両者は測定条件及び得られる結果に重
要な違いがある。したがって,いずれの測定での結果か,明確に区別することが不可欠である。
1信号の中間周波数除去比は,可聴周波出力電圧又は電力が等しくなるときの中間周波数での入力信号
レベルと,動作周波数での入力信号レベルとの比で,デシベルで表す。同調周波数での入力信号レベルは,
受信機の雑音制限感度(3.4.3参照)とし,可聴周波出力は,信号対雑音比が低いときは選択的に測定する。
2信号の中間周波数除去比は,中間周波数の妨害信号レベルと,動作周波数での無線周波信号レベルと
のデシベルで表した比で,次の条件を満たす。
a) 妨害信号の周波数及びレベルは,相互変調による不要可聴周波信号の周波数が1 kHzで,その出力レ
ベルが,標準無線周波入力信号による出力よりも26 dB低くなるように設定する。
b) 希望信号のレベルは,不要信号がないときの可聴周波信号対雑音比が少なくとも26 dBとなるように
設定する。
特記しない限り,希望信号のレベルは,標準無線周波入力信号レベルとする。
受信機が平衡入力回路をもっているときは,中間周波数除去比の特性の各々について,二つの値を測定
することができる。その一つは,中間周波数信号を不平衡モードで加えたとき,その他は,中間周波数信
号を平衡モードで加えたときである。前者は,受信機がその他の受信機とは共用していないアンテナに直
接接続されているとき,実際上より重要である。
1信号のイメージ除去比は,可聴周波出力電圧又は電力が等しくなるときのイメージ周波数での入力信
号レベルと,動作周波数での入力信号レベルとの比で,デシベルで表す。同調周波数での入力信号レベル
は,受信機の雑音制限感度(3.4.3参照)とし,可聴周波出力は,信号対雑音比が低いときは選択的に測定
する。
2信号のイメージ除去比は,26 dBの信号対妨害比を発生するときのイメージ周波数での入力信号レベル
と,同調周波数での入力信号レベルとの比である。すなわち,1 kHzのビート音で動作周波数の信号によ
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る可聴周波出力よりも26 dB低い妨害である。動作周波数での入力信号レベルは,雑音制限感度に等しく
する(3.4.3参照)。
スプリアスレスポンス周波数は,これをfsとすると,発振器周波数fo及び中間周波数fiとの間には,次
の式で示すような関係がある。
fi
fs fo (1)
n
ここに, nは1より大きい整数である。
注記1 通常,2よりも大きい値に対するレスポンスは問題にならない。
fs=fo (2)
注記2 このレスポンスは,2信号法だけでしか測定できない(10.4参照)。
fs=nfo±fi (3)
ここに, nはゼロか1より大きい整数である。
10.2 1信号測定法
a) 測定は,5.2の方法に従うが,5.2 a)の完了後,入力信号レベルを雑音制限感度まで減少させて,可聴
周波出力レベルを記録する点が異なる。
b) 段階b)では,入力信号周波数を所要の中間周波,イメージ,又はスプリアスレスポンス周波数に設定
し,最大の可聴周波出力レベルが得られるよう僅かに調節する。
c) 次に,入力レベルを上記a)で記録した値と同じ可聴周波出力レベルが得られるように調節し,このレ
ベルと希望信号の入力レベルとの差を結果として記録する。
d) 測定は,その他の希望信号レベル及びその他の動作周波数で繰り返してもよい。
10.3 結果の表示
測定結果は,表にするか,希望信号のレベル又は周波数を関数とした不要信号レベルと希望信号レベル
とのデシベル差の図で表示する。1信号測定であることは明示する。例を,図7,図8及び図9に示す。
10.4 2信号測定法
a) 測定は,6.2の方法に従うが,6.2 c)の完了後,希望信号の入力レベルを雑音制限感度まで減少させる
点が異なる。
b) 標準の基準周波数(通常1 kHz)を通過させる帯域フィルタ(1/3オクターブフィルタのような)を,
可聴周波擬似負荷と出力計との間に接続する。フィルタの挿入損失があれば,これを考慮して可聴周
波出力レベルを記録する。
c) 両方の信号を無変調とし,第2の信号源の周波数を所要の中間周波,イメージ,又はスプリアスレス
ポンス周波数に調節する。次に,そのレベルを増加させ,その周波数を最大の可聴周波出力レベルが
得られるよう僅かに変化させる。次に,第2の信号源による入力レベルを,可聴周波出力レベルが段
階b)で得られたレベルよりも26 dB低いレベルになるように調節し,第2の信号源による入力レベル
と希望信号の入力レベルとの差を記録する。
d) 測定は,その他の希望信号レベル及びその他の動作周波数で繰り返してもよい。
10.5 結果の表示
測定結果は,上記10.3と同じように提示する。2信号測定であることは明示する。例を,図10に示す。
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11 総合可聴周波数レスポンス
11.1 一般
総合可聴周波数レスポンスは,ある周波数で変調したときの可聴周波出力レベルと,標準の基準周波数
で変調したときの可聴周波出力レベルとのデシベル差の変調周波数による変動である。
11.2 測定方法
a) 受信機を標準測定条件で動作させ,基準可聴周波出力電圧を記録する。次に,変調周波数を変化させ
て各周波数での出力電圧を記録し,基準電圧との相対デシベルとして表す。
変調率は,受信機が,プリエンファシスをもつ送信の受信用に設計されたものでない限り,30 %で
一定に保つ。プリエンファシスがある場合は,各周波数の変調の深さを,プリエンファシス特性に従
って調節することが望ましい。ある周波数での過変調を防ぐため,その他の周波数では,30 %よりも
低い変調率を使用することが必要となることもある。
b) 受信機の可聴周波部で過負荷が起きるときは,音量調節器の減衰を増加させるか,又は変調率を下げ
る。このときの変調率は,測定結果に示す。
c) 測定は,その他の値の無線周波入力信号レベル及び周波数で繰り返してもよい。
11.3 結果の表示
測定結果は,変調周波数を対数的に横軸にとり,出力レベルをデシベルで縦軸にとった図で表示する。
例を,図11に示す。
プリエンファシスを使用した放送を受信するように設計された受信機の場合には,受信機のディエンフ
ァシス特性を同じ図上に第2の図の縦軸で示す。
12 通過帯域及び減衰傾斜(4.16及び4.17参照)
12.1 一般
通過帯域及び減衰傾斜の特性を測定する最も簡単な方法には,低い周波数及び低い変調率で変調された
無線周波入力信号を使用する。変調周波数及び変調率には,特に低い無線周波入力信号レベルで適切な信
号対雑音比を維持する必要性から限度を設定する。これは,出力に可聴周波帯域フィルタを使用すれば,
より容易に行える。
12.2 変調周波数及び変調率
変調周波数は,低周波(可聴周波)レスポンスが限定された小型の携帯用受信機のためには,通常125 Hz
で十分である。高音質の受信機のためには,22.4 Hzのような,低い周波数で,しかも電源周波数及びその
高調波からの妨害の可能性を避けることができる周波数を使用すると,精度が増して減衰傾斜の影響によ
る変調のひずみを減らすことができる。
変調の深さは,通常10 %で十分である。変調のひずみとなる減衰傾斜の影響は,この深さでは更に減ら
すことができるからである。
12.3 測定方法
a) 受信機を標準測定条件で動作させ,次に,変調周波数を適切な低い周波数(12.2参照)に,変調率は
10 %に変更する。
b) 可聴周波帯域フィルタ(1/3オクターブフィルタのような)を可聴周波擬似負荷と可聴周波電圧計と
の間に挿入し,フィルタがある場合には,その損失を考慮して可聴周波出力レベルを記録する(注記
2参照)。
c) 信号(搬送波)周波数を動作周波数から各方向に規定の間隔ずつ変え,各間隔で可聴周波出力レベル
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を記録する。このレベルと段階b)で得られたレベルとの差を,測定結果として記録する。可能であれ
ば,レベル差が6 dBとなる信号周波数を決定する。
d) 測定は,その他の無線周波入力レベル及び周波数で繰り返してもよい。
注記1 A. G. C. の動作が始まるレベル以下の無線周波入力信号レベルで測定を繰り返すことは,特
に有用である。
注記2 フィルタ入力にオシロスコープを接続して変調の波形,雑音の影響又は妨害の可能性を観察
することは有用である。
12.4 結果の表示
測定結果は,周波数差を関数とし,レベル差をdBで表した等分目盛の図で表示する。この図から通過
帯域及び減衰傾斜が決定でき,表にもできる。
13 選択度調節
選択度調節器の作用は,その調節の様々な位置でこの章で示した適切な測定を行うことで決定できる。
通常,通過帯域の測定が,最も適している。
14 妨害排除能力
この課題については,CISPR 20による。
第4章 内部信号源による妨害
15 1信号ビート音
15.1 一般
不要信号は,受信機の中の幾つかの過程で発生することがある。そのような信号は,中間周波数又は内
部発振器の高調波を含んでおり,これらの周波数並びに希望信号及び不要信号に対する受信機の非直線性
の作用で発生する周波数も含んでいる。ディジタル技術を使用した受信機では,クロック周波数fcだけで
なく,fcの低調波及びその発振器の周波数の低調波が,発生することがある。
これら不要信号の相対的な重要性は,受信機の設計及び利用に依存している。これには,受信機を使用
する実際の場所で受信できる特定周波数の電波も含んでいる。しかし,一般的にこれらの不要信号のうち
の,次に示す幾つかが重要である。
a) 中間周波数の高調波及び低調波 : mfi/n,ここで,m及びnは正の整数,fiは中間周波数である。これ
らはfd=pfiのとき可聴周波ビート音(ホイッスル)を発生する。ここで,fdは動作周波数であり,p
は,例えば,次の値となる。1/3,2/3,4/3,5/3,2,3,4,5。普通に設計された中波受信機では,こ
れらのうち,p=2及びp=3が重要である。
b) 内部クロック又は発振器周波数の高調波及び低調波 : mfc/n,ここで,m及びnは正の整数,fcはクロ
ック周波数である。これらの信号は,次の条件で可聴周波ビート音(ホイッスル)を発生する。
m
fd fc
n
c) 局部発振周波数の高調波と内部クロック,発振器周波数の高調波又は低調波との相互変調積 : |mfc/n−
l (fd+fi) |,ここで,m,n及びlは正の整数である。これらの信号は,次の条件で可聴周波ビート音(ホ
イッスル)を発生する。
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JIS C 6102-2:2019の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60315-3:1989(IDT)
- IEC 60315-3:1989/AMENDMENT 1:1999(IDT)
JIS C 6102-2:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- 33 : 電気通信工学.オーディオ及びビデオ工学 > 33.160 : オーディオ,ビデオ及びAV技術 > 33.160.20 : ラジオ受信機
JIS C 6102-2:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC6102-1:2019
- AM/FM放送受信機試験方法―第1部:一般的事項及び可聴周波測定を含む試験