JIS C 6188:1999 測定用光減衰器試験方法 | ページ 4

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C 6188 : 1999
                                 図14 全反射光パワーの測定系
    備考1. 方向性結合器で測定系に不要な端子がある場合はすべて無反射終端にし,その他の接続面は
            無反射とする。
         2. 光方向性結合器の共通端には長さが1m以下で,他端は金蒸着膜を施すなどの方法によって,
            全反射終端とした光ファイバを接続する。
         3. 図14で,光方向性結合器の接続形態をレセプタクル形で例示してあるが,測定に支障がない
            限り,プラグ形,ピグテイル形の接続形態でもよい。
         4. その他の注意事項は,6.2の備考1.及び備考2.による。
  2) 図15の測定系によって,被試験器挿入後の反射光パワーP1 (dBm) を測定する。
                                   図15 反射光パワーの測定
    備考1. 方向性結合器で測定系に不要な端子がある場合はすべて無反射終端にし,その他の接続面は
            無反射とする。被試験器の試験用光入力に用いる入出力端以外の端子は光ファイバを接続し,
            その出力端を無反射終端にする。
         2. 反射光パワーをP1 (dBm) とする。ただし,被試験器が測定用可変光減衰器の場合は,被試験
            器の光減衰量設定値を変化させ下限及び上限を含めた5点以上に設定したときの反射光パワ
            ーの最大値をP1 (dBm) とする。
         3. 図15で,光方向性結合器の接続形態をレセプタクル形で例示してあるが,測定に支障がない
            限り,プラグ形,ピグテイル形の接続形態でもよい。また,便宜上被試験器は可変光減衰器
            で例示しているが固定光減衰器も含むこととする。
         4. その他の注意事項は,6.2の備考1.及び備考2.による。
  3) 反射減衰量は,次の式によって算出する。
                        RL=P0−P1 (dB)        (28)

――――― [JIS C 6188 pdf 16] ―――――

                                                                                             15
                                                                                   C 6188 : 1999
                      ここに, RL :  反射減衰量

9. 強度試験

 機械的な振動及び衝撃を与えて,被試験器の損傷及び特性の変化の有無を試験する。
  なお,被試験器が機械的に弱い構造となっていて,強度試験によって回復不可能となるおそれがある場
合には,この試験を省いてもよい。

9.1 振動試験

 振動試験は,JIS C 1003 (1976) の8.3(振動)によって行う。

9.2 衝撃試験

 衝撃試験は,JIS C 1003 (1976) の8.4(衝撃)によって行う。

9.3 過負荷試験

 被試験器に指定された最大許容レベルの光パワーを10分間連続入射した後,損傷の有
無及び固有誤差を調べる。この試験に使用する光源は,被試験器に規定された波長範囲のものとする。ま
た,最大許容レベルの光出力が得られない場合は,試験条件を明記する。
                                  光測定器標準化委員会 構成表
                                     氏名                         所属
        (委員長)             佐 藤 宗 純       工業技術院電子技術総合研究所
                               秋 本 義 明       工業技術院計量研究所
                               今 村 元 規       株式会社アドバンテスト
                               大久保 祐 志      株式会社東芝
                               金 子 進 一       三菱電機株式会社
                               桑 田 裕 二       住友電気工業株式会社
                               佐 藤 直 人       安藤電気株式会社
                               高 田     篤      日本電信電話株式会社
                               竹 尾 佳 己       アンリツ株式会社
                               立 川 義 彦       横河電機株式会社
                               波 平 宜 敬       株式会社KDD研究所
                               橋 爪 邦 隆       工業技術院標準部
                               長谷見 明 男      古河電気工業株式会社
                               原 田 和 英       株式会社日立製作所
                               藤 本 暢 宏       富士通株式会社
                               宮 脇 雅 裕       財団法人日本品質保証機構
                               森    基 祐       セイコーインスツルメンツ株式会社
                               山 口 太 一       株式会社フジクラ
                               山 村 修 蔵       財団法人日本規格協会
                               増 田 岳 夫       財団法人光産業技術振興協会
        (オブザーバ)         倉 嶋 利 雄       日本電信電話株式会社
        (事務局)             岩 本 正 己       財団法人光産業技術振興協会