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C 9801-1 : 2015
必要な場合,試験台は製造業者の取扱説明書に従って通気口を設ける。
冷却機器は製造業者の取扱説明書に従って試験台に設置する。
冷却機器の外郭と戸棚又は試験台との隙間に挿入する,スペーサなどの特別な手段(硬質,軟質は問わ
ない。)を冷却機器が備えている場合には適宜使用する。これらの特別な手段を備えていない場合,試験台
と冷却機器との隙間は空けておく。
気流から遮蔽するため,試験台の側面と背面との接合部は密着し,必要な場合には密封する。
B.2.4 複合機器
冷却機器以外の他の機器と結合する冷却機器は結合した状態で試験する。ただし,冷却機器以外の機器
は“オフ”又は動作停止を含む,使用者が選択可能な最も消費電力量が低くなる条件とする。
B.2.5 セットアップ
B.2.5.1 一般
冷却機器は,取扱説明書がこの規格の要求事項と矛盾する場合を除き,取扱説明書に従ってセットアッ
プする。全てのこん包材は取り外す。
冷却機器に附属する全ての引出し,ケース及び容器は正規の位置に配置するほか,次による。ただし,
JIS C 9801-2又はJIS C 9801-3の試験によって変更する場合は,次のa) d)より優先してもよい。
a) 冷凍室内の正規の位置に製氷トレイを配置する。冷凍室内に特定の区画をもたない製氷トレイは取り
外す。
b) 棚に便利機構を備えている場合の棚及び便利機構は,温度センサの配置及び結果に最も影響の少ない
と予想する位置に配置する。
c) 特定の位置を規定していない,トレイ,ケース又は容器は取り外す。
d) 温度センサの配置に対する棚の要求事項は附属書Dを参照する。
B.2.5.2 切替室
室が,複数の室タイプの動作範囲にわたる切替室である場合,消費電力量試験においては,最大の消費
電力量となる室タイプとして運転する。室タイプを定義する要求事項は,JIS C 9801-3の表1による。冷
却機器が切替室を備えている場合,最大の消費電力量となる室タイプに加えて,必要に応じて,他の室タ
イプでも試験する場合がある。ただし,切替室が,冷凍室及び非冷凍室(最大の消費電力量となる室)に
切替可能なとき,消費電力量試験では,切替室が冷凍室の場合及び非冷凍室(最大の消費電力量となる室)
の場合の二通りの温度設定で測定する。
B.2.5.3 使用者が調節可能な機能
使用者が調節可能な機能は次のように取り扱う。
a) 空間内に室タイプが複数あり,使用者が内容積のバランスを調節可能な場合,特に規定する場合を除
き,低温の空間の内容積が最大になるように調節する。
b) 例えば,急冷凍のような一定期間だけの動作温度変更用に使用者が操作するセレクタ又はスイッチを
冷却機器が備えている場合,特に規定する場合を除き,これらの機能が動作しないように設定する。
c) 継続使用を意図したディスプレイ,バターコンディショナ,ネットワーク接続又は二次的機能(例え
ば,スクリーン)用に,使用者が操作するスイッチを冷却機器が備えている場合,製造業者の出荷状
態とする。
d) 露付き防止ヒータ用に,使用者が操作する制御装置を冷却機器が備えている場合,JIS C 9801-2又は
JIS C 9801-3に規定するとおりに設定する。
e) 副室として分類しない便利機構の温度調節用に,使用者が操作するバッフル又は制御装置を冷却機器
――――― [JIS C 9801-1 pdf 26] ―――――
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が備える場合,温度性能試験で規定する場合を除き,消費電力量が最大になるように調節する。
f) 使用者が調節可能な指向性ダクト,吐出口又は戻り口を備えている場合,取扱説明書に従って調節す
るが,温度センサ位置に対して中心線から30°以内に向けてはならない。取扱説明書で指定していな
い場合,ダクトは全開にして,可能な限り中間又は中央の位置に近づけ,温度センサ位置に対して30°
以内に入らないように調節する。温度センサ位置に対して30°以内に入ってしまい,ダクトを中間又
は中央の位置に向けられない場合,気流が最も上向きになるように調節する。ただし,上記の対応が
不可能な場合にはダクトの向きを扉に向かうように調節する。ダクトが気流を広げる又は狭めるオプ
ションを備えている場合,最も広げる設定にする。オプションを取扱説明書で指定する場合,上記に
最も近いオプションを選択する。
g) 取扱説明書で指定する場合を除き,全ての手動制御の冷気循環ファンは,電力測定中はスイッチを“オ
ン”にする。
h) 冷却機器が温度調節装置を備えていない場合,製造業者の出荷状態で試験する。
i) 上記で冷却機器が使用可能な制御装置の設定を完全に規定していない場合,冷却機器の制御設定は,
各試験中,全ての室が試験の要求事項を満たすように選択することが望ましい。
B.2.6 自動製氷機
全ての試験で貯氷箱を正規の位置に配置する。
氷の運搬機構は全ての試験で,貯氷箱内の氷の有無にかかわらず動作させる。すなわち,氷の運搬に必
要となる全てのシュート及びスロートには,輸送又は自動製氷機を使用しない場合に取り付けるこん包,
カバー,又は他の障害物があってはならない。
B.2.7 試験前の条件
JIS C 9801-2又はJIS C 9801-3で特に規定する場合を除き,試験の開始時,室は内壁に霜がなく水分も
ない空の状態にする。扉,引出し及び蓋は閉じておく。
――――― [JIS C 9801-1 pdf 27] ―――――
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附属書C
(規定)
試験用負荷
C.1 寸法及び許容値
試験に使用する試験用負荷は直方体とする。凍結前の寸法は,(50 mm±2.0 mm)×(100 mm±3.0 mm)
×(100 mm±3.0 mm)とする。質量はこん包を含んで,500 g±10 gとする。
取扱性向上のため,試験用負荷をテープで縛って100 mm×100 mmベースの積重ねを作成してもよい。
200 mmより高いスタックが必要な場合,1 kgのパック(200 mm×100 mm×50 mm)を縛って,設置寸法
が100 mm×100 mmとなるようなスタックを作成してもよい。
試験用負荷は定期的に検査する。包装材に目に見える穴又は亀裂があってはならない。負荷が上記許容
値を超えていた場合,新しい負荷に取り替える。
C.2 構成
試験用負荷は,次の成分で構成する。
a) 充物は,1 000 gにつき,次の成分で構成する。
− オキシエチルメチルセルローズ 230 g
−水 764.2 g
− 塩化ナトリウム 5g
− 6-クロロメタクレゾール 0.8 g
この充物の凝固点は−1 ℃である(この熱的特性は,赤身の牛肉にほとんど一致している。)。
b) [我が国では入手できず,試験用負荷a)を使用するため削除する。]
c) 包装材は,水分の透過を無視することが可能な特性のプラスチック又はその他の適切な材料でなけれ
ばならない。包装材は内部に充材を充後密封する。二つの層(容易にシール可能な120 μm厚の
高圧ポリエチレンの1層,及びその外部の12.5 μm厚のポリエチレンテレフタレートのシート)を結
合したラミネートシートを使用することが望ましい。
[対応国際規格のC.2 c)の最終段落全てを削除する。]
C.3 M負荷
500 gの負荷(50 mm×100 mm×100 mm)の幾つかは温度測定用のM負荷とする。これらは熱電対又は
他の温度測定装置を,充材と直接接触するように試験用負荷の幾何学的中心に挿入する。M負荷は外部
からの熱侵入が最小となるように配慮する。構成及び使用に関する制限は,C.1及びC.2による。
――――― [JIS C 9801-1 pdf 28] ―――――
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附属書D
(規定)
平均庫内温度の算出
D.1 一般
この附属書では,全庫内温度の測定に必要なセンサ位置を規定する。また,様々な試験において,ある
点での平均空気温度の計算方法を規定する。この附属書の目的は,食料品を貯蔵する庫内温度の代表点を
選択することである。
D.2 センサの位置
D.2.1 一般
温度センサの規定位置は,最小間隔を規定する場合を除き,センサ(測定用メタル)の幾何学中心とす
る。ここで,間隔とは,測定用メタルの外表面からの距離を指す。
全ての温度センサの位置は,該当する場合,以降の段落に示すとおり,室の有効高さ及び有効幅に関し
て定義する。
室の有効高さはD.2.4.2に規定する。天井部又は底部が傾斜している場合,有効高さは平均の高さとみな
す。
制御装置及び吐出口ハウジングのような部品は,2 L未満の容積の機構又は突起と同様に無視する。
D.2.2 非冷凍室
D.2.4に規定する場合を除き,非冷凍室(例えば,冷蔵室,チラー室及びセラー室)の三つの温度センサ
は次のように配置する。
− 室の有効底部から50 mmの位置に配置
− 有効底部から測定して1/2×h(室の有効高さ)の位置に配置
− 有効底部から測定して3/4×h(室の有効高さ)の位置に配置
上記の位置は,図D.1図D.3及び図D.8 a)による。また,該当する場合はD.2.4による。
各センサの位置は他に規定する場合を除き,規定した高さにおける室の前面及び背面の中間とする。
冷却器を貯蔵空間と分けて構成し(副室),非冷凍室に備えた形を問わないボックス形冷却器の下のセン
サは,冷却器の重心の下に配置する。
D.2.3 冷凍室
D.2.4に規定する場合を除き,冷凍室の五つ又は七つの温度センサは次のように配置する。
− 室の有効天井部から50 mmの位置に二つ(前面及び背面)配置
− 有効底部から測定して1/2×h(室の有効高さ)の位置に配置
− 室の有効底部から50 mmの位置に二つ(前面及び背面)配置
− 冷凍室の有効高さが1 000 mmを超える場合,二つの追加のセンサを有効底部から測定して1/4×h(室
の有効高さ)及び3/4×h(室の有効高さ)の位置に配置
これらの位置は図D.3図D.8による。また該当する場合,D.2.4による。
D.2.4 同等の位置及び他の要求事項−全室タイプ
D.2.4.1 一般
全室タイプにおいて,特別な構成又は機能のためのセンサ配置変更及び他の要求事項を,次に示す。
――――― [JIS C 9801-1 pdf 29] ―――――
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図D.1図D.8に示す位置にセンサを配置することが不可能な場合で,かつ,該当する場合,最初の選
択肢は,図D.9に示すようなミラーイメージを使用する。
ミラーイメージを使用しても温度センサを配置することが不可能な場合,温度センサは同等の結果を得
る(D.2.4.7を満たし)規定の位置に可能な限り近い位置に配置し,その理由を記録する。また,この配置
を試験報告書に記載する。
D.2.4.2 有効高さの計算
室の有効高さ(h)は図D.2に示すように,完全に囲んだ部分幅若しくは全幅の便利機構,又は副室(非
冷凍)を考慮して調整する。有効高さの式を,次に示す。
h=h1−a−b
ここに, h : 有効高さ
h1 : 室の全高さ(部分幅の副室又は便利機構は無視)
2a w1a
a : 有効天井部までの距離 h
w
2b w 1b
b : 有効底部までの距離 h
w
h2a : 天井部の副室又は便利機構の高さ
h2b : 底部の副室又は便利機構の高さ
w : 室の全幅
w1a : 天井部の副室又は便利機構の幅
w1b : 底部の副室又は便利機構の幅
有効高さの調整は,室の天井部又は底部に備える副室若しくは便利機構が,規定の位置の場合にだけ適
用する。
有効高さを求めるとき,仕切り又は棚は無視する。
温度センサを配置するために内側の寸法を求める場合,露出したプレート形冷却器を備え,その冷却器
が高さ,幅又は奥行きの20 %より大きい場合,冷却器は室の壁全体を覆っているとみなす。
注記 プレート形冷却器とは,冷却器を棚,貯蔵空間又は副室と分けて構成していない,室の壁及び
天井に隣接している冷却器である。
側面の空間が40 mm未満の場合,固定した副室又は便利機構は,ライナ又は隣接する物体まで延びてい
るとみなす。
室の幅の80 %より大きな幅を備えた固定した副室又は便利機構は,全幅とみなす。
D.2.4.3 室の奥行き
温度センサは室の前面と背面との中間に配置する。室の前面とは扉ライナである。表面が平たん又は一
直線でない場合,測定点及びその周辺の表面の形状又は位置の等価平均を使用して,有効な前面及び背面
の位置を算出することが望ましい。
注記 ボックス形冷却器はD.2.2参照。奥行きが変化する室はD.2.4.4参照。
D.2.4.4 幅及び奥行きが変化する室
D.2.4.9に規定する便利機構を除き,室の幅又は奥行きが高さによって変化する場合,各温度センサの高
さにおける幅及び奥行きを使用してセンサ位置を決定する。
D.2.4.5 小さい室及び小さい副室
高さ150 mm以下であって,内容積が25 L以下の温度測定が必要な室,副室又は便利機構の場合,二つ
の温度センサを使用する。副室の底部から高さ50 mmの位置に,一つは左前方に,もう一つは右後方に,
d/4及びw/4の位置に配置する[図D.3 a)参照]。
――――― [JIS C 9801-1 pdf 30] ―――――
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JIS C 9801-1:2015の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 62552-1:2015(MOD)
JIS C 9801-1:2015の国際規格 ICS 分類一覧
- 97 : 家庭用及び商業用設備.娯楽.スポーツ > 97.040 : 台所設備 > 97.040.30 : 家庭用冷蔵機具
JIS C 9801-1:2015の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC9801-2:2015
- 家庭用電気冷蔵庫及び電気冷凍庫の特性及び試験方法―第2部:性能要求事項
- JISC9801-3:2015
- 家庭用電気冷蔵庫及び電気冷凍庫の特性及び試験方法―第3部:消費電力量及び内容積の算出