この規格ページの目次
- 6. 第二特性数字で表される水(液体)の浸入に対する保護等級
- 7. 付加特性文字で表される危険な箇所への接近に対する保護等級
- 8. 補助文字
- 9. IPコードによる表示例
- 9.1 オプションの文字を使用しない場合 :
- 9.2 オプションの文字を使用する場合
- 10. 表示
- 11. 試験の一般的要求事項
- 11.1 水及びじんあいに対する試験時の大気の状態
- 11.2 試験品
- 11.3 試験条件の適用及び試験結果の解釈
- 11.4 第一特性数字に対する試験条件の組合せ
- 11.5 外被の内部に機器を入れない場合(外被単独の場合)
- 12. 第一特性数字によって表示される危険な箇所への接近に対する保護のための試験方法
- 12.1 接近度プローブ
- JIS F 8007:2004の引用国際規格 ISO 一覧
- JIS F 8007:2004の国際規格 ICS 分類一覧
- JIS F 8007:2004の関連規格と引用規格一覧
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F 8007 : 2004
表 2 外来固形物に対する保護等級
第一特性 意味 保護性能 試験条件対応
数字 試験項目
0 無保護 無保護 −
1 直径50mm以上の大きさの外来 直径50mmの球状の固形物プローブの全 13.2
固形物に対して保護されてい 体が侵入(1)しない。
る。
2 直径12.5mm以上の大きさの外 直径12.5mmの球状の固形物プローブの 13.2
全体が侵入(1)しない。
来固形物に対して保護されてい
る。
3 直径2.5mm以上の大きさの外 直径2.5mmの固形物プローブが全く侵入 13.2
(1)しない。
来固形物に対して保護されてい
る。
4 直径1.0mm以上の大きさの外 直径1.0mmの固形物プローブが全く侵入 13.2
(1)しない。
来固形物に対して保護されてい
る。
5 防じん形 じんあいの侵入を完全に防止することは 13.4
できないが,機器の所定の動作及び安全 13.5
性を阻害する量のじんあいの侵入がな
い。
6 耐じん形 じんあいの侵入がない。 13.4及び
13.6
注(1) 外被の開口部を,固形物プローブの全直径部分が通過してはならない。
6. 第二特性数字で表される水(液体)の浸入に対する保護等級
第二特性数字は,水(液体)の浸入に
よる機器への有害な影響に対する外被の保護等級を示すものである。
第二特性数字に対する試験は,真水を用いて行われる。高圧力及び/又は溶剤を用いて洗浄を行う場合,
実用上の保護は不十分である場合がある。
表3に第二特性数字で表される保護等級(液体に対する保護等級)の意味及び保護性能を示す。
この表に示す保護等級は,第二特性数字によって規定すべきであって,意味又は保護性能を引用するこ
とによって規定してはならない。
試験方法を14.に示す。
第二特性数字が6以下の保護等級では,表示は,その外被が低位のすべての特性数字の条件に適合する
ことを表している。ただし,その場合の低位の保護等級のいずれかに適合することを確証するための試験
は,その外被が明らかに条件に適合し得るとみなされる場合には省略することができる。
第二特性数字が7又は8だけに指定されている外被では,噴流(第二特性数字5又は6に指定される)
に暴露することは適さないと考えられる。そして5又は6の要求条件に適合する必要はないが,次のよう
な二重表示の場合は除く。
実施する第二特性数字の試験 表示方法 適用の種類
噴流 一時的/継続的潜水
5 7 IPX5/IPX7 多用途形
6 7 IPX6/IPX7 多用途形
5 8 IPX5/IPX8 多用途形
6 8 IPX6/IPX8 多用途形
− 7 IPX7 限定用途形
− 8 IPX8 限定用途形
――――― [JIS F 8007 pdf 11] ―――――
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最右欄に示す“多用途形”は,“水の噴流”と“一時的潜水又は継続的潜水”の条件を双方とも満足しな
ければならない。
最右欄に示す“限定用途形”は,“一時的潜水又は継続的潜水”の条件だけに適合し,“水の噴流”暴露
には適さない。
表 3 第二特性数字で示される水(液体)に対する保護等級
第二特性 意味 保護性能 試験条件対応
数字 試験項目
0 無保護 無保護 −
1 垂直に滴下する水に対して保護
鉛直に滴下する水が有害な影響を及ぼさ 14.2.1
されている。 ない。
2 外被が垂直に対して両側に15°以内で傾
15°以内で傾斜しても垂直に滴 14.2.2
斜したとき鉛直に滴下する水が有害な影
下する水に対して保護されてい
る。 響を及ぼさない。
3 散水に対して保護されている。 垂直線から両側に60°までの角度で散水 14.2.3
した水が有害な影響を及ぼさない。
4 水の飛まつに対して保護されて
機器に対するあらゆる方向からの飛まつ 14.2.4
いる。 によっても有害な影響を及ぼさない。
5 噴流に対して保護されている。 機器に対するあらゆる方向からのノズル 15.2.5
による噴流水によっても有害な影響を及
ぼさない。
6 暴噴流に対して保護されてい あらゆる方向からの強力なジェット噴流 14.2.6
る。 の水が有害な影響を及ぼさない。
7 水に沈めても影響がないように
規定の圧力及び時間で外被を一時的に水 14.2.7
保護されている。 中に沈めたとき有害な影響を生じる量の
水の浸入がない。
8 関係者間で取り決めた数字7より厳しい
潜水状態での使用に対して保護 14.2.8
されている。 条件下で外被を継続的に水中に沈めたと
き有害な影響を生じる量の水の浸入がな
い。
7. 付加特性文字で表される危険な箇所への接近に対する保護等級
付加特性文字は,人体の危険な箇
所への接近に対する保護を示す。
付加特性文字は,次の場合に限り使用する。
−危険な箇所への接近に対する保護が第一特性数字で示されている保護等級より上位の場合
−危険な箇所への接近に対する保護だけを表する場合で,第一特性数字が“X”で示されている場合
例えば,この場合の上位の保護は,防壁,開口部の形状又は外被内の空間距離によって確保することが
できる。
人体の一部又は人が手に持ったものを模擬するものとして取り決められた接近度プローブの概要及び付
加特性文字で表される危険な箇所への接近に対する保護等級の定義を,表4に示す。
ある外被が付加特性文字で表示されるものより低位の保護等級すべてに適合する場合だけ,付加特性文
字で保護等級を指定しなければならない。ただし,その場合の低等級に対する試験は,その外被が明らか
に条件に適合できるとみなされる場合には省略することができる。
この等級に対応する試験方法を,15.に示す。
IPコード化の例は,附属書A参照。
――――― [JIS F 8007 pdf 12] ―――――
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表 4 付加特性文字で示される人体の危険な箇所への接近に対する保護等級
付加特性文字 意味 保護性能 試験条件対応
試験項目
A 手の甲による接近に対して直径50mmの接近度プローブは危険な箇 15.2
保護されている。 所との間に適正空間距離を確保してい
る。
B 指による接近に対して保護直径12mm,長さ80mmの関節付試験指 15.2
されている。 は,危険な箇所との間に適正空間距離を
確保している。
C 工具による接近に対して保直径2.5mm,長さ100mmの接近度プロー 15.2
護されている。 ブは危険な箇所との間に適正空間距離を
確保している。
D 針金による接近に対して保直径1.0mm,長さ100mmの接近度プロー 15.2
護されている。 ブは危険な箇所との間に適正空間距離を
確保している。
8. 補助文字
各個別規格において,第二特性数字又は付加特性文字の後に補助文字によって補助的な情
報を表示してもよい。このような特殊な場合は,基本的安全規格であるこの規格に適合しており,更に個
別規格では,その分類のための試験を実施するときに対処する付加的な方法が明確に示されていなければ
ならない。
次に示す文字は,それぞれに示す意味で,現在既に指定されている。
補助文字 保護性能
H 高圧機器。
M 回転機のロータなどのような機器の可動部分を動作させた状態に
おいて,水の浸入による有害な影響について試験したもの。
S 回転機のロータなどのような機器の可動部分を停止させた状態に
おいて,水の浸入による有害な影響について試験したもの。
W 所定の気象条件のもとで使用が可能であり,付加的な保護等級又
は,処理が施されているもの。
備考 IEC 60529の第1版においては,文字 “W”は同様の意味をもって文字
コードIPの次におかれていた。各個別規格において他の文字を用いても
よい。
補助文字S及びMがない場合は,保護等級は機器の一部分が動作しているかどうかによらないことと
考えてよい。文字記号S及びMがない場合は,両方の条件下での試験を完了していることを必要とする。
しかし,それらの条件のいずれかが,その他の試験によって明らかに適合していることが判明していれば
十分であるとする。
9. IPコードによる表示例
9.1 オプションの文字を使用しない場合 :
――――― [JIS F 8007 pdf 13] ―――――
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この記号(IPコード)が表示された外被は,
“3” − 直径が2.5mm以上の工具を持った人の,危険な箇所への接近に対し保護されている。
− 外被内の機器が2.5mm以上の大きさの外来固形物の侵入に対し保護されている。
“4” − 外被内の機器があらゆる方向からの飛まつ(沫)に対し有害な影響がないよう保護されて
いる。
9.2 オプションの文字を使用する場合
: この記号(IPコード)が表示された外被は,“2” −人の指による危険な箇所への接近に対し保護されている。
−外被内の機器が12.5mm以上の大きさの外来固形物の侵入に対し保護されている。
“3” −外被内の機器が散水に対し有害な影響がないよう保護されている。
“C” −直径が2.5mm以上,長さが100mm以内の工具をもった人の危険な箇所への接近に対し保
護されている[工具は,その工具全体(全長)が外被内に入ることがある。]。
“S” −可動部分を停止させた状態において,水の浸入による有害な影響について試験されている。
10. 表示
表示に関する規定については,各個別規格において規定するものとする。また,各個別規格
では,次の場合の表示方法について規定した方がよい。
― 同一の外被で部分的に保護等級が異なる場合
― 設置状態が保護等級に影響する場合
― 最大潜水深度及び最大潜水時間が明示されている場合
11. 試験の一般的要求事項
11.1 水及びじんあいに対する試験時の大気の状態
各個別規格で特に規定がある場合を除き,試験はJIS
C 0010で規定する標準状態の下で行うのがよい。
試験中の大気の状態は,次による。
温度範囲 : 15℃35℃
相対湿度 : 25%75%
気 圧 : 86kPa106kPa(860mbar1060mbar)
11.2 試験品
この規格で規定する試験方法は,個別規格で特に規定がない場合,形式試験である。
個別規格で規定がない限り,各部はすべて製造業者が示す状態に取付け,各試験項目に対する試験品は清
浄で新品の状態のものを使用する。
機器が完成品の状態では試験できない場合には,その機器を代表することができる部分又は詳細部がそ
の機器と同一寸法の形状をもつ機器の一部で試験する。
――――― [JIS F 8007 pdf 14] ―――――
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各個別規格においては,次に示す事項を規定しなければならない。
−試験品の個数
−試験品の取付け·組立·位置決めなどの条件,例えば,人為的な面(天井,床,壁など)を使用
することなど。
備考 このことは,他の関連機器と一体化するように設計された機器,例えば,単独でも又は
組合せても使用できる部品類にも適用する。
−必要に応じて実施される前処理
−充電状態で行うかどうか
−動作状態で行うかどうか
このような規定がない場合には,製造業者の取扱説明書を適用する。
11.3 試験条件の適用及び試験結果の解釈
機器への試験の実施方法及び合否判定に際しての水抜き穴,
通気口などの取扱いについては,各個別規格で取り決める。
なお,そのような取り決めがない場合には,この規格の規定を適用する。
試験結果の解釈については,各個別規格で取り決める。
なお,そのような規定がない場合には,最低でもこの規格の規定を適用する。
11.4 第一特性数字に対する試験条件の組合せ
第一特性数字の表示は,それぞれの数字ごとに表5の条
件すべてに適合していることを示して
表 5 第一特性数字によって示される保護等級に対する試験
第一特性数字 外来固形物に対する保護のための試験
危険な箇所への接近に対する保護のため
の試験
0 試験せず。 試験せず。
1 直径50mmの鋼球の全体が侵入せず,かつ,鋼球と危険な箇所との間に適正空間距離が
確保されている。
2 直径12.5mmの鋼球の全体が侵入しない。
試験指の先端80mmまでの部分の侵入は許
容されるが,適正空間距離が確実に確保さ
れている。
3 直径2.5mmの鋼製棒が侵入せず,かつ,適正空間距離が確保されている。
4 直径1.0mmの針金が侵入せず,かつ,適正空間距離が確保されている。
5 表2に規定する防じん構造
直径1.0mmの針金が侵入せず,かつ,適正
空間距離が確保されている。
6 表2に規定する耐じん構造
直径1.0mmの針金が侵入せず,かつ,適正
空間距離が確保されている。
備考 第一特性数字1及び2の“全体が侵入せず”とは鋼球の直径が,その開口部をとおり抜
けてはならないという意味である
11.5 外被の内部に機器を入れない場合(外被単独の場合)
内部に機器を置かないで外被の試験を行う
場合は,その外被の製造業者は,技術資料,取扱説明書などに,危険な箇所又は外来固形物及び水(液体)
の浸入によ って影響を受ける部分の位置関係並びに空間距離について明記しなければならない。
外被内部に電気機器を組み込む製造業者(すなわち,その製品の最終の製造業者)は,完成後に外被に
明示された保護等級に適合することを保証しなければならない。
12. 第一特性数字によって表示される危険な箇所への接近に対する保護のための試験方法
12.1 接近度プローブ
危険な箇所への人体の接近に対する保護等級を試験するための試験用プローブを
表6に示す。
――――― [JIS F 8007 pdf 15] ―――――
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JIS F 8007:2004の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60529:2001(MOD)
JIS F 8007:2004の国際規格 ICS 分類一覧
- 47 : 造船及び海洋構造物 > 47.020 : 造船及び海洋構造物一般 > 47.020.60 : 船及び海洋構造物の電気設備
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.260 : 電気衝撃に対する防御.活線作業
JIS F 8007:2004の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC60068-1:2016
- 環境試験方法―電気・電子―第1部:通則及び指針
- JISC60068-2-68:2002
- 環境試験方法―電気・電子―砂じん(塵)試験