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K 0410-3-12 : 2000 (ISO 5667-12 : 1995)
附属書K(参考)
ピストンコアラーの説明
序文
この附属書は,底質のサンプリングに用いる装置の種類のうち,参考としてピストンコアラーの説
明及び操作方法の紹介を行ったもので,規定の一部ではない。
K.1 装置(附属書K図1参照) ピストンコアラーは頂部におもり及び,ときには安定度を増すための
羽根を付けたコア管で構成される。方法は水底上のあらかじめ決められた高さからの自由落下による。コ
ア管中にはサンプリングの間水底上一定の高さに固定できるピストンがある。第二の管をコア管中に入れ,
管及び試料を同時に外すことができる。コア管は各種の金属で作られ,鉛のおもり付きで,内管は金属又
はプラスチック製でよい。
K.2 使用されている種類 コア管の直径,質量及び長さは要求事項に従って変更できる。ピストンコア
ラーの自由落下機構は,通常引き金のおもりが水底に接触すると作動する。水底が極めて軟らかいか,又
は厚い漂積層 (drifting layer) があるときはこれは問題を生じる。自由落下機構を光電池で作動させる装置
もある。この機構は光電池が水から漂積層への変化を検知したとき作動する。
K.3 適用 このピストンコアラーは底質の最上層の物理及び化学的研究に使用できる。
K.4 底質の種類 ピストンコアラーは硬い砂又は石の水底には適さない。その他の種類の水底に効果的
に使用できる。
K.5 試料の正確さ ピストンを用いるのでパイル作用の危険は限られている。側面は別にして,試料は
事実上非じょうらんである。
K.6 操作 操作は簡単で,船から実施できる。より小形のものは橋又はふ(埠)頭からも使用できる。
コア管は舟のレール上に水平に引き上げられるので,つり柱の必要はない。
K.7 海の状態 この装置を揺れる船上で使用するのは好ましくないが,コアラーをいったん水中に入れ,
自由落下が始まるとコアラーはそれ自身の道を進むので,舟の動きは試料の質にほとんど影響しない。コ
アラーに自動復元性があるので海流の影響はほとんどない。ピストンコアラーは,ほかのサンプリング方
法の使用に問題がある海域,すなわち,水深が大きすぎる及び/又は海流,風の影響で舟を安定に保つこ
とが困難な場合,水底のサンプリングに使用される。ピストンコアラーは砂又はシルトの水底に使用でき
る。
K.8 操作方法
− ピストンコアラーは三つの主要部分,コア管,コア管ホルダ及び“無負荷”機構で構成される。“無負
荷”機構は操作ケーブルに固定されている。コア管はこの一方に取付けされ,他方に釣合いおもりが
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ある。この釣合いおもりはレバーに取り付けた長さ可変の鎖でつり下げられている。この鎖の長さか
らコア管及びおもりの長さを引いたものが自由落下高さである。装置を沈め,釣合いおもりが底に触
れたときレバーは上がり,コア管は滑って水底に落下する。試料の長さは自由落下速度,沈降物の抵
抗及びコア管の直径によって異なる。
− パイル作用を防ぐためにピストンをコア管の内部に取り付けることができる。これは管を通るケーブ
ルで“無負荷機構”に取り付ける。この綱は釣り合いおもりの鎖より少し短いとよい。このようにし
て,ピストンは水底レベルのわずか上にとどまる。
− 試料の落下又は流出を防ぐために,部品を侵入ヘッドの内部に納めることもできるが,これは製造業
者次第である。
附属書K図1 ピストンコアラー
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附属書L(参考)
泥炭ボーラーの説明
序文
この附属書は,底質のサンプリングに用いる装置の種類のうち,参考として泥炭ボーラーの説明を
行ったもので,規定の一部ではない。
L.1 泥炭協会泥炭ドリル1形
− 泥炭協会ドリル(以下,P.I.ドリルという。)の主要作動部分は切断エッジ“スコップ”,コア及び侵入
刃からできたコンテナーである。スコップは中空の半円筒形で両端にテーパーが付き,端を切った円
すい(錐)になっている。スコップの両端は鋭く,カッターの機能をもっている。コンテナーの容量
は150 cm3 (150 ml) である。
− 使用するときは,P.I.ドリルをコンテナーを閉じて沈降物中に泥炭試料を採取する深度よりも30 cm浅
い深さに押し込む。ドリルが深く沈むにつれて,連続ロッド部を取り付ける。しかし,同時に二つを
超えては用いない。ドリルが沈降物の所定の深度(泥炭試料を採取する深度より30 cm浅い)に達し
た後,ハンドルを時計回りに180°回転させてコンテナーを開く。次いで,試料を採取する深度まで
深く押し込む。ハンドルを反時計回りに180°回転させるとコンテナーが閉じる。半円状の運動が終
わると,コアの上のくしに密着した“スコップ”は構造を乱すことなく沈積物から泥炭試料を切り出
す。泥炭を満たしたドリルを沈降物から引き出す。
L.2 泥炭協会ドリル(1939年形)
− P.I.ドリルの新しい形のコンテナーもスコップ及びコアで構成されるが,相違点は沈降物中でコンテナ
ーコアの回転を防ぐために,コアには刃の代わりに側面に羽根が付けられていることである(附属書
L図1参照)。コンテナーの容量は76.5 cm3である。ドリルの操作はP.I.ドリル1形の場合と同じであ
る。
− 泥炭試料の採取において,1939年形ドリルの容量が小さいことは不利である。多くの場合,多量の泥
炭試料が必要であり,ドリルを数回泥炭中に差し込まなければならない。
L.3 測量−ロッドドリル
− コンテナーは二つの中空円筒でできている。約31(その幅)の円周をもつ内部の円筒は長さ方向に離
脱されるが,外部円筒中にピッタリ収まる。外部円筒の壁は長さ方向にスリットがあり,45°の角度
に曲げられている。この曲がった壁はナイフのように研いである。外部円筒は内部円筒の周りを一回
転未満回転する。コンテナーが開いているときは,二つの円筒の窓は揃っている。閉じているときは,
内部円筒の窓は外部円筒の壁で覆われる。コンテナーはその下端にドリルが取り付けてあり,上端は
ロッドに接続している。測深ロッドドリルのコンテナーは,P.I.ドリルのコンテナーと同様に,ロッド
部,ハンドル,かぎ及び予備の継ぎ手 (couplings) のセットで構成される。
− 2種類の測量ロッドドリル,大形及び小形,がある。その寸法及び質量を比較のために附属書L表1
に示す。
− 一日の就業時間内に作業員チームが長い距離にわたって泥炭沈降物の下検分の測量をするためには,
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軽量,持ち運びが容易で小形の測量ロッドドリルの使用を勧める。この形のドリルのもう一つの利点
は,コンテナーの直径が小さいので泥炭沈降物の上の鉱物層を幾分容易に貫いて進入できることであ
る。
− P.I.ドリルの利点は,これが構造を乱すことなく自然の湿分含有量で泥炭試料を採取できる唯一のドリ
ルであることである。そのようなわけで,湿分測定時に用いるとよい。その短所は,コンテナーの直
径が比較的大きいので沈積物中に押し込むとき(特に,沈積物が極度に固まっているとき)に幾らか
大きな力を要することである。このため,この物質から試料を採取する場合,これは常に使用される
わけではない。
− 1939年以降の形のP.I.ドリルは成層学的研究には便利である。
附属書L表1 大形,小形ドリルの寸法と質量
ドリル 各ロッドの長さ コンテナーの容量 フルセットのロッ
ドこみのドリルの
質量
m cm3 kg
大形 1.5 140 13.2
小形 1.0 90 4.2
附属書L図1 泥炭協会ドリル
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K 0410-3-12 : 2000 (ISO 5667-12 : 1995)
附属書M(参考) 参考文献
序文
この附属書は,参考とした文献を紹介したもので,規定の一部ではない。
[1] LESHBER, R. and PERNAK, K. D. Behaviour and Fate of Pollutants in Rainwater Seepage. International
Journal of Environmental Chemistry, (1994), Gordon and Beach Science Publications SA.
[2] SAARNISTO, M., HUTTUNEN, P and TOLONEN, K. Annual lamination of sediments in Lake Lavojrvi,
southern Finland, during the past 600 years, (1977). Ann. Bot. Fenn. 14, pp.35-45.
[3] SHAPIRO, J. The core-freezer-a new sampler for lake sediments, (1958). Ecol. 39, p.748
平成9年度 国際整合化調査研究委員会 構成表(平成10年3月現在)
氏名 所属
(委員長) ○ 並 木 博 横浜国立大学名誉教授
○ 宮 崎 正 浩1) 工業技術院標準部消費生活規格課
谷 重 男2) 通商産業省環境立地局産業施設課
林 明 夫3) 通商産業省環境立地局環境指導課
○ 畑 野 浩 環境庁水質保全局水質規制課
○ 佐 藤 寿 邦 横浜国立大学工学部
中 村 和 憲 工業技術院生命工学工業技術研究所
○ 田 尾 博 明 工業技術院資源環境技術総合研究所水圏環境保全部
福 井 学 工業技術院資源環境技術総合研究所水圏環境保全部
田 中 宏 明 建設省土木研究所下水道部
菅 谷 芳 雄 国立環境研究所地域環境研究グループ
土 屋 悦 輝 東京都立衛生研究所環境保健部
渡 辺 真利代 東京都立衛生研究所環境保健部
竹 内 準 一 東京都下水道局
○ 日 野 隆 信 千葉県衛生研究所
○ 小 倉 光 夫 神奈川県環境科学センター水質環境部
○ 坂 本 勉 財団法人日本規格協会技術部
橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会技術部
高 月 峰 夫 財団法人化学品検査協会安全性評価技術研究所
○ 梅 崎 芳 美 社団法人産業環境管理協会名誉参与
横 倉 清 治 社団法人日本環境測定分析協会(三菱マテリアル株式会社)
竹 島 正4) 社団法人日本下水道協会(東京都下水道局)
狩 野 久 直 日本錬水株式会社研究所
久 島 俊 和 オルガノ株式会社総合研究所
○ 川 瀬 晃 セイコー電子工業株式会社科学機器事業部
米 倉 茂 男 元東京都立工業技術センター(現東京都立産業技術研究所)
岩 岩 次 社団法人日本工業用水協会
(事務局) 宮 寺 秀 雄 社団法人日本工業用水協会
本 郷 秀 昭 社団法人日本工業用水協会
1) : 発足当初は,西出徹雄(工業技術院標準部消費生活規格課)
備考
2) : 発足当初は,乾 敏一(通商産業省環境立地局産業施設課)
3) : 発足当初は,藤冨正晴(通商産業省環境立地局環境指導課)
4) : 発足当初は,山田昭捷(東京都下水道局)
○は試料採取関係の小委員会委員兼任
(文責 梅崎 芳美)
JIS K 0410-3-12:2000の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 5667-12:1995(IDT)
JIS K 0410-3-12:2000の国際規格 ICS 分類一覧
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.060 : 水質 > 13.060.01 : 水質一般
JIS K 0410-3-12:2000の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISK0410-3-1:2000
- 水質―サンプリング―第1部:サンプリング計画策定の指針
- JISK0410-3-3:2000
- 水質―サンプリング―第3部:試料の保存及び取扱いの指針