JIS K 6367:1995 二輪自動車タイヤ用チューブ

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             K 6367-1995

二輪自動車タイヤ用チューブ

Inner tubes for motorcycle tires

1. 適用範囲 この規格は,二輪自動車用チューブ(1)(以下,チューブという。)について規定する。
    注(1) ここでいうチューブとは,JIS D 4203又は公共機関で定めた規格に規定されたタイヤに使用され
          るチューブをいう。
    備考1. この規格の引用規格を,次に示す。
    JIS D 4201 自動車用タイヤ・チューブ・リムバンド・フラップの呼び方
    JIS D 4203 モータサイクル用タイヤ−諸元
    JIS D 4207 自動車用タイヤバルブ
    JIS K 6251 加硫ゴムの引張試験方法
    JIS K 6257 加硫ゴムの老化試験方法
         2. この規格の中で{}を付けて示している単位及び数値は,従来単位によるものであって規
            格値である。ただし,従来単位は1995年4月1日から参考値とする。
2. 種類 チューブの種類は,材質によって区分し,表1の2種類とする。
                                              表1
                             種類                 区分
                             A種    天然ゴム及びこれに準じるもの。
                             B種    ブチルゴム及びこれに準じるもの。
3. 品質
3.1   外観 チューブは,形体,肉厚ともに均整で,きず,割れ,空気漏れなどの使用上有害な欠点がな
いものでなければならない。
3.2   性能 チューブは,6.の試験方法によって試験し,表2の規定に適合しなければならない。
                                              表2
                            試験項目                       性能           適用箇条
                                                     A種         B種
              引張試験 伸び %                         500以上     450以上   6.1
                       継ぎ目の引張強さMPa [{kgf/cm2}]
                                                  8.3 [{85}] 以上 3.4 [{35}] 以上
              永久伸び試験 %                           25以下      35以下   6.2
              老化試験 引張強さの低下率 %              10以下     −        6.3
4. 寸法 チューブは,JIS D 4203又は公共機関で定めた規格に規定されたタイヤに適合する寸法とする。

――――― [JIS K 6367 pdf 1] ―――――

2
K 6367-1995
5. 材料及び加工方法 チューブは,配合ゴムを材料として,輪形に成形して加硫製造したもので,JIS D
4207又は,これと同等以上の性能をもつタイヤバルブを取り付けたものでなければならない。
6. 試験方法
6.1   引張試験 引張試験は,JIS K 6251に規定する方法によって行い,伸び及び継ぎ目の引張強さを測
定する。この場合,試験片は,ダンベル状3号形又はダンベル状4号形とし,伸びの場合は継ぎ目以外の
箇所から,継ぎ目の引張強さの場合は継ぎ目を中心として,図1に示すようにチューブの円周方向に,1
本のチューブからそれぞれ4個採取する。
  なお,継ぎ目の引張強さを算出する場合の試験片の厚さは,平行部分の両端部の平均値とする。
  また,伸び及び継ぎ目の引張強さは,試験片4個を測定し,その中央値を取る。
    備考 伸びを測定する際に,引張強さも同時に測定し,6.3の老化試験前の引張強さとする。
                                      図1 試験片の採り方
6.2   永久伸び試験 永久伸び試験は,6.1の規定によって試験片を2個採取し,標線を付けた後,標線間
を1.5倍に伸ばし,JIS K 6257の4.[空気加熱老化試験(ノーマルオーブン法)]に規定する方法によって
行う。この場合,表3の条件で促進老化させる。次に試験片を老化試験装置から取り出し,そのまま室温
中に2時間保った後,急に荷重を取り去って収縮させる。さらに,少なくとも8時間放置した後,標線間
距離を測定し,次の式(1)によって永久伸びを算出し,2個の試験片の平均値を求める。
                                              表3
                                     試験温度      105±2℃
                                     試験時間         5h
                             L1  L0
                         PS=        100  (1)
                               L0
                      ここに, PS :  永久伸び (%)
                                 L0 :  試験前の標線間距離 (mm)
                                 L1 :  試験後の標線間距離 (mm)
6.3   老化試験 老化試験は6.1の規定によって試験片を4個採取し,JIS K 6257の4.[空気加熱老化試験
(ノーマルオーブン法)]に規定する方法によって行う。この場合,試験温度70±1℃で連続96時間,又
は90±1℃で連続24時間促進老化させた後,引張強さを測定し,次の式(2)によって,老化前に対する引張
強さの低下率を算出する。
                                 X0   X1
                         Ac TB =         100  (2)
                                   X0
                      ここに,    Ac (TB) :  老化前に対する引張強さの低下率 (%)
                                      X0 :  老化前の引張強さの中央値 MPa [{kgf/cm2}]
                                      X1 :  老化後の引張強さの中央値 MPa [{kgf/cm2}]

――――― [JIS K 6367 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    K 6367-1995
7. チューブの呼び チューブの呼びは,JIS D 4201による。
8. 表示 チューブには,次の事項を表示しなければならない。
(1) チューブの呼び
(2) 製造記号
(3) 製造業者名又はその略号
            高分子部会 タイヤ・チューブ専門委員会 構成表(昭和62年12日1日改正のとき)
                                 氏名                           所属
         (委員会長)      藤 本 邦 彦       芝浦工業大学
                           下 平    隆       運輸省地域交通局
                           石 川 安 男       防衛庁装備局
                           清 水 健 一       工業技術院機械技術研究所
                           阿 部 巳喜雄      通商産業省基礎産業局
                           桜 井 俊 彦       工業技術院標準部
                           丹 野 博 実       財団法人化学品検査協会
                           林    則 行       株式会社ブリヂストン
                           長谷部 嘉 彦      横浜ゴム株式会社
                           山 本 博 実       住友ゴム工業株式会社
                           稲 田 史 郎       東洋ゴム工業株式会社
                           上 田    稔       オーツタイヤ株式会社
                           林       宏       社団法人日本自動車タイヤ協会
                           成 瀬 勝 夫       日本自転車タイヤ工業組合
                           伊 藤 勝 利       社団法人日本自動車工業会
                           三 浦    登       日産自動車株式会社中央研究所
                           河 野 明 夫       本田技研工業株式会社
                           寺 田    克       社団法人日本産業車両協会
                           和 泉    潔       三菱重工業株式会社相模原製作所
                           仙 波 日出夫      井関農機株式会社技術部
                           高 砂 智 也       石川島芝浦機械株式会社技術管理部
         (事務局)        池 田 喜 好       工業技術院標準部繊維化学規格課
                           遠 藤    薫       工業技術院標準部繊維化学規格課
         (事務局)        小 林    勝       工業技術院標準部繊維化学規格課(平成7年3月1日改正のとき)
                           砂 川 輝 美       工業技術院標準部繊維化学規格課(平成7年3月1日改正のとき)