JIS K 6815-1:2002 熱可塑性プラスチック管―引張特性の求め方―第１部：一般試験方法 | ページ 2

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K 6815-1 : 2002 (ISO 6259-1 : 1997)

5.2.2.2 打抜方法

 欠けのないきれいなエッジでJIS K 6815-2又はJIS K 6815-3 に示す形状をした打抜
刃(4.6参照)を用いる。試験片を短冊から打ち抜く(5.2.1参照)。

5.2.2.3 機械加工方法

 必要な場合はミーリングジグを用い,試験片を作製する。ただし,試験片の加熱
及びき裂,かききず又は他の目に見えるひびのような表面の悪化があってはならない。
    備考 機械加工の手順は,ISO 2818 を参考にすることが望ましい。

5.2.2.4 標線

 標線は,中心点からほぼ等距離とし,標線間距離は±1%又はこれと同等以上の精度で測
定しなければならない。また,試験片を引っかく,穴をあける又は刻印を押したりする試験材料にきずを
付ける方法で,標線を付けてはならない。標線を付ける溶液は,試験材料に全く無害であることが保証さ
れなければならない。平行線で描く場合,できる限り線を細くする。

5.2.2.5 試験片の数

 関連規格に別段の規定がない限り,厚さに従って表 1に示す試験片の数について試
験を行う。

6. 状態調節

6.1   試験前に,試験片を23±2 ℃の温度で,試験片の厚さによってISO 1167 の表 1に規定する時間以
上状態調節する。試験片は,関連規格に別段の規定がない限り,管が製造されてから15時間以内に試験し
てはいけない。
  なお,製造工程チェックは除く。
    参考 ISO 1167 の表1は,次による。
                              状態調節時間(ISO 1167:1996の表 1)
                 試験片の基準最小厚さ emin
                                                            状態調節時間
                           mm
                           emin<3                             1h±5min
                           3≦emin<8                          3h±15min
                           8≦emin<16                         6h±30min
                           16≦emin<32                        10h±1h
                           32≦emin                            16h±1h
6.2   状態調節及び試験は,27±2 ℃(ISO 291 と一致)で行ってもよい。ただし,この場合,得られた
値は,23 ℃(参照温度)の値に補正する。

7. 試験速度

 試験速度は,構成材料及び管の厚さに依存し,適用する製品規格若しくはJIS K 6815-2又
はJIS K 6815-3 に規定する。

8. 手順

8.1   23±2 ℃の温度で,次の手順によって行う。
8.2   標線間で試験片主要部の幅及び最小厚さを0.01 mm以内の精度で測定する。最小断面積を計算する。
8.3   試験片を引張試験機(4.1)へ試験片の軸と引張力の方向が一致するように取り付ける。試験片の滑
りを防ぐために,つかみ具(4.2)を均等にしっかりと締め付ける。
8.4   必要な場合,伸び計(4.4)を試験片の標線間距離(標線間の部分)上に取り付け,調節する。
8.5   試験速度を規定値に調節し,機械を始動する。
8.6   試験片が破断するまで応力−ひずみ曲線を記録し,この曲線上に降伏点荷重及び破断時の標線間距

――――― [JIS K 6815-1 pdf 6] ―――――

                                                                                              5
                                                                 K 6815-1 : 2002 (ISO 6259-1 : 1997)
離を記録する。又は破断後,降伏点荷重及び破断時の標線間距離を直接記入する。試験片がつかみ具内で
滑ったもの,肩の部分で破断したもの及び肩の幅が変わるように変形したものは廃棄し,同数の試験片を
追加試験する。

9. 結果の表し方

9.1 引張降伏強さ

 各試験片について,引張降伏強さを試験片の初めの断面積をもとに,次の式によっ
て算出する。
                            F
                            A
                      ここに,        引張降伏強さ(MPa)(1)
                                F :  降伏点荷重(N)
                                A :  試験片の初めの断面積 (mm2)
  結果を有効数字3けたまで表す。
    注(1) 1 MPa = 1 N/mm2
    備考 本来の引張降伏強さは,降伏時の試験片の断面積を用いて計算すべきであるが,便宜上初めの
          断面積を用いる。

9.2 引張破断伸び

 各試験片について,引張破断伸びを次の式によって算出する。
                            l l0
                                  100
                             l0
                      ここに, ε :  引張破断伸び(%)
                                l :  破断時の標線間距離(mm)
                                l0 :  試験片の初めの標線間距離(mm)
  結果を有効数字3けたまで表す。

9.3 統計的母数

 要求された場合,標準偏差及び平均値の95%信頼区間は,ISO 2602 に規定する手順に
よって算出することができる。

9.4 追加試験

 一つ以上の試験片に異常な結果が得られた場合,その試験片の数を2倍にして試験を行
う。例えば,5個の試験片を試験し,2個が異常な結果を示した場合,新たな4個の試験片を追加試験する。

10. 試験報告

 試験報告は,次の事項を含む。
a   この規格の引用
b   構成材料,タイプ,素性,呼び寸法などを含め,試験した管を同定するために必要なすべての詳細事
    項
c   試験片のタイプ及び作製方法
d   実験室の温度,湿度及び試験片の状態調節方法
e   試験した試験片の数
f   試験速度
g   引張降伏強さ(個々の値,算術平均及び標準偏差)
h   引張破断伸び(個々の値,算術平均及び標準偏差)
i   試験結果に影響を及ぼした可能性のある事項と同様にこの規格に規定されていない操作の詳細,特に
    試験片又はその破断面に見られた特異な事項(例えば,異物)
j   試験年月日

――――― [JIS K 6815-1 pdf 7] ―――――

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K 6815-1 : 2002 (ISO 6259-1 : 1997)
                              附属書A(参考) 関連規格
[1] JIS K 7100 プラスチック─状態調節及び試験のための標準雰囲気
    備考 ISO 291 : 1997,Plastics─Standard atmospheres for conditioning and testingが,この規格と同等で
          ある。
[2] JIS K 7161 プラスチック─引張特性の試験方法 第1部 : 通則
    備考 ISO 527-1 : 1993,Plastics─Determination of tensile properties─Part 1 : General principlesが,この
          規格と一致している。
[3] JIS K 7162 プラスチック─引張特性の試験方法 第2部 : 型成形,押出成形及び注型プラスチック
                の試験条件
    備考 ISO 527-2 : 1993,Plastics─Determination of tensile properties─Part 2 : Test conditions for moulding
          and extrusion plasticsが,この規格と一致している。
[4] ISO 2818 : 1994,Plastics─Preparation of test specimens by machining
[5] ISO 3127 : 1994,Thermoplastics pipes─Determination of resistance to external blows─Round-the-clock
        method
                    日本工業標準調査会標準部会 化学製品技術専門委員会 構成表
                                    氏名                          所属
           (委員会長)      宮 入 裕 夫        東京医科歯科大学生体材料工学研究所
           (委   員)       大 久 泰 照        昭和シェル石油株式会社中央研究所
                             堀    友 繁        財団法人バイオインダストリー協会
                             奥 山 通 夫        社団法人日本ゴム協会
                             笠 野 英 秋        拓殖大学工学部機械システム工学科
                             加 茂     徹       独立行政法人産業技術総合研究所
                             木 原 幸 弘        社団法人日本化学工業協会
                             桐 村 勝 也        社団法人日本塗料工業会
                              野 忠 夫          財団法人化学技術戦略推進機構
                             高 橋 信 弘        東京農工大学農学部
                             西 川 輝 彦        石油連盟技術環境部
                             西 本 右 子        神奈川大学理学部
                             古 川 哲 夫        財団法人日本消費者協会
                             槇        宏       日本プラスチック工業連盟