JIS K 7032:2002 プラスチック配管系―ガラス強化熱硬化性プラスチック（ＧＲＰ）管―管の初期剛性の求め方

K 7032 : 2002

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人強化プラ
スチック協会 (JRPS) /財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正す
べきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによってJIS K 7032 : 1998は改正され,この規格に置き換えられる。
  JIS K 7032には,次に示す附属書がある。
    附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表

(pdf 一覧ページ番号 )

――――― [JIS K 7032 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            K 7032 : 2002

プラスチック配管系−ガラス強化熱硬化性プラスチック (GRP) 管−管の初期剛性の求め方

Plastics piping systems−Glass-reinforced thermosettingplastics (GRP) ipes−Determination of initial specific ring stiffness

序文 この規格は,1998年に発行されたISO 7685, Plastics piping systems−Glass-reinforced themosetting
plastics (GRP)   ipes−Detemination of initial specific ring stiffnessを翻訳し,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧表
をその説明を付けて,附属書に示す。
1. 適用範囲 この規格は,ガラス強化熱硬化性樹脂管及びガラス強化熱硬化性樹脂モルタル管の初期剛
性の求め方について規定する。3種類の方法を規定し,変位が規定の限界値内であればいずれの方法も有
効とし,いかなる径の管に適用してもよい。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
            なお,対応の程度を示す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
          (修正している),NEQ(同等でない)とする。
          ISO 7685 : 1998 Plastics piping systems−Glass-reinforced thermosetting plastics (GRP)   ipes−
              Determination of initial specific ring stiffness (MOD)
2. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次による。
2.1   圧縮荷重 (compressive load ; F)管の径に変位を生じさせる荷重 (N)。
2.2                                  直径方向の圧縮荷重によって生じる管の直径の変化 (m)。
      垂直変位 (vertical deflection ; y)
2.3                                             垂直変位y(2.2参照)の,管の平均径dm(2.4参照)に
      相対変位 (relative vertical deflection ; y/dm)
対する比率。
2.4   平均径 (mean diameter ; dm)管壁断面の中央部に対応する円の直径 (m)。
  平均径は,次のいずれかの式によって計算する。
                        dm=di+e
                        dm=de−e
                      ここに, di :  内径の測定平均値 (m) (5.3.3参照)

――――― [JIS K 7032 pdf 2] ―――――

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K 7032 : 2002
                                de :  外径の測定平均値 (m) (5.3.3参照)
                                 e :  管の厚さの測定平均値 (m) (5.3.2参照)
2.5                                      圧縮荷重を加えた管の垂直変位に対する抵抗の尺度としての
      管の剛性 (specific ring stiffness ; S)
管の物理的特性。この特性は試験によって求め,次の式によって定義する。
                            E  I
                         S     3
                            dm
                      ここに,   E :  管の剛性試験によって求める見掛けの弾性率 (N/m2)
                                  I :  軸方向の単位長さ当たりの断面二次モーメント (m4/m)
                      すなわち,
                            3e
                         I
                           12
                      ここに,   e :  試験片の壁の厚さ (m)
                                dm :  試験片の平均径 (m) (2.4参照)
2.6                                                  この規格に定める試験を適用することによって求
      管の初期剛性 (initial specific ring stiffness ; S0)
める,Sの初期値 (N/m2) 。
3. 原理 一定長に切り出した管を直径方向に圧縮する。次に示す3種類の方法があるが,A法及びB法
は時間依存性のある管に適用し,C法は時間依存性の少ない管に適用する。
A法 : 相対変位3±0.5%に達する圧縮荷重を加えた後,一定の時間圧縮荷重を保持する。保持時間の最後
      に最終の垂直変位を測定する。
B法 : 個別規格に定める初期相対変位に達した後,一定の時間相対変位を保持する。保持時間の最後に最
      終の圧縮荷重を測定する。
C法 : 個別規格に定める垂直変位に達したときに圧縮荷重を測定する。
    備考 この規格を引用する個別規格に従って次のパラメータが設定されているものとする。
        a) 管の初期剛性を測定する方法(A法,B法又はC法)
        b) 試験片の長さ(5.1参照)
        c) 試験片の数(5.2参照)
        d) 適用が可能であれば試験片の状態調節(6.参照)
        e)   法に関しては適用する相対変位(7.3.3参照)
        f)  C法に関しては適用する垂直変位(7.3.4参照)
4. 装置
4.1   圧縮荷重装置 4.2に適合する2個の平行な圧縮荷重負荷面によって,5.に従って作成し水平に置か
れた試験片を,衝撃なく垂直に圧縮できるもので,圧縮率の管理が可能なシステムからなる。圧縮荷重の
精度は最大表示荷重の±1%とする。
4.2   圧縮荷重の負荷面

――――― [JIS K 7032 pdf 3] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   K 7032 : 2002
4.2.1  一般事項 負荷は,図1に示すように,一対の板(4.2.2参照)若しくは一対のはり(梁)(4.2.3
参照)又は一枚の板と一本のはりとを組み合わせ,負荷装置による圧縮荷重Fの負荷が試験片の軸に対し
て直角,かつ中心にくるように調整する。試験片と接する面は平らで滑らか,清浄かつ平行でなければな
らない。C法において板によって負荷を行う場合は、試験片との接触面に厚さ約10mmのゴム板を挟んで
もよい。
  板及びはりの最小長さは試験片と同一とし(5.参照),試験中に目視によって認められる変形がないよう
な厚さをもつものでなければならない。
         備考 C法については,板の変位を測定してもよい。
                                       図1 試験の概念図
4.2.2  板 板の最小幅は100mmとする。
4.2.3  はり それぞれのはりは丸めたエッジをもち,鋭いエッジのない平らな表面(図1参照)とし,そ
の幅は管に対応して次による。
a) 管の呼び径 (DN) が300未満の場合は20±2mm
b) 管の呼び径 (DN) が300以上の場合は50±5mm
      はりの形状と支持方法は,試験中にはりの他の面が試験片と接触しないようにしなければならない。
4.3   寸法測定に使用する測定装置 必要な寸法(長さ,直径,厚さ)の測定装置の精度は±0.1mm以内
とする。ただし,C法を行う場合の長さ測定のための装置は±0.5mm以内とする。試験片の垂直変位測定
装置の精度は最大値の±1.0%以内とする。
5. 試験片
5.1   調整 試験片は,試験を行う管から切り出した完全なリングとする。試験片の長さは,個別規格に
規定する試験片の長さとし,許容差は±5%とする。個別規格自体がない場合,又は個別規格で試験片の長
さを規定していない場合は,300±15mmとする。切断面は平滑で管の軸に対して直角とする。基準線とし
てA法及びB法の場合は周方向60度間隔,C法の場合は周方向180度間隔で,管の長さに沿って内側又
は外側に直線を引く。
5.2   試験片の数 試験片の数は,個別規格による。個別規格自体がない場合,又は個別規格で試験片の
数を規定していない場合は,各管径ごとに1個とする。
5.3   寸法

――――― [JIS K 7032 pdf 4] ―――――

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5.3.1  長さ 試験片各個について各基準線に沿って長さを測定する。その精度は,A法及びB法では±
0.2mm以内,C法では±1mm以内とする。A法及びB法では6個の,C法では2個の測定値から平均長さ
L (m) を計算する。
5.3.2  厚さ 試験片各個について各基準線の両端における厚さを精度±0.2mm以内で測定する。A法及び
B法では12個の,C法では4個の測定値から平均厚さe (m) を計算する。
5.3.3  平均径 試験片各個について,次のいずれかの方法によって平均径を精度±0.5mm以内で測定する
(2.4参照)。
a) 例えば,カリパスによって測定した長さの中間点における試験片の内径diと,厚さの測定値から平均
    径dmを計算する。
b) 例えば,メジャーによって測定した長さの中間点における外周長から算出した試験片の外径deと,厚
    さの測定値から平均径dmを計算する。
6. 状態調節 個別規格に規定されていない限り,試験前に試験片を少なくとも0.5時間試験温度(7.1参
照)に保持する。問題のある場合には,試験前に試験片を23±3℃で24時間状態調節するか,又は受渡当
事者間で定めた状態調節の方法に従う。
7. 操作
7.1   試験温度 個別規格に規定されている場合は,その温度において行う。
7.2   試験片の設置 試験片を板及び/又ははりと一対の相対する基準線が一致するように置く。試験片
と板及び/又ははり間の接触は,できるだけ均一で,板及び/又ははりは,水平で傾斜していないことを
確かめる。
7.3   圧縮荷重の負荷及び垂直変位の測定
7.3.1  一般 7.3.2,7.3.3又は7.3.4に従って試験を実施する。A法及びB法の場合は,一対の基準線(5.1
参照)のそれぞれについて行うが,それぞれの試験の間に試験片の変位を回復しておく。問題のある場合
には,それぞれの試験の間隔に15分間の余裕をみておく。
7.3.2  A法 : 圧縮荷重一定の場合 60±10秒間に相対変位が2.5%から3.5%までに達するように,おおむ
ね一定の比率で圧縮荷重を負荷する。この一定圧縮荷重を2分間保持したのちに,圧縮荷重及び垂直変位
を測定し記録する。

――――― [JIS K 7032 pdf 5] ―――――

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