JIS K 7115:1999 プラスチック―クリープ特性の試験方法―第１部：引張クリープ | ページ 4

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                                   附属書1図6 6号形試験片
1.2   試験片の作製
  1) 1号形試験片は,成形材料の場合は,関連規格又は受渡当事者間の協定による成形条件に従って射
      出若しくは圧縮成形して作るか,又は板状に成形した後,機械加工によって試験片の形状とする。
      試験片の厚さは3 mm4 mmが望ましい。板状製品の場合は,機械加工によって試験片を作製する。
      この場合の試験片の厚さは板の厚さとするが,厚さが10 mmを超える場合は,機械加工によって板
      の両面を同量削り10 mmとする。
  2) 2号形試験片は,成形材料の場合は,関連規格又は受渡当事者間の協定による成形条件に従って射
      出若しくは圧縮成形して作るか,又は板状に成形した後,機械加工によって試験片の形状とする。
      試験片の厚さは2 mmが望ましい。板状製品の場合は,機械加工によって試験片を作製する。試験
      片の機械加工方法としては切削によるほか,附属書1図2に示す形状及び寸法の切刃の付いた打抜
      刃によって打ち抜いてもよい。
  3) 3号形試験片は,成形材料を関連規格又は受渡当事者間の協定による成形条件に従って射出又は圧
      縮成形によって作製する。
  4) 4号形試験片は,強化プラスチックに附属書1図4に示す形状・寸法と同質の強化プラスチック又
      はアルミニウムの補強部分を,強化プラスチックを構成する樹脂又は接着剤によって固着した後,
      機械加工によって作製する。試験片の厚さは2 mm5 mmが望ましい。
  5) 5号形試験片は,強化プラスチックに附属書1図5に示す形状・寸法と同質の強化プラスチック又
      はアルミニウムの補強部分を,強化プラスチックを構成する樹脂又は接着剤によって固着した後,
      機械加工によって作製する。試験片の厚さは2 mm3 mmが望ましい。
  6) 6号形試験片は,関連規格又は受渡当事者間の協定による成形条件に従って成形した板状成形品か
      ら機械加工によって作製する。機械加工は,フライスカッタ又はダイヤモンドカッタによって行う
      のが望ましく,切削面は研磨紙で仕上げる。試験片の厚さは2 mm5 mmが望ましい。
    備考 試験片の作製方法が,クリープ試験結果に大いに影響を及ぼすので,試験片の作製は関連規格

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          又は受渡当事者間の協定による方法及び条件に従わなければならない。
            機械加工するときには,その切削熱などによって性質が変化しないように,十分に注意しな
          ければならない。試験片を打抜刃で作製するときは,硬い下敷きの上に試料を載せ,一打で打
          ち抜かなければならない。
                                    原案作成委員会 構成表
                          氏名                        所属                  本委員会   分科会
  (委員長)        中 山 和 郎       工業技術院物質工学工業技術研究所         ◎
  (委員)          宮 入 裕 夫       東京医科歯科大学医用器材研究所           ○
                    宗 宮     詮      慶應義塾大学理工学部                     ○
                    増 田     優      通商産業省基礎産業局                     ○
                    大 嶋 清 治       工業技術院標準部                         ○
                    橋 本 繁 晴       財団法人日本規格協会                     ○
                    栗 山     卓      山形大学工学部                           ○
                    小 牧 和 夫       通商産業省大阪工業技術研究所             ○       ◎
                    阿 部     聡      東京都立工業技術センター                 ○
                    馬 場 文 明       三菱電機株式会社先端技術総合研究所       ○
                    我 妻     誠      日本電信電話株式会社                     ○
                    三 原 観 治       株式会社東洋精機製作所                   ○       ○
                    増 瀬 英 雄       株式会社島津製作所                       ○
                    (横 田 明 善) 株式会社島津製作所                                  ○
                    斎 藤 英 隆       株式会社エー・アンド・デイ               ○       ○
                    川 村 好 宏       三菱樹脂株式会社平塚研究所               ○
                    横 山     昭      三井石油化学工業株式会社サン分析センター ○       ○
                    田 辺 久 光       三菱化学株式会社四日市総合研究所         ○       ○
                    塚 原     浩      旭化成工業株式会社樹脂技術センター       ○       ○
                    坂 井 英 男       三井東圧化学株式会社千葉工業所           ○       ○
                    金 沢 宏 之       住友化学工業株式会社                     ○       ○
                    高 野 忠 夫       財団法人高分子素材センター               ○       ○
                    濱 島 俊 行       日本プラスチック工業連盟                 ○       ○
  (事務局)        樋 口 秀 臣       財団法人高分子素材センター               ○       ○
                    三 宅 孝 治       日本プラスチック工業連盟                 ○       ○
                    ◎印 : 委員長
                    解説文責 小牧 和夫