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6.3.1.3 マイクロダンベル状試験片 試料は,厚さが1.52.5mmのシート又はディスクに機械加工する
か、又は旋盤でリング状に切削したものを切り開いて,平らにしたシートを得る。図2に示す形状及び表
1に示すマイクロダンベルの寸法に合わせた試験片は,シングルストロークプレス及び適切なナイフエッ
ジ抜型を用いて,シート又はディスクから打ち抜く。いずれの試験片においても,幅の狭い平行部分の厚
さが,平均値の2%以上外れてはならない。試験片を打ち抜く場合には,硬い平板の上に滑らかな表面を
した少し柔らかい物(例えば革,ゴム又は高級厚紙)を重ねて,その上にシートを置く。抜型の刃は,鋭
利で欠けその他の外観的な欠点がないものを使用する。厚さが0.1253.0mmの薄いシート及び切削テー
プの場合は,受け取ったままの材料から試験片を打ち抜く。
表1 ダンベル試験片の寸法
単位 mm
打抜きダンベル 大形ダンベル
(図2) (図3)
A 全長,最小値 38 115
B 両端の幅,最小値 15 25±1
C 狭い平行部分の長さ 12±0.5 33±2
D 狭い平行部分の幅 5±0.25 6±0.4
E 小半径 5±0.5 14±1
F 大半径 25±2
――――― [JIS K 7137-2 pdf 6] ―――――
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図2 引張試験用打抜ダンベル(タイプA)
6.3.1.4 薄い又は狭いテープ及び内径が7.0mm以下の細いチューブから作製された試験片 幅25mm以
上で厚さが0.1mm以下の薄いテープを試験する場合の試験片は,25mm幅の平行線に沿ってスリットし,
試験機のチャック部に合う適切な長さのものを使用する。一方,図3に示す形状及び表1に示す大形ダン
ベルの寸法は,6.3.1.3に規定する方法によって打ち抜いたものである。いずれの試験片においても,幅の
狭い平行部分の厚さは,平均値の2%以上外れてはならない。幅25mm以下のテープの場合には,全幅を
もって試験する。外径7mm以下のチューブの場合には,スリット及びスリットチューブの平たん化の機
械加工をせずに製造されたもので試験する。
――――― [JIS K 7137-2 pdf 7] ―――――
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図3 引張試験用大形ダンベル試験片(タイプB)
6.3.1.5 小径の丸棒から作製された試験片 直径7mm以下の丸棒を試験する場合の試験片は,試験部分
の長さ2530mmの直径を15%以上削って細くしたものを使用するか,又は受け取ったままの丸棒を
100mmの長さに切断したものを使用する。この直径を細くすることによって,チャック部分で破損するこ
ともなく試験機への固定も容易になる。
6.3.1.6 試験片のマーキング 目視によって伸びの測定を行う場合には,試験片に付けた二つのマークの
間を標線間距離とする。マークの片側に固定した定規によって,伸びが破断点に達するまで測定を続ける。
6.3.1.2, 6.3.1.3又は6.3.1.5に定められた形の試験片にマーキングする前に,目の細かいサンドペーパーで機
械加工及び打抜きのあとを軽く磨いて取り除く。伸びの目視測定に用いる試験片は,傷つけないように注
意して1025mm間隔(マイクロダンベル状試験片では1520mm)で中心からほぼ等距離にマークする。
マーキングの手段は試験中の材料に有害な影響を与えず,可能な限り細いマークでなければならない。ま
た,試験片の標線に引っかききず及び打こんを付けてはならない。
6.3.2 手順 前述の試験片を用いない場合,JIS K 7161,及びJIS K 7162に規定されている方法に従って
引張特性を測定する。6.3.1.4及び6.3.1.5の試験片においては,初期チャック間距離を1025mmの標線間
距離の2倍以上に,引張速度を50±5mm/minにする。試験片は,各チャックで同じ長さに固定する。記録
紙上で破断点から時間軸へ垂線を降ろし,垂線の根元から荷重−時間曲線の始点までの距離を測って,破
断時の伸びを測定する。任意に,伸び計が伸び測定に用いられる。試験中に記録された標線間距離の最大
値を元の標線間距離で除して,各試験片の破壊時の伸びを計算する。クロスヘッド速度とチャート速度が
同じでない場合には,時間軸の倍率を修正する。試験中に記録された最大荷重(N : ニュートン)を試験
片の初期平均断面積 (mm2) で除して,各試験片の引張強さを計算する。結果はMPaで記録する。
6.4 密度
素材から2個の試験片を切出し,JIS K 7112に従って試験する。D法を用いる場合には,管
内の溶液は表で指定され,かつ,試験されるPTFEに対して適切な直線こう配をもつものが望ましい。密
度が算出できる特別なプログラムをもつ特別なはかりなどの最新の装置を用いてもよい(最新の装置とは,
水の密度及び水の温度,並びに試験片の温度の値を取り込めるもの。)。
備考 高感度の温度計(例えば,±0.1℃が読み取れる。)を用いて22℃25℃の範囲で,調節できる
――――― [JIS K 7137-2 pdf 8] ―――――
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液体中で測定すれば(A法),PTFEの密度測定において温度の影響を最小にできる。そして密
度の値を,関係式によって23±2℃のときの値に補正する。
Dc=Dm+ (Tm−23) ×0.000 52
ここに, Dcは23±2℃のときの補正された密度であり,Dmは密度の測定値であ
り,Tmは測定時の温度である。
6.5 300℃における質量損失
1mgの精度で,10gの素材をひょう量する。ひょう量した試験片を,300
±5℃のエアーオーブン中で6時間加熱する。試験片をデシケーター中で冷却し,再度ひょう量する。元の
質量に対する百分率 (%) で質量損失を記録する。加熱後の試験片を確認し,溶融のこん跡を記録する。
6.6 寸法安定性 一般的方法
6.6.1 装置
6.6.1.1 マイクロメータ JIS B 7502に適合し,測定面が平面のものを使用する。
6.6.1.2 オーブン 285±5℃に保持できるもの。
6.6.2 試験片 試験片は,長さが25100mmの範囲で可能な限り長く,厚さ及び幅又は直径が525mm
の範囲の素材から加工する。試験片の両端面は,0.25mm以内の平行度になっていなければならない。可
能な場合は,加圧方向及び押出し軸方向に対して平行になるように切断する。長さが最低25mmの試験片
が準備できない場合には,短い試験片で試験を行ってもよい。ただし,試験片の長さに対応し,計測精度
の要求に適合するよう調節する。
直径が5mm以下の丸棒については,長さを50100mmに切断し,両端面が平面で軸に対して直角にな
るように試験片を加工する。
6.6.3 手順 試験片を23±2℃で4時間以上状態調節し,その温度を維持したままマイクロメータを用い
て±0.025mmの精度で長さを測定する。オーブン内に試験片を置き,285±5℃で4時間以上保持する。そ
の後,30℃/時を超えない冷却速度で冷却する。冷却後,試験片を23±2℃で4時間以上再度状態調節し,
±0.025mmの精度で数箇所の長さを測定する。
備考 試験片が所定の長さに対して薄い(例えば,直径5mm以下の丸棒)場合は,応力緩和の処理
前後で,ある程度曲がる場合がある。曲がった場合には,測定前に試験片をまっすぐにする。
6.6.4 結果の表示 初期長さに対する百分率 (%) で,長さの最大変位を記録する。
6.7 寸法安定性 パイプの幾何学的安定性及び寸法安定性に関する特別な方法
6.7.1 装置
6.7.1.1 マイクロメータ JIS B 7502に適合しているもの。
6.7.1.2 オーブン 285±5℃に保持できるもの。
6.7.2 試験片 試料はチューブ状で,長さ約300mmの部分について外径を機械加工する。削り落し部分
は,仕上げるのに必要な最小量にとどまるように注意し,±0.025mmの精度で真円の断面を作る。得られ
たチューブ状の試験片を加工,面取りして,少なくとも長さ25mmの円筒を作る。その両端面は長手方向
の軸に直角に,かつ,0.025mmの精度で平行になるように仕上げる。
6.7.3 手順 試験片を23±2℃で,少なくとも4時間調温し,その温度を保持したまま,マイクロメータ
を用いて±0.025mmの精度で測定する。285±2℃に保持した加熱炉の中に平滑な板を置き,試験片の一端
を下に立てて置く。少なくとも30分以上,もし肉厚が6mmを超えるときは,肉厚6mm当たり1時間を
加えた時間,炉内に保持しなければならない。例えば,
6mm未満の肉厚試験片に対して 30分
6mm以上12mm未満 90分
――――― [JIS K 7137-2 pdf 9] ―――――
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12mm以上18mm未満 150分
この保持終了点から,30℃/hを超えない速度で,試験片を冷却する。
冷却後,試験片を少なくとも4時間,23±5℃に保って再調節し,その後,その温度を維持しながら,長さ
及び外径について数箇所を±0.025mmの精度で測定する。
6.7.4 結果の表示 初期長さに対する百分率 (%) で,長さ及び直径の最大変位を記録する。
6.8 電気的特性
6.8.1 絶縁耐力(電気的強度) 絶縁耐力は,JIS C 2110又は適切な代替可能なものとしてIEC 60243-2
の手法に従って測定する。厚さ0.3mm以上の試験片に対しては,油中で試験を行う。JIS C 2110の図1に
示す電極形状を用いる。
6.8.2 電気的欠陥 電気的欠陥は,附属書1(規定)に従って測定する。
6.9 硬さ
この特性は,試験荷重132NでのISO 2039-1ボール押し込み試験方法によって測定する。代
替可能な測定方法として,ショアD硬さが,JIS K 7215に規定されたものであり,適用する。
6.10 色調
一般に,着色剤を含まないPTFEの色調は,白色から半透明のものまである。成形素材の色
調特性には,目視による白色度の識別が一般的に適している。定量的な数値が要求される場合には,次の
試験方法が用いられる。白色度測定のPTFE試験片は,成形素材であって,後加工されてない試料から作
成しなければならない。個々の素材の成形条件を考慮しつつ,望ましくは,5cm2以上の試験片を使用する。
白色度は反射形分光光度計,又は三刺激値測色計で測定する。もしも半球状(積分球状)の光度計を用い
る場合には,反射成分を除去するようにする。試験片の背面には,測定する間,標準的な,望ましくは黒
色の,不透明な材料を裏打ちしておく。測定は,CIE 15.2によって実施する。また,その結果はCIE 1931
又はCIE 1964の三刺激値及び色度座標で表す。
6.11 放射線透過試験
非破壊試験には放射線透過試験が用いられる。ISO 5579の試験方法に従う。
6.12 環境応力き裂 (ESC)
プラスチックのESCの一般試験法は,ISO 4599及びISO 4600に規定されて
いる。
6.13 荷重変形
荷重変形は,附属書2(規定)によって23±2℃で15Nの荷重を24時間かけ続けてから
測定する。
――――― [JIS K 7137-2 pdf 10] ―――――
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JIS K 7137-2:2001の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 13000-2:1997(MOD)
JIS K 7137-2:2001の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.140 : ゴム及びプラスチック製品 > 83.140.01 : ゴム及びプラスチック製品一般
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.080 : プラスチック > 83.080.20 : 熱可塑性材料
JIS K 7137-2:2001の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB7502:2016
- マイクロメータ
- JISC2110:1950
- コイルエナメル試験方法
- JISC2110:1994
- 固体電気絶縁材料の絶縁耐力の試験方法
- JISK6900:1994
- プラスチック―用語
- JISK6935-1:1996
- プラスチック―ふっ素ポリマーのディスパージョン,成形用材料及び押出用材料―第1部:分類の体系と仕様作成のための基準
- JISK7112:1999
- プラスチック―非発泡プラスチックの密度及び比重の測定方法
- JISK7161:1994
- プラスチック―引張特性の試験方法 第1部:通則
- JISK7162:1994
- プラスチック―引張特性の試験方法 第2部:型成形,押出成形及び注型プラスチックの試験条件
- JISK7215:1986
- プラスチックのデュロメータ硬さ試験方法