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JIS K 7244-1:1998 規格概要
この規格 K7244-1は、線形粘弾性挙動を示す範囲での硬質プラスチックの動的機械特性試験方法を規定。用語の定義及び後続の部における個々の試験方法に共通する事項について規定。
JISK7244-1 規格全文情報
- 規格番号
- JIS K7244-1
- 規格名称
- プラスチック―動的機械特性の試験方法―第1部 : 通則
- 規格名称英語訳
- Plastics -- Determination of dynamic mechanical properties -- Part 1:General principles
- 制定年月日
- 1998年11月20日
- 最新改正日
- 2018年10月22日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- ISO 6721-1:1994(IDT)
- 国際規格分類
ICS
- 83.080.01
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- プラスチック I(試験) 2021, プラスチック II(材料) 2021
- 改訂:履歴
- 1998-11-20 制定日, 2003-11-20 確認日, 2008-10-01 確認日, 2013-10-21 確認日, 2018-10-22 確認
- ページ
- JIS K 7244-1:1998 PDF [22]
K 7244-1 : 1998 (ISO 6721-1 : 1994)
まえがき
この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
JIS K 7244-1には,次に示す附属書がある。
附属書A(参考) 共振曲線
附属書B(参考) 線形挙動からのずれ
附属書C(参考) 参考文献
JIS K 7244は,規格名称を“プラスチック−動的機械特性の試験方法”とし,次の各部によって構成さ
れる。
第1部 : 通則 (Part 1 : General principles)
第2部 : ねじり振子法 (Part 2 : Torsion-pendulum method)
第3部 : 曲げ振動−共振曲線法 (Part 3 : Flexural vibration−Resonance-curve method)
第4部 : 引張振動−非共振法 (Part 4 : Tensile vibration−Non-resonance method)
第5部 : 曲げ振動−非共振法 (Part 5 : Flexural vibration−Non-resonance method)
第6部 : せん断振動−非共振法 (Part 6 : Shear vibration−Non-resonance method)
第7部 : ねじり振動−非共振法 (Part 7 : Torsional vibration−Non-resonance method)
(pdf 一覧ページ番号 1)
――――― [JIS K 7244-1 pdf 1] ―――――
日本工業規格(日本産業規格) JIS
K 7244-1 : 1998
(ISO 6721-1 : 1994)
プラスチック−動的機械特性の試験方法−第1部 : 通則
Plastics−Determination of dynamic mechanical properties −Part 1 : General principles
序文 この規格は,ISO 6721-1 : 1994, Plastics−Determination of dynamic mechanical properties−Part 1 :
General principlesを翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)であ
る。
なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
この規格の各部では,線形粘弾性挙動を示す範囲での硬質プラスチックの動的機械特性試験方法を規定
する。第1部は導入部分であり,用語の定義及び後続の部における個々の試験方法に共通する事項につい
て記述する。
異なる変形モードで測定した場合,必ずしも一致しない結果が得られる場合がある。例えば,引張振動
試験では試料の厚み方向で一様の応力が得られるのに対して,曲げ試験では表面領域における試験片の特
性の影響を強く受ける。
ひずみの値が応力と比例関係にある範囲で,かつ,試験片が均一な場合にだけ,曲げ試験結果の値は引
張試験結果と一致する。
2. 引用規格
次の規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この規格の発行
の時点では,引用規格はここに示す発行年の版の規格が有効であるが,すべての規格は改正されることが
あるので,この規格の使用者は,引用規格の最新版を適用できるかどうか検討することが望ましい。
ISO 291 : 1977 Plastics−Standard atomospheres for conditioning and testing
ISO 293 : 1986 Plastics−Compression moulding test specimens of thermoplastic materials
参考 JIS K 7151(プラスチック−熱可塑性プラスチック材料の圧縮成形試験片)が,この国際規
格と一致している。
ISO 294 : − Plastics−Injection moulding of test specimens of thermoplastic materials
参考 JIS K 7152(プラスチック−熱可塑性プラスチック材料の射出成形試験片)が,この国際規
格と一致している。
ISO 295 : 1991 Plastics−Compression moulding of test specimens of thermosetting materials
――――― [JIS K 7244-1 pdf 2] ―――――
2
K 7244-1 : 1998 (ISO 6721-1 : 1994)
ISO 1268 : 1974 Plastics−Preparation of glass fibre reinforced, resin bonded, low-pressure laminated plates
or panels for test purposes
ISO 2818 : 1994 Plastics−Preparation of test specimens by machining
参考 JIS K 7144(プラスチック−機械加工による試験片の調製)が,この国際規格と一致してい
る。
ISO 4593 : 1993 Plastics−Film and sheeting−Determination of thickness by mechanical scanning
ISO 6721-2 : 1994 Plastics−Determination of dynamic mechanical properties−Part 2 : Torsion-pendulum
method
参考 JIS K 7244-2(プラスチック−動的機械特性の試験方法−第2部 : ねじり振子法)が,この
国際規格に一致している。
ISO 6721-3 : 1994 Plastics−Determination of dynamic mechanical properties−Part 3 : Flexural vibration−
Resonance-curve method
3. 定義
この規格の各部において,次に示す定義を適用する。
備考1. ここで定義する用語の多くは,JIS K 6900-1994(ISO 472: 1988, Plastics−Vocabulary)におい
ても定義されている。ここでの定義はISO 472 : 1988と厳密に同一ではないが,同等のもので
ある。
3.1 複素弾性率 (complex modulus),M* : 粘弾性材料に正弦波振動を加えた場合の動的応力 t) [{=
攀 i2 紀‰ 的ひずみ 攀 t) [{= 攀 攀 椀 2 紀‰湫 。
ひずみの振幅,fは周波数, 潟 力とひずみとの間の位相角(3.5及び図1参照)であり,tは時間である。
単位はパスカル (Pa) である。
変形のモードによって,複素弾性率には,E*,G*,K*又はL*などの種類がある(表3参照)。
M*=M´+iM´´(3.2及び3.3参照) (1)
ここに, i= (−1) 1/2=1
異なる種類の弾性率の間の関係は,表1を参照。
備考2. 等方性の粘弾性体においては,弾性パラメータG*,E*,K*,L*及び のうち二つだけが独
立である(
は複素ポアソン比であり, = + ´で表す。)。
3. ポアソン比 0 要な項は“体積項”1−2 これは
き00.4の間の値をとる。“体積項”を含む表1の関係は,この値が十分な精度で分かって
いる場合にだけ使用することができる。表1から,“体積項”1−2 蜀 は一軸
ひずみ弾性率L及びE又はGのいずれかとの組合せにおいて,これらの精度をもってのみ推
定できることが分かる。これは,K及びLの測定には体積ひずみ成分の比較的大きい変形を
伴うためである。
4. これまでのところ,動的体積弾性率Kの測定は行われておらず,K (t) の緩和実験に関する
少数の結果が文献に記載されている。
5. 一軸ひずみ弾性率Lは高い静水圧応力成分の荷重に基づくものである。したがって,Kの替
わりにLの値を使い,(G,L)及び(E,L)の弾性率の組合せから十分な精度で“体積項”1
−2 侮 澗奬 分に基づかないことから,弾性率の組合せとし
ては(G,L)が好適である。
――――― [JIS K 7244-1 pdf 3] ―――――
3
K 7244-1 : 1998 (ISO 6721-1 : 1994)
6. 表1の弾性率間の関係は,複素弾性率についても妥当なものである。
7. この規格の他の部(パート)に示されている弾性率の算出のための関係は,ある程度近似的
なものである。すなわち,例えば,試験片のクランプによって生じる“末端効果”を考慮せ
ず,また他の単純化を施すことがある。したがって,表1に示した関係を使用する際,付加
的な補正が必要となることがある。これらの方法は文献に記載されている[例えば,参考文
献(1),(2)を参照]。
8. 線形粘弾性挙動に対しては,複素コンプライアンスC*は複素弾性率M*の逆数となる。すな
わち,
M*=(C*)−1 (2)
したがって,
M´+iM´´=(C´−iC´´ ) / [{(C´)2+(C´´)2}] (3)
図1 位相角と複素弾性率
――――― [JIS K 7244-1 pdf 4] ―――――
K7
4
表1 均一等方材料における各種弾性率の関係
24
Gと Eと Kと GとE GとK EとK GとL(1)
4-
1:
ポアソン比, 3 GE /
GGK E /1
1 3/K 3K L G 1
1
1−2 2)
998(
せん断弾性率,G 3K1( 2 ) EE3/
I
1(2 ) 3 K
SO6
1(2 )
引張弾性率,E 2G 1 3K1( 2 ) GG3/
3 3G1( 4G / 3L)
72
1 K 1 G/ L
1-
1:
体積弾性率,K(3) 2G1( ) E GG L 34G
1
1(3 2 ) 1(3 2 ) 3(3 /E )1
994
一軸ひずみ弾性率又 2G1( ) E1( ) 3K1( ) G4(G / E )1 34G K1( E / 3K)
)
K
は縦波弾性率,L 1 2 1( )(1 2 ) 1 3G / E 1 1 E / 9K
注(1) 備考5.参照
(2) 備考3.参照
(3) 備考4.参照
――――― [JIS K 7244-1 pdf 5] ―――――
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JIS K 7244-1:1998の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 6721-1:1994(IDT)
JIS K 7244-1:1998の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.080 : プラスチック > 83.080.01 : プラスチック一般