JIS K 7244-2:1998 プラスチック―動的機械特性の試験方法―第２部：ねじり振子法 | ページ 3

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K 7244-2 : 1998 (ISO 6721−2 : 1994)
                         附属書B(参考) 減衰補正係数Fd
  附属書Dの参考文献(1)(6)によると,幾つかの異なった数学的取扱いが,この規格のねじり振子試験
に適用できる。
  損失弾性率G"toに関しては,文献はすべて式(11)と同じ結果になっている。
  しかしながら,貯蔵弾性率に関して文献(2),(3)は,その補正項 ( 一                             正   載された値
じ正値であるが,この規格では,式(5)に見られるように負の値となっている。
  Struik (4) とSchaefer (6) によると,これはボルツマンの重ね合わせの原理を考慮せずに,単純に運動方程
式を適用したためであることが分かる。
  Nielsen (1) によると,正の補正項は,貯蔵成分には関連はないが,複素弾性率には次の式によって適用さ
れる。
                        |Gto|=4                           (    一          ] Fg  (B
  一方,負の補正項をもったこの規格の式(10)(12)から,複素弾性率の絶対値は,次の式のように表される。
                                2  2             2
                         Gto  4  Ifd Fg 1 2   2/       2/    (B.2)
  ここで,       2.4と仮定すると(この近似による誤差は1%以下である。)  (B.3)
  これは,Nielsenによる結果式(B.1)と一致している。
  Schaefer (6) は,式(10)が正の緩和スペクトルに対し,正確な近似であることを示している。

――――― [JIS K 7244-2 pdf 11] ―――――

                                                                                             11
                                                                K 7244-2 : 1998 (ISO 6721−2 : 1994)
                         附属書C(参考) 寸法補正係数Fc
  補正項Fc に対する式(2),(3)は,近似式であり,式(2)はh/b値が小さな場合の1次近似であり,式(3)は
h/bがほぼ1の場合である。
  図C.1は,NederveenとVan Der Wa (8) による正確な式(C.1)と比較して,式(2), (3)の近似による誤差を示
したものである。
                               192                                5
                         Fc  1   5
                                   h/b     tan h 2n 1 b/ 2h 2n 1    (C.1)
                                         n 0
  図によると,h/bの範囲を式(2)で最大値0.6及び式(3)で最小値0.6に限定すると誤差の最大値は0.9%に
なる。
  前規格のISO 537では,式(2),(3)に対して,次の式の2次近似を使用した。
                        Fc=1−0.63 (h/b) (1−h4/12b4)     (C.2)
  この近似に対する誤差も,図C.1に示したが,h/bの値が0.5    h/b     0.75の範囲ではより正確な近似であ
ることが分かる。
  したがって,推奨されているようなh/bのいわゆる薄い試験片に対しては,式(2)は,(C.2)よりも適切で
ある[式(3)は,更に修正を加えたものである。]。
            図C.1 正確な式(C.1)に対する近似式(2)(3)(C.2)の補正係数Fcの相対誤差Fc/Fc

――――― [JIS K 7244-2 pdf 12] ―――――

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K 7244-2 : 1998 (ISO 6721−2 : 1994)
                                附属書D(参考)         文献
(1)   IELSEN. L. E. Rev. Scientific Instrum. , 22.690 (1951).
(2)   TAVERMANN, A. J. , and SCHWARZL, F. In H. A. Stuart (ed. ), Die Physik der Hochpolymeren, Vol.4,
    Springer Verlag, 1956.
(3)   LLERS, K. H. , and BREUER, H, Kolloid-Z. , 176 (2). 110 (1961).
(4)   TRUIK. L. C. E. Rheol. Acta, 6, 119 (1967).
(5)   ULAND, W. Colloid Polym. Sci. , 252 (5). 387 (1984).
(6)   CHAEFER, St. Thesis, Duisburg, 1988.
(7)   STM Research Reports, File No. RR43 : D20.
(8)   EDERVEEN, C. J. , and VANDER WAL, C. W. Rhecl. Acta, 6 (4), 316 (1967).

――――― [JIS K 7244-2 pdf 13] ―――――

                                                                                             13
                                                                K 7244-2 : 1998 (ISO 6721−2 : 1994)
                                   JIS原案作成委員会 構成表
                 氏名                              所属                         本委員会  分科会
(委員長) 中 山 和 郎      物質工学工業技術研究所                                 ○       ○
           宮 入 裕 夫      東京医科歯科大学医用器材研究所                         ○       ○
           宗 宮      詮    慶応義塾大学理工学部                                   ○
           増 田      優    通商産業省基礎産業局                                   ○
           岡 林 哲 夫      工業技術院標準部                                       ○
           橋 本 繁 晴      財団法人日本規格協会                                   ○
           小 林 政治郎     小林技術事務所                                         ○
           松 島 哲 也      松島塑材研究所                                         ○
           小 牧 和 夫      大阪工業技術研究所材料物理部                           ○
           阿 部      聰    東京都立工業技術センター有機化学部                     ○
           馬 場 文 明      三菱電機株式会社材料デバイス研究所                     ○
           我 妻      誠    日本電信電話株式会社NTTグループ事業推進本部            ○       ○
           三 原 観 治      株式会社東洋精機製作所第一技術部                       ○
           増 瀬 英 雄      株式会社島津製作所試験計測事業部                       ○
           斉 藤 英 隆      株式会社エ−・アンド・ディ開発技術センタ−             ○       ○
           川 村 好 宏      三菱樹脂株式会社平塚研究所                             ○       ○
           横 山      昭    三井石油化学工業株式会社サン分析センター材料物性研究所 ○       ○
           田 辺 久 光      三菱化学株式会社四日市総合研究所物性分析研究所         ○
           塚 原      浩    旭化成工業株式会社樹脂技術センター                     ○
           田 中 耕 三      三井東圧化学株式会社総合研究所技術研究所               ○
           金 沢 宏 之      住友化学工業株式会社メタアクリル・光学製品事業部       ○
           高 野 忠 夫      財団法人高分子素材センター試験・検査事業部             ○
           石 田 勝 己      株式会社東洋精機製作所第一技術部                                ○
           市 村      裕    セイコー電子工業株式会社科学機器事業部                          ○
           野 村      亨    レオメトリックス・サイエンティフィク・エフ・イー株式会社        ○
           平 山 泰 生      株式会社リガク新事業開発室                                      ○
           桑 田 広 治      株式会社島津製作所試験計測事業部                                ○
(事務局) 濱 島 俊 行      日本プラスチック工業連盟                               ○       ○
           樋 口 秀 臣      財団法人高分子素材センター                             ○       ○
           解説文責 桑田 広治