JIS K 7382:2002 プラスチック―塩化ビニルホモポリマー及びコポリマー―揮発分（水分を含む）の求め方

                                                                    K 7382 : 2002 (ISO 1269 : 1980)
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まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,塩ビ工業・環境協会(VEC)/財団法人日本規
格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査
会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  制定に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 1269 : 1980,Plastics―Homopolymer
and copolymer resins of vinyl chloride―Determination of volatile matter (including water)を基礎として用いた。

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K 7382 : 2002 (ISO 1269 : 1980)

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 原理・・・・[1]
•  3. 装置・・・・[1]
•  3.1 恒温槽・・・・[1]
•  3.2 ひょう量皿・・・・[1]
•  3.3 天びん・・・・[1]
•  3.4 デシケータ・・・・[1]
•  4. 操作・・・・[1]
•  5. 結果の表示・・・・[2]
•  6. 試験報告書・・・・[2]
•  解 説・・・・[3]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              K 7382 : 2002
                                                                             (ISO 1269 : 1980)

プラスチック─塩化ビニルホモポリマー及びコポリマー─揮発分(水分を含む)の求め方

Plastics─Homopolymer and copolymer resins of vinyl chloride─ Determination of volatile matter (including water)

序文

 この規格は,1980年に第2版として発行されたISO 1269,Plastics―Homopolymer and copolymer resins
of vinyl chloride―Determination of volatile matter (including water)を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を
変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。

1. 適用範囲

 この規格は,塩化ビニルホモポリマー及びコポリマー中の揮発分(水分を含む。)の求め方
について規定する。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
            なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
          (修正している),NEQ(同等でない)とする。
            ISO 1269 : 1980,Plastics―Homopolymer and copolymer resins of vinyl chloride―Determination of
          volatile matter (including water) (IDT)

2. 原理

 規定の寸法のひょう量皿中に広げた試料を,110 ℃±2 ℃で一定質量になるまで加熱する。

3. 装置

3.1 恒温槽

 温度110 ℃±2 ℃に制御可能で多少の自然換気のあるもの。

3.2 ひょう量皿

 浅いもの。直径約80 mm,高さ約30 mmでガラス製,アルミニウム製又はステンレス
製でふたの付いたものが望ましい。

3.3 天びん

 精度0.000 1 gまでのもの。

3.4 デシケータ

 適切な乾燥剤を入れたもの。

4. 操作

 ひょう量皿(3.2)をふたとともに110 ℃±2 ℃の恒温槽(3.1)の中で1時間加熱し,デシケ
ータ(3.4)の中で室温まで放冷した後,0.000 5 gまで正確にその質量をひょう量する。ひょう量皿の底部
に試料約5 g(m0)を均一に広げてふたをし,0.000 5 gまで正確にひょう量する。これを110 ℃±2 ℃の
恒温槽(3.1)内に置く。ふたを取って恒温槽内に置き恒温槽の扉を閉める。1時間後,ひょう量皿及びふ
たを取り出し,デシケータ内に入れ放冷した後,0.000 5 gまで正確にひょう量する。さらに,一定の測定
値が得られるまで,すなわち,連続する2回の測定結果の差が0.000 5 gを超えなくなるまで30分間の加
熱を行っていく(ひょう量皿は移動とひょう量の間,ふたをしておく。)。この操作で残存物の質量m1を計

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K 7382 : 2002 (ISO 1269 : 1980)
算する。測定は2回行う。5.に示す計算式によって揮発分を百分率で算出する。2回の測定によって算出し
た二つの百分率の差が,絶対値で0.10%未満である場合には,これらを測定値とする。そうでない場合に
は,この条件を満たす2個の値が得られるまで更に測定を行う。ただし,得られた2個の値がそれぞれ0.30%
未満である場合には,それらの差のいかんにかかわらず新たな測定は必要としない。
    備考 特殊な場合には,より低い温度である105 ℃±2 ℃で試験することが必要となる。この場合は,
          結果の報告の中で105 ℃で選定した理由を記載する。

5. 結果の表示

 各々の測定に対して,揮発性(水分を含む。)の百分率を,次の計算式によって小数点以
下第2位まで算出する。
                         m0  m1
                                 100
                           m0
                      ここに, m0 :  試料の加熱前の質量 g
                                m1 :  試料の加熱後の質量 g
  最終的に得られた2個の平均値を小数点以下第2位まで算出する(0.05で丸める)。試験報告では揮発分
(水分を含む。)の百分率を平均値で表示する。
    参考1. 例えば,樹脂の呼び方及び仕様表記といった通常の使い方では,一般に小数点以下第1位ま
            での結果表示で十分である。
        2. 共同実験では,測定値に関して±0.10%の実験室間の再現精度を示した。

6. 試験報告書

 試験報告書には,次の事項を記載する。
a) この規格の名称及び番号
b) 試験材料を特定できる詳細情報
c) 加熱条件を105℃とした場合には,その理由
d) 5.の結果の表示
e) 結果に影響を与えたかも知れない環境条件
                    日本工業標準調査会標準部会 化学製品技術専門委員会 構成表
                                 氏名                         所属
              (委員会長)   宮 入 裕 夫       東京医科歯科大学生体材料工学研究所
              (委員)      大 久 泰 照        昭和シェル石油株式会社中央研究所
                            堀    友 繁        財団法人バイオインダストリー協会
                            奥 山 通 夫        社団法人日本ゴム協会
                            笠 野 英 秋        拓殖大学工学部
                            加 茂    徹        独立行政法人産業技術総合研究所
                            木 原 幸 弘        社団法人日本化学工業協会
                            桐 村 勝 也        社団法人日本塗料工業会
                             野 忠 夫          財団法人化学技術戦略推進機構
                            高 橋 信 弘        東京農工大学農学部
                            西 川 輝 彦        石油連盟
                            西 本 右 子        神奈川大学理学部
                            古 川 哲 夫        財団法人日本消費者協会
                            槇       宏        日本プラスチック工業連盟