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K 7386 : 2002 (ISO 4608 : 1998)
単位 mm
1 遠心管
2 シース
3 縮径管
4 ふるい板
図 2 遠心管(ふるい板のあるもの)とシースの例
――――― [JIS K 7386 pdf 6] ―――――
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K 7386 : 2002 (ISO 4608 : 1998)
4.6 脱脂綿
試験条件下(5.1参照)で測定したDOP吸収量が約10%の薬局方品質のもの,又はふるい
板をもつ遠心管を使用する場合には,遠心管の内径と等しい直径のろ紙。
備考 同じ結果を得ることを示すことができれば,脱脂綿に変わる材料,例えば,ガラスウール,PTFE
塗布ポリエステルフェルトを使用してもよい。
4.7 フタル酸ジ―2―エチルヘキシル(DOP)
使用するDOPは,JIS K 6751-1に規定する方法によっ
て試験したとき,次の特性をもつもの。
比重(20/20 ℃) 0.9830.989
屈折率(25 ℃) .1.4821.488
5. 試験方法
5.1 脱脂綿又はろ紙に吸収されたDOPの測定
5.2に示す測定方法に従って,樹脂は使用せず,脱脂綿
片100 mg±2 mg,又はろ紙(ふるい板のある遠心管を使用したとき)を用いて空試験を行う。
脱脂綿又はろ紙に吸収されたDOP量をグラムで測定する。
5.2 測定
脱脂綿片100 mg±2 mgの質量を量り,遠心管に入れ,軽く底部に押しつける。ふるい板の付
いた遠心管を用いるときには,ふるい板の上にろ紙を置く。遠心管と脱脂綿,又はろ紙の質量を正確に0.1
mgまで量る。
試験をする樹脂を2.000 g±0.00 1 gの範囲内で遠心管に直接量り取り,正確に0.1 mgまで量る。
ビュレットから4 cm3のDOPを遠心管に入れ,約10分間静置する。
備考 小さな遠心管を使用する場合には(4.3の備考参照),次のような少ない量の材料を用いてもよ
い。
試験する樹脂 1 g
DOP 2 cm3
遠心管をシースに入れ,遠心機ロータの仕切り孔の一つに収める(他の仕切り孔には他の樹脂試料を入
れた遠心管を入れ,遠心管全体のバランスを取る)。遠心管底部で24 500 m・s-2から29 500 m・s-2の加速
度を60分間加えられるよう,遠心分離機を調節する。もし必要ならば,冷却装置は遠心分離を行う間,作
動させておかなければならない。温度は30 ℃を超えてはならない。
遠心管をシースから取り出し,外側のDOPを注意しながらふき取り,その質量を正確に0.1 mgまで量
る。
6. 計算
室温における可塑剤吸収量は,樹脂100質量部当たりの吸収したDOP部数(phr)として,次
の式によって算出する。
m3 m0 m2
100
m2 m1
ここに, m0 : 空試験の際,脱脂綿又はろ紙に吸収されたDOPの質量(g)(5.1
参照)
m1 : 遠心管と脱脂綿又はろ紙の質量(g)(5.2参照)
m2 : 遠心管,脱脂綿又はろ紙,及び樹脂試料の質量(g)(5.2参照)
m3 : 遠心分離後の遠心管,脱脂綿又はろ紙,樹脂,及び吸収したDOP
の質量(g)(5.2参照)
――――― [JIS K 7386 pdf 7] ―――――
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K 7386 : 2002 (ISO 4608 : 1998)
7. 精度
5か所の実験室で3種類の樹脂を用いて実施した,可塑剤吸収量に及ぼす併行標準偏差S r(同
じ実験室内)及び再現標準偏差S R(異なる実験室間)の実験室間試験結果を表に示す。
表 1 精度
可塑剤吸収量(phr)
約5 約21 約40
併行標準偏差S r 0.25 0.37 0.42
再現標準偏差S R 0.43 0.60 0.72
用いた遠心管及びシース(図1及び図2)の影響は,極めて小さい。
8. 試験報告書
試験報告書には,次の事項を記載する。
a) この規格の名称及び番号
b) 試験材料を特定できる詳細情報
c) 5.2の測定条件と異なった場合には,遠心分離条件(加速度と時間)
d) 5.2の測定条件と異なった場合には,使用した樹脂とDOPの量
e) 試料樹脂の室温における可塑剤吸収量
f) 試験実施年月日
日本工業標準調査会標準部会 化学製品技術専門委員会 構成表
氏名 所属
(委員会長) 宮 入 裕 夫 東京医科歯科大学生体材料工学研究所
(委員) 大 久 泰 照 昭和シェル石油株式会社中央研究所
堀 友 繁 財団法人バイオインダストリー協会
奥 山 通 夫 社団法人日本ゴム協会
笠 野 英 秋 拓殖大学工学部機械システム工学科
加 茂 徹 独立行政法人産業技術総合研究所
木 原 幸 弘 社団法人日本化学工業協会
桐 村 勝 也 社団法人日本塗料工業会
野 忠 夫 財団法人化学技術戦略推進機構
高 橋 信 弘 東京農工大学農学部
西 川 輝 彦 石油連盟技術環境部
西 本 右 子 神奈川大学理学部
古 川 哲 夫 財団法人日本消費者協会
槇 宏 日本プラスチック工業連盟
JIS K 7386:2002の引用国際規格 ISO 一覧
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