JIS R 3644:1998 ガラス管類

R 3644 : 1998

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS R 3644-1979は改正され,この規格に置き換えられる。

――――― [JIS R 3644 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            R 3644 : 1998

ガラス管類

Glass tubes

1. 適用範囲 この規格は,化学分析用ガラス器具に使用するガラス管類について規定する。
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。この引用規格は,その最新版を適用する。
    JIS R 3503 化学分析用ガラス器具
3. 種類 ガラス管類の種類は,次の2種類とする。
a) ガラス管
b) 毛細管
4. 等級 ガラス管類の等級は,JIS R 3503の3.(等級)の規定による。
5. 品質 ガラス管類の品質は,JIS R 3503の4.(品質)の付表2の規定による。ただし,すり合わせの
規定は,適用しない。
6. 形状及び寸法 ガラス管類の形状及び寸法は,ガラス管は図1,毛細管は図2のとおりとする。

――――― [JIS R 3644 pdf 2] ―――――

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R 3644 : 1998
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           外径D (1)   外径許容差    肉厚S (2)    肉厚許容差     長さL      長さ許容差
             2 5          ±0.3       0.61.2        ±0.2        1 500        ±30
             6 9          ±0.3       1.01.6        ±0.2
            1014          ±0.4       1.01.5        ±0.2
                                      1.62.4        ±0.3
            1524          ±06        1.21.5        ±0.2
                                      1.63.2        ±0.3
            2548          ±1.0       1.31.9        ±0.2
                                      2.02.2        ±0.3
                                      2.33.2        ±0.4
                                      3.35.0        ±0.5
            4975          ±1.5       1.62.4        ±0.3
                                      2.54.1        ±0.4
                                      4.25.0        ±0.5
                                      5.17.0        ±0.7
                                      7.19.0        ±0.8
            76150         ±2.2       2.42.9        ±0.5
                                      3.03.5        ±0.7
                                      3.66.4        ±0.8
                                      6.59.0        ±1.1
           151300         ±4.0       3.54.0        ±0.6
                                      4.15.0        ±1.1
                                      5.17.0        ±1.3
                                     7.19.5         ±1.5
           301325         ±4.2      7.08.0         ±1.3
                                     8.110.0        ±1.5
         注(1) 外径Dで25とあるのは,その範囲の各整数値を示すものとする。以下,同じ。
           (2) 肉厚Sで0.61.2とあるのは,その範囲の小数点以下1けたの値を示すものとする。以下,
              同じ。
                                  図1 ガラス管の形状及び寸法

――――― [JIS R 3644 pdf 3] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   R 3644 : 1998
                                                                              単位mm
            外径D      外径許容差     内径d(3)    内径許容差     長さL      長さ許容差
              4           ±0.4       0.40.8        ±0.10       1 500        ±30
              5                       0.41.2        ±0.10
              6                       0.41.0        ±0.10
                                      1.12.7        ±0.15
              7                       0.83.0        ±0.15
              8                       0.80.9        ±0.10
                                      1.03.5        ±0.15
              9                       0.82.4        ±0.10
                                     2.53.5        ±0.15
         注(3) 内径dで0.40.8とあるのは,その範囲の小数点以下1けたの値を示すものとする。以下,
              同じ。
                                   図2 毛細管の形状及び寸法
7. 試験 ガラス管類の試験は,JIS R 3503の6.(試験方法)の規定による。
8. 検査 ガラス管類の検査は,JIS R 3503の7.(検査)の規定による。

――――― [JIS R 3644 pdf 4] ―――――

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R 3644 : 1998
9. 製品の呼び方 ガラス管類の呼び方は,ガラス管は,種類,等級又はその記号,外径及び肉厚による。
毛細管は,種類,等級又はその記号,外径及び内径による。
    例 ガラス管 JR-1 外径6 mm 肉厚1.5 mm
          毛細管 JR-1 外径6 mm 内径0.8 mm
10. 表示 ガラス管類には,次の事項を表示する。
a) 種類
b) 等級又はその記号
c) 製造業者名又はその略号
              JIS R 3644ガラス管,JIS R 3645ガラス棒改正原案調査作成委員会 構成表
                                         氏名                     所属
            (委員長)             山 根 正 之       東京工業大学工学部
            (幹事)            ○ 小 川 晋 永       社団法人日本硝子製品工業会
            (委員)               遠 藤 善 久       通商産業省生活産業局
                                   岡 林 哲 夫       工業技術院標準部
                                   因    幸二郎      財団法人日本規格協会
                                   岸 野 忠 信       財団法人日本規格協会
                                ○ 若 木 純 造       日本電気硝子株式会社
                                ○ 森 尾 治 若       岩城硝子株式会社
                                ○ 芦 野      豊     ショット日本株式会社
                                ○ 早 野 幸 雄       いーぐる硝子株式会社
                                ○ 柴 田 晴 通       柴田科学器械工業株式会社
                                ○ 木 下 義 夫       日本理化硝子機器工業会
                                   辰 濃      隆     社団法人日本食品衛生協会
                                   上 部 隆 男       東京都立工業技術センター
                                   稲 本      勇     株式会社日鐵テクノリサーチ
            (事務局)             吉 田 晃 雄       社団法人日本硝子製品工業会
                                   備考 ○印は分科会委員を示す。