JIS X 0032:1999 情報処理用語―電子メール

X0032 : 1999

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人情報処理学会 情報規格調査会 (IPSJ
−ITSCJ) /財団法人日本規格協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申
出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。

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                                                                                    X0032 : 1999

pdf 目次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 分類・・・・[2]
•  4. 表記法・・・・[2]
•  5. 情報処理用・・・・[2]
•  32.01 一般概念・・・・[3]
•  32.02 メッセージの通信処理及び転送・・・・[3]
•  32.03 情報オブジェクト・・・・[5]
•  32.04 メッセージ通信処理の操作・・・・[6]
•  32.05 メッセージ通信処理における命名及びアドレス付与・・・・[8]
•  32.06 メッセージ通信処理サービス・・・・[9]
•  32.07 メッセージ蓄積・・・・[10]
•  32.08 個人間メッセージ通信・・・・[10]
•  32.09 ディレクトリシステム・・・・[11]
•  32.10 その他・・・・[12]
•  図・・・・[13]
•  表・・・・[19]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             X0032 : 1999

情報処理用語−電子メール

Information technology−Vocabulary− Electronic Mail

序文

 この規格は,1999年に第1版として発行されたISO/IEC 2382-32, Information technology−Vocabulary
−Part 32 : Electronic Mailを翻訳し,その技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
なお,原国際規格は,表形式でないがこの規格では表形式とした。

1. 適用範囲

 この規格は,情報処理における電子メールに関する主な用語,定義及び対応英語について
規定する。
    備考 この規格の対応国際規格を次に示す。
          ISO 1087 : 1990, Terminology−Vocabulary
          ISO 3166-1 : 1997, Codes for the representation of names of countries and their subdivisions−Part 1 :
          Country names
          ISO/IEC 2382-1 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 1 : Fundamental terms
          ISO/IEC 2382-27 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 27 : Office automation
          Recommendation ITU-T X.400 (1992) |ISO/IEC 10021-1 : 1990, Information technology−Text
              Communication−Message−Oriented Text Interchange System (MOTIS) −Part 1 : Service and
              system overview
          Recommendation ITU-T X.402 (1992) |ISO/IEC 10021-2 : 1990, Information technology−Text
              Communication−Message−Oriented Text Interchange System (MOTIS) −Part 2 : Overall
              architecture
          Recommendation ITU-T X.500 (1988) |ISO/IEC 9594-1 : 1990, Information technology−Open
              Systems Interconnection−The Directory−Part 1 : Overview of concepts, models, and services
          Recommendation ITU-T X.501 (1988) |ISO/IEC 9594-2 : 1990, Information technology−Open
              Systems Interconnection−The Directory−Part 2 : Models

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。
  なお,これらの引用規格は,記載の年の版だけがこの規格を構成するものであって,その後の改正版・
追補・Amendmentには適用しない。
    JIS X 0001 : 1994 情報処理用語−基本用語
      備考 ISO/IEC 2382-1 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 1 : Fundamental termsがこの

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2
X0032 : 1999
                規格と一致している。
    JIS X 0027 : 1995 情報処理用語(オフィスオートメーション)
      備考 ISO/IEC 2382-27 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 27 : Office automationがこの
                規格と一致している。
    JIS X 0304 国名コード
      備考 ISO 3166-1 : 1997, Codes for the representation of names of countries and their subdivisions−Part
                1 : Country namesがこの規格と一致している。

3. 分類

 用語は,次のとおり分類する。
a) 一般概念(32.01参照)
b) メッセージの通信処理及び転送(32.02参照)
c) 情報オブジェクト(32.03参照)
d) メッセージ通信処理の操作(32.04参照)
e) メッセージ通信処理における命名及びアドレス付与(32.05参照)
f)  メッセージ通信処理サービス(32.06参照)
g) メッセージ蓄積(32.07参照)
h) 個人間メッセージ通信(32.08参照)
i)  ディレクトリシステム(32.09参照)
j)  その他(32.10参照)

4. 表記法

 この規格は,各用語を番号,用語,定義及び対応英語の四つの欄に分けて規定する。それぞ
れの欄における表記法及び解釈を,次に示す。
a) 番号 番号は,6個の数字によって表す。最初の2けたの数字は,情報処理用語の規格番号の末尾2
    けたを示す。次の2けたの数字は,この規格での分類を示す。最後の2けたは,同一分類内の一連番
    号を示す。
b) 用語
  1) 同一の意味を示す用語が二つ以上ある場合は,表記した順に従って優先使用する。
  2) 丸括弧( )内に,使用分野がこの規格の適用範囲に限定されることを示す。
    例 “利用者(電子メールにおける)”(32.01.08参照)
  3) 用語に引き続く丸括弧( )は,用法を示す場合もある。
    例 “MT(省略形)”(32.01.04参照)
c) 定義
  1) 文中で下線の引いてある語は,情報処理用語に関する日本工業規格(日本産業規格)に規定されていることを示す。
  2) 定義の一部が丸括弧( )で囲まれている場合は,その部分を省略してもよい備考であることを示
      す。この場合は,括弧内を省略したときとしないときの間に優先順位はない。
d) 対応英語
  1) この欄の英語は,対応国際規格に規定されている用語であって,規定されている定義と対応する。
  2) 丸括弧( )の使い方は,b)と同様とする。

5. 情報処理用

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                                                                                              3
                                                                                    X0032 : 1999

32.01 一般概念

   番号           用語                             定義                           対応英語
 32.01.01  電子メール,                                                      electronic mail,
                              計算機ネットワークを介した利用者端末相互間の通信。
           Eメール               備考1. 英語でのつづりには他にE mail, E-mail,e-mail
                                        Email及びemailがある。
                                     2. この用語は,JIS X 0001 : 1994の01.06.07及
                                        びJIS X 0027 : 1995の27.02.01を修正したも
                                        のである。
 32.01.02                     情報の実体を表現するデータの集合体。

情報オブジェクト(電 information object(電子メールにおける) 例 メッセージ,打診,報告 子メールにおける)備考 情報は,純粋なテキストによって表現してもよいし,音声又は画像を含んでもよい。32.01.03 メッセージ(電子メー message(電子メール

                              利用者エージェント相互間で転送される情報オブジェク
           ルにおける)       ト。                                             における)
                                 備考1. メッセージは,一般に内容及び封筒から構成
                                        される。
                                     2. この用語は,JIS X 0027 : 1995の27.01.13を
                                        修正したものである。
 32.01.04                     計算機ネットワークを利用してメッセージを運ぶこと。 message transfer(電子
           メッセージ転送(電子
           メールにおける),                                                  メールにおける),
           MT(省略形)                                                      MT(省略形)
 32.01.05  メッセージ蓄積(電子                                              message storage(電子
                              メッセージ通信処理システムにおいて,後で利用するため
           メールにおける)   のメッセージの自動記憶。                         メールにおける)
 32.01.06  メッセージ通信処理                                                message handling
                              メッセージ転送及びメッセージ蓄積の本質的に関連する
                              サブタスクを統合する分散情報処理タスク。
 32.01.07  メールボックス,                                                  mailbox,
                              特定の利用者のために蓄積したメッセージを収容する機
           電子メールボックス 能単位。                                       electronic mailbox
                                 備考1. メールボックスは,受信,発信又はその両方
                                        のメールを保持できる。
                                     2. この用語は,JIS X 0027 : 1995の27.02.03を
                                        修正したものである。
 32.01.08  利用者(電子メールに                                              user(電子メールにお
                              潜在的な発信元又は着信先としてメッセージ通信処理に
           おける)           参加する人又は機能単位。                         ける)
 32.01.09  直接利用者                                                        direct user
                              メッセージ通信処理システムを直接利用することによっ
                              て,メッセージ通信処理に従事する利用者(図6参照)。
 32.01.10  間接利用者                                                        indirect user
                              メッセージ通信処理システムに接続したその他の通信シ
                              ステムを介してメッセージ通信処理に従事する利用者。
                                 備考 その他の通信システムは,郵便システム又はテ
                                      レックスでもよい(図6参照)。
 32.01.11  ディレクトリ(電子メ                                              directory(電子メール
                              計算機ネットワーク上であて先となり得る利用者又はサ
 (27.02.04)ールにおける)     ービスの体系的な一覧表                           における)
 32.01.12  個人間メッセージ通                                                interpersonal messaging
                              個人相互間の通常の仕事又は私的な通信のために仕立て
           信                 られたメッセージ通信処理の形態。

32.02 メッセージの通信処理及び転送

   番号           用語                             定義                           対応英語
 32.02.01  メッセージ通信処理                                                message handling
                              ある通信者からその他の通信者へメッセージを運ぶこと
           システム,         ができる機能単位の体系化された集合体(図2参照)。system,
           MHS(省略形)                                                     MHS(省略形)
 32.02.02  メッセージ通信処理                                                message handling
                              メッセージ通信処理システム,利用者及び配付先リストを
           環境,             包含する環境(図2参照)。                        environment,

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