JIS X 3010:2003 プログラム言語Ｃ

                                                                 X 3010 : 2003 (ISO/IEC 9899 : 1999)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人情報処理
学会情報規格調査会(IPSJ)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正
すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS X 3010:1996は改正され,この規格に置き換えられる。
  改正に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO/IEC 9899:1999,Programming
languages―C及びISO/IEC 9899 Technical Corrigendum 1 : 2001を基礎として用いた。
  JIS X 3010には,次に示す附属書がある。
    附属書A(参考)言語の構文の要約
    附属書B(参考)ライブラリの要約
    附属書C(参考)副作用完了点
    附属書D(規定)国際文字名
    附属書E(参考)処理系限界
    附属書F(規定)IEC 60559浮動小数点算術
    附属書G(参考)IEC 60559に適合する複素数計算
    附属書H(参考)言語共通算術
    附属書I(参考)共通の警告
    附属書J(参考)可搬性
    附属書1(参考)ISO/IEC 9899:1999(Programming languages―C)及び
           ISO/IEC 9899 Technical Corrigendum 1:2001

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X 3010 : 2003 (ISO/IEC 9899 : 1999)

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[2]
•  3. 用語及び記号の定義・・・・[2]
•  3.1 アクセス(access)・・・・[2]
•  3.2 境界調整(alignment)・・・・[2]
•  3.3 実引数[argument,actual argument,actual parameter(廃止予定)]・・・・[3]
•  3.4 動作(behavior)・・・・[3]
•  3.5 ビット(bit)・・・・[3]
•  3.6 バイト(byte)・・・・[3]
•  3.7 文字(character)・・・・[3]
•  3.8 制約(constraint)・・・・[4]
•  3.9 正しい丸めの結果(correctly rounded result)・・・・[4]
•  3.10 診断メッセージ(diagnostic message)・・・・[4]
•  3.11 前方参照(forward reference)・・・・[4]
•  3.12 処理系(implementation)・・・・[4]
•  3.13 処理系限界(implementation limit)・・・・[4]
•  3.14 オブジェクト(object)・・・・[4]
•  3.15 仮引数[parameter,formal parameter,formal argument(廃止予定)]・・・・[4]
•  3.16 推奨実装仕様(recommended practice)・・・・[4]
•  3.17 値(value)・・・・[4]

3.18         x           5
3.19         x           5

•  4. 規格合致性・・・・[5]
•  5. 環境・・・・[6]
•  5.1 概念モデル・・・・[6]
•  5.2 環境考慮事項・・・・[12]
•  6. 言語・・・・[21]
•  6.1 記法・・・・[21]
•  6.2 概念・・・・[21]
•  6.3 型変換・・・・[31]
•  6.4 字句要素・・・・[35]
•  6.5 式・・・・[48]
•  6.6 定数式・・・・[70]
•  6.7 宣言・・・・[71]

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                                                           X 3010 : 2003 (ISO/IEC 9899 : 1999)

pdf 目次

ページ

•  6.8 文及びブロック・・・・[100]
•  6.9 外部定義・・・・[107]
•  6.10 前処理指令・・・・[111]
•  6.11 今後の言語の方針・・・・[124]
•  7. ライブラリ・・・・[124]
•  7.1 概説・・・・[124]
•  7.2 診断機能・・・・[128]
•  7.3 複素数計算・・・・[129]
•  7.4 文字操作・・・・[136]
•  7.5 エラー・・・・[138]
•  7.6 浮動小数点環境・・・・[139]
•  7.7 浮動小数点型の特性・・・・[146]
•  7.8 整数型の書式変換・・・・[146]
•  7.9 代替つづり・・・・[149]
•  7.10 整数型の大きさ・・・・[149]
•  7.11 文化圏固有操作・・・・[149]
•  7.12 数学・・・・[155]
•  7.13 非局所分岐・・・・[175]
•  7.14 シグナル操作・・・・[177]
•  7.15 可変個数の実引数・・・・[179]
•  7.16 論理型及び論理値・・・・[182]
•  7.17 共通の定義・・・・[183]
•  7.18 整数型・・・・[183]
•  7.19 入出力・・・・[188]
•  7.20 一般ユーティリティ・・・・[220]
•  7.21 文字列操作・・・・[232]
•  7.22 型総称数学関数・・・・[238]
•  7.23 日付及び時間・・・・[241]
•  7.24 多バイト文字及びワイド文字拡張ユーティリティ・・・・[247]
•  7.25 ワイド文字種分類及びワイド文字大文字小文字変換ユーティリティ・・・・[278]
•  7.26 今後のライブラリの方針・・・・[283]
•  附属書A(参考) 言語の構文の要約・・・・[285]
•  附属書B(参考) ライブラリの要約・・・・[285]
•  附属書C(参考) 副作用完了点・・・・[285]
•  附属書D(規定) 国際文字名・・・・[285]
•  附属書E(参考) 処理系限界・・・・[285]
•  附属書F(規定) IEC 60559浮動小数点算術・・・・[285]
•  附属書G(参考) IEC 60559に適合する複素数計算・・・・[285]
•  附属書H(参考) 言語共通算術・・・・[285]

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X 3010 : 2003 (ISO/IEC 9899 : 1999)

pdf 目次

ページ

•  附属書I(参考) 共通の警告・・・・[285]
•  附属書J(参考) 可搬性・・・・[285]
•  附属書1(参考) ISO/IEC 9899:1999(Programming languages―C)及びISO/IEC 9899 TechnicalCorrigendum 1:2001・・・・[286]
•  参考文献・・・・[287]
•  索引・・・・[289]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              X 3010 : 2003
                                                                        (ISO/IEC 9899 : 1999)

プログラム言語C

                               Programming languages−C

序文

 この規格は,1999年に第2版として発行されたISO/IEC 9899:1999,(Programming languages―C)
及びTechnical Corrigendum 1 (2001)について,技術的内容を変更することなく日本工業規格(日本産業規格)として採用する
ために作成されたものであり,ISO/IEC 9899:1999の本体については,原国際規格の同項目を全文翻訳し,
ISO/IEC 9899:1999の附属書については,それぞれ原国際規格の同項目の内容を引用するものとした。た
だし,技術に関する正誤表(Technical Corrigendum)については,編集し,一体とした。
  なお,この規格での点線の下線を施してある“参考”は,原国際規格にない事項である。
  新しい装置及び拡張文字集合を導入するために,新しい機能をこの規格に追加する可能性がある。言語
の箇条及びライブラリの箇条では,処理系作成者及びプログラマに対し,正しい使用法だが将来の追加機
能と相いれない可能性がある使用法について警告している。
  廃止予定の機能がある。これはこの規格の将来の改正で,削除されるかもしれないことを意味する。こ
れらは広く普及している使用法であるため残されている。しかし,今後の処理系又はプログラムではこれ
らの使用は推奨できない[“今後の言語の方針”(6.11)又は“今後のライブラリの方針”(7.26)参照]。
  この規格は,大きく次の四つに分かれる。
― 諸前提事項(1.4.)
― Cプログラムの翻訳環境及び実行環境(5.)
― 言語の構文規則,制限及び意味規則(6.)
― ライブラリの機能(7.)
  例は,記述された構文の有効な形式を例証するためにある。脚注は,その箇条又は他で述べられている
規則から導かれることを強調するためにある。参照は,他の関連する箇条を参照するためにある。推奨す
る実装は,処理系作成者に対して勧告又は指針を与えるためにある。附属書は,付加情報を提供し,この
規格に含まれる情報を要約する。参考文献は,この規格を作成する過程で参照した文献を示す。
  言語の箇条(6.)は,“The C Reference Manual”に基づいている。
  ライブラリの箇条(7.)は,1984 /usr/group Standardに基づいている。

1. 適用範囲

 この規格は,Cプログラム言語で書いたプログラムの形式を規定し,そのプログラムの解
釈を規定する(1)。この規格は,次の事項を規定する。
− Cプログラムの表現方法
− C言語の構文規則と制約
───────────────────────────────────────────────
(1) この規格は,多様なデータ処理システム間でのCプログラムの可搬性を促進するために制定された。
     この規格は,処理系の作成者及びプログラマによる使用を想定している。

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