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表7 信号誤りの内容(2)
記録密度の呼び 信号誤りの内容
列/mm
8 再生出力の振幅が基準ピーク出力電圧の21の40%に満たない。
32
128 再生出力の振幅が基準ピーク出力電圧の21の25%に満たない。
356 再生出力の振幅がARA信号の平均出力振幅の20%に満たない。
表8 信号誤りの数
リール記号 発生を許される信号誤りの数
平均 最大
F 3 10
H 1.5 5
8. 電気的特性
表面固有抵抗 9.4に規定の方法によって試験を行ったとき,5×1055×108 地 囲内でなければなら
ない。
9. 試験
9.1 試験条件
9.1.1 温度及び湿度 標準試験状態は温度20±2℃,相対湿度 (65±5) %とし,この状態に24時間以上放
置した後に試験を行うこととする。ただし,特に判定に疑義を生じない場合は,温度535℃,相対湿度
4585%の範囲内で試験しても差し支えない。
9.1.2 測定用機械器具 テープの電磁変換特性の測定に用いる機械器具は,次の仕様,又はこれに準じる
が,その詳細は受渡当事者間の協定による。
また,ほこりはできるだけ少なくし,走行系は測定の都度磁気ヘッド及びガイドの表面を清掃しなけれ
ばならない。
(1) テープ駆動装置 計数形電子計算機の補助記憶装置として用いられているものを使用する。
(2) トラックの数,幅及び位置 9又は7トラックとし,各トラックの幅及びその中心線と基準縁との間
隔は,それぞれ表9及び表10のとおりとする。
(3) テープ走行速度 テープの電磁変換特性の測定試験でのテープの走行速度は,200cm/s以上とする。
表9 トラックの幅
トラック数 トラック幅mm
記録ヘッド 再生ヘッド
0
9 1.09以上 1.0160.02
−
7 1.19以上 0.762±0.10
――――― [JIS X 6101 pdf 6] ―――――
7
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表10 トラックの位置
トラック番号 トラック中心線と基準縁との間隔mm
9トラックの場合 7トラックの場合
1 0.74±0.08 1.02±0.11
2 2.13±0.08 2.79±0.11
3 3.53±0.08 4.57±0.11
4 4.93±0.08 6.35±0.11
5 6.32±0.08 8.13±0.11
6 7.72±0.08 9.91±0.11
7 9.12±0.08 11.68±0.11
8 10.52±0.08 −
9 11.91±0.08 −
9.2 機械的特性及び光学的特性
9.2.1 幅及び厚さ 幅及び厚さは,次による。
1mm以上の精度で測定可能なもの
(1) 幅は,テープの長手方向の任意の5か所を測定する。測定器は,000
1
とする。
(2) 厚さは,試験片を10枚折り重ね,マイクロメータで5か所測定し,1枚当たりの平均値を求める。使
用するマイクロメータは,JIS B 7502の1級品又はこれと同等以上のもので,毎秒0.05mmずつ進ま
せ,測定面が試験片の面に軽く接触した後,ラチェットが3回音をたてたときの目盛を読む。
9.2.2 残留伸び 温度1050℃,相対湿度2080%の範囲で60cm以上の長さのテープに30Nの張力を3
分間加え,張力を除いてさらに3分間放置した後,微弱な張力を加えて測定する。
9.2.3 粘着性 長さ約5m以上のテープを直径260mmの円筒の管をしん(芯)として2.5N張力で重ね巻
きし,ほどけないように固定し,これを温度50±3℃,相対湿度約80%で24時間保存する。その後さらに
9.1.1に示す標準試験状態に24時間放置した後,テープを静かに10cm巻き戻してからテープを垂らして静
かに回転したとき,粘着状態から初めて離れる角度 懿 図3)を測定する。
図3 粘着性の試験
9.2.4 長手方向の湾曲 長さ1m以上のテープを平面上に自然の状態に置き,その縁線上に縁線に沿って
1m離れた2点を定めて,これらを結ぶ直線を引くとき,縁線上のこれら2点の間の曲率半径を測定する。
――――― [JIS X 6101 pdf 7] ―――――
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9.2.5 カッピング 長さ約6mmの方形テープ試験片を滑らかな平面上にくぼんだ面を下にして置き,平
面からのテープ試験片の浮き上がり量を測定する。ただし,浮き上がり量は,テープ試験片を置いた平面
とテープ試験片湾曲面との最大距離をいう。
なお,試験はテープを切断後,1時間以内に行うこととする。
9.2.6 光透過率 波長0.41.5 いて,JIS X 6201の附属書3の方法によって測定する。
9.2.7 光反射率 波長0.41.5 度4560°範囲で被試験物に当て,反射した光の量と,
標準反射板の光の反射量とを比較する。
なお,標準反射板は,酸化による反射量の変化を防止するため,必要に応じて面を研磨する。
9.3 電磁変換特性
9.3.1 試験領域 テープの電磁変換特性の試験領域は,テープ始端反射マーカの始端からテープ始端に向
けて0.2mの位置から,テープ終端反射マーカの始端を越えてテープ終端に向けて3.0mの位置にわたる領
域を下まわらないこととする(図1参照)。
9.3.2 記録方法 テープの電磁変換特性の試験での記録は,飽和形の水平磁化とする。記録時及び再生時
には,テープとヘッドとは直接に接触した状態で使用する。
9.3.3 記録密度 テープの電磁変換特性の試験での信号の記録密度は,表11による。表11に示す値は,
テープ上の長さ3.8m以上にわたる区間についての平均値とする。
表11 記録密度
記録密度の呼び 相隣る列の間隔
列/mm 標準値 許容差%
8 127 ±5
32 31.75
128 7.935
356 2.809
9.3.4 記録電流 テープに情報を記録する際の記録電流値は,表12による。
表12 記録電流
記録密度の呼び 記録電流と基準磁界を
列/mm 生ずべき電流との比
8 2.02.2
32
128 1.751.85
356 1.31.5
9.3.5 消去効果 テープの全トラックに表12に規定の記録電流で表5による信号を記録し,これをその
長手方向の79 500A/mのほぼ均一な直流磁界中に通して信号を消去した後これを再生し,ピーク出力電圧
の平均値を測定する。
9.3.6 転写 テープの全トラックに表12に規定の記録電流によって相連続する磁束反転を46m間隔で
40cmずつ数回記録し,温度30℃で48時間放置した後これを再生し,原信号と最大転写信号のピーク値と
の比を求める。
9.4 電気的特性
表面固有抵抗 図4に示すように,断面が半径約1cmの4分円の2本の棒状金属製電極を12.7mm離し
て置き,これらの上に直角にテープの磁性面を接して置いてテープの両端に各160gの分銅をつるし,1×
1052×109 地湮 定範囲をもつ絶縁抵抗計を用いて測定した抵抗値から表面固有抵抗値を算出する。
――――― [JIS X 6101 pdf 8] ―――――
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図4 表面固有抵抗測定用電極
9.5 耐候性及び耐久性
9.5.1 耐候性 テープを温度50±3℃,相対湿度約80%の室内に72時間放置した後,直ちに温度530 −℃,
相対湿度20%以下の室内に72時間放置する。さらにその後9.1.1に示す試験状態にして,3.2に示す外観,
6.1に示す再生出力及び7.1に示す条件を満足するかどうかを調べる。
9.5.2 耐久性 耐久性試験は,次による。
(1) テープ上の欠陥箇所のない部分に,表12に規定の記録電流によって,全トラックが磁束反転の列2000
又は2048個からなるブロック25個を記録し,これを4万回反復して再生し(3),その間の信号誤りの
発生の有無を試験する。
注(3) これらの記録及び再生に際して,テープの走行はブロックごとに完全に停止しなければならな
い。
(2) テープの全長にわたって,表12に規定の記録電流で,全トラックが磁束反転の列2000又は2048個か
らなるブロックを多数記録しながら再生し,この操作を途中清掃することなく100回反復し(3),その
間の信号誤りの発生の有無を試験する。
10. 形名の構成 形名は,次の配列によって構成する。
[記録密度の呼び] [リールの大きさを表す記号] [トラック数]
例 32 F (9)
(1) 記録密度の呼びは,表3による。
――――― [JIS X 6101 pdf 9] ―――――
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(2) リールの大きさを表す記号は,4.3による。
(3) トラック数は9トラック又は7トラックについてそれぞれ(9)又は(7)とし,両者を兼ねるものは (9+
7) とする。
11. 表示 リールの表面に次の事項を明りょうに表示しなければならない。
(1) テープの製造業者名又は登録商標
(2) 形名
12. 製品の呼び名 呼び名は,情報交換用磁気テープ又は電子計算機用磁気テープとし,詳細に示す場合
には次の例による。
例 情報交換用磁気テープ32F(9)
――――― [JIS X 6101 pdf 10] ―――――
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JIS X 6101:1991の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 1864:1985(MOD)
JIS X 6101:1991の国際規格 ICS 分類一覧
JIS X 6101:1991の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB7502:2016
- マイクロメータ
- JISH4000:2014
- アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
- JISX6102:1993
- 情報交換用磁気テープリール
- JISX6201:1991
- 200mmフレキシブルディスクカートリッジ