この規格ページの目次
JIS Z 2253:2020 規格概要
この規格 Z2253は、
JISZ2253 規格全文情報
- 規格番号
- JIS Z2253
- 規格名称
- 薄板金属材料の加工硬化指数試験方法
- 規格名称英語訳
- Metallic materials -- Sheet and strip -- Determination of tensile strain hardening exponent
- 制定年月日
- 1996年10月20日
- 最新改正日
- 2020年12月21日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- 国際規格分類
ICS
- 77.040.10
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- ‐
- 改訂:履歴
- 1996-10-20 制定日, 2001-12-20 確認日, 2008-10-01 確認日, 2011-02-21 改正日, 2015-10-20 確認日, 2020-10-20 確認日, 2020-12-21 改正
- ページ
- JIS Z 2253:2020 PDF [10]
Z 2253 : 2020
pdf 目 次
ページ
- 序文・・・・[1]
- 1 適用範囲・・・・[1]
- 2 引用規格・・・・[1]
- 3 用語及び定義・・・・[2]
- 4 記号及び内容・・・・[2]
- 5 試験の原理・・・・[3]
- 6 試験装置・・・・[3]
- 7 試験片・・・・[3]
- 8 試験・・・・[3]
- 8.1 試験温度・・・・[3]
- 8.2 試験の実施・・・・[4]
- 8.3 塑性ひずみの範囲・・・・[4]
- 8.4 真応力及び真ひずみの計算・・・・[6]
- 8.5 n値の計算・・・・[6]
- 8.6 結果の丸め・・・・[7]
- 9 報告・・・・[7]
- 附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[8]
(pdf 一覧ページ番号 1)
――――― [JIS Z 2253 pdf 1] ―――――
Z 2253 : 2020
まえがき
この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第14条第1項の規定に基づき,認定産業標準
作成機関である一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準の案を添えて日本産業規格を改正すべ
きとの申出があり,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS Z 2253:2011は改
正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実用新案権に関わる確認に
ついて,責任はもたない。
(pdf 一覧ページ番号 2)
――――― [JIS Z 2253 pdf 2] ―――――
日本産業規格 JIS
Z 2253 : 2020
薄板金属材料の加工硬化指数試験方法
Metallic materials-Sheet and strip- Determination of tensile strain hardening exponent
序文
この規格は,2007年に第2版として発行されたISO 10275を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本産業規格である。
なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
技術的差異の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。
1 適用範囲
この規格は,薄板金属材料の加工硬化指数(以下,n値という。)を測定する方法について規定する。
なお,この方法は,応力−ひずみ線図の塑性域における連続した単調な部分に対してだけ有効である(8.3
参照)。
加工硬化範囲で,のこぎり刃状の応力−ひずみ曲線を示すような材料[ポルトバン−ル·シャトリエ効
果(Portevin−Le Chatelie effect)を示す材料,例えば,アルミニウム·マグネシウム合金]の場合,再現性
のある結果を得るためには,自動による測定方法(真応力の対数及び真ひずみの対数間の直線回帰,8.5参
照)を適用する場合がある。
注記1 この規格では,加工硬化指数の計算に用いるひずみ値は,塑性ひずみの値を用いることとして
いるが,弾性ひずみが,計算に用いる全ひずみの10 %未満である場合には,塑性ひずみに代え
て全ひずみを用いてもよいこととしている。
注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 10275:2007,Metallic materials−Sheet and strip−Determination of tensile strain hardening
exponent(MOD)
なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”こ
とを示す。
警告 この規格に基づいて試験を行う者は,通常の試験室での作業に精通していることを前提とする。
この規格は,その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。
この規格の利用者は,各自の責任において安全及び健康に対する措置をとらなければならない。
2 引用規格
次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
――――― [JIS Z 2253 pdf 3] ―――――
2
Z 2253 : 2020
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS B 7721 引張試験機·圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法
JIS B 7741 一軸試験に使用する伸び計システムの校正方法
JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 2254 薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法
JIS Z 8401 数値の丸め方
3 用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は,次によるほか,JIS G 0202による。
3.1
加工硬化指数,n値
試験力を単軸方向に適用したときの塑性ひずみ域における真応力の対数と真ひずみの対数との回帰直線
の傾き
注釈1 加工硬化指数は,式(1)における真ひずみεの指数nである。
n
C (1)
ここで, σ : 真応力(MPa)
C : 強度定数(MPa)
注釈2 式(1)は,式(2)に変換することが可能である。
ln ln Cn ln (2)
4 記号及び内容
n値を決定するために使用する記号及びその内容を,表1に示す。
表1−記号及びその内容
記号 内容 単位
Ae 降伏伸び %
Ag 最大試験力における塑性伸び %
C 強度定数 MPa
e n値の測定に使用する所定の塑性ひずみ −
F 試験力 N
L 伸び計標点距離の瞬時値 mm
L = Le+ΔL
Le 伸び計標点距離 mm
ΔL 伸び計伸びの瞬時値 mm
mE 応力/伸び曲線の弾性域の傾き MPa
N n値の測定に用いる測定点の数 −
n n値 −
R 応力 MPa
Rm 引張強さ MPa
r 塑性ひずみ比 −
――――― [JIS Z 2253 pdf 4] ―――――
3
Z 2253 : 2020
表1−記号及びその内容(続き)
記号 内容 単位
S 真断面積(試験力Fにおける試験片平行部の断面積) mm2
S0 試験片平行部の原断面積 mm2
A,B,x,y 手動測定によるn値の評価に使用される変数 −
ε 真ひずみ −
σ 真応力 MPa
注記1 文献によっては,他の記号を用いている場合がある。
注記2 1 MPa = 1 N/mm2
5 試験の原理
試験片平行部に均一塑性ひずみが生じている範囲内で,一定速度の単軸方向引張ひずみを与える。n値
は,塑性ひずみ域の応力−ひずみ線図の一部分,又は全域を対象にして求める。
6 試験装置
6.1 引張試験機 引張試験機は,JIS B 7721の等級1級以上とする。試験片のつかみ方法は,JIS Z 2241
の規定による。
6.2 伸び計 標点距離の変位を測定するために用いる伸び計は,JIS B 7741の等級2級以上とする(JIS
Z 2254の塑性ひずみ比の測定の場合には,その使用範囲において等級1級以上が使用される。)。
6.3 寸法測定器 試験片平行部の幅及び厚さ測定に用いる寸法測定器は,JIS Z 2241に規定する試験片
の寸法の許容差を測定できる精度とする。
注記 JIS Z 2241の箇条7(原断面積の測定)には,“試験片の各寸法は,少なくとも0.5 %の数値まで
測定する。ただし,2 mm以下の寸法は,0.01 mmにとどめてもよい。”と規定している。
7 試験片
a) 試験片の採り方は,それぞれの材料規格による。特に規定のない場合は,受渡当事者間の協定による。
試験片の寸法精度,形状の許容差及び表示は,JIS Z 2241による。
b) 塑性ひずみ比及びn値を同時に測定する場合は,JIS Z 2254の条件を適用しなければならない。
c) 試験片の厚さは,特に規定のない場合は,薄板材料の元の厚さのままとする。
d) 試験片の表面は,かききずなど試験結果に影響を及ぼすような有害な欠点があってはならない。
8 試験
8.1 試験温度
通常,試験温度は,10 ℃35 ℃の範囲とし,厳格に管理された条件下での試験が要求される場合は,(23
±5) ℃とする。ただし,材料規格に規定がある場合は,それによる。
――――― [JIS Z 2253 pdf 5] ―――――
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