JIS A 1414-2:2010 建築用パネルの性能試験方法―第2部:力学特性に関する試験

JIS A 1414-2:2010 規格概要

この規格 A1414-2は、建築物の壁,床,屋根などの部位を構成するパネル及びこれを面内方向に接合又は接続させた状態の力学特性に関する試験方法について規定。

JISA1414-2 規格全文情報

規格番号
JIS A1414-2 
規格名称
建築用パネルの性能試験方法―第2部 : 力学特性に関する試験
規格名称英語訳
Performance test methods of panel components for building construction -- Part 2:Tests for mechanical properties
制定年月日
2010年9月25日
最新改正日
2015年10月26日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

国際規格分類

ICS

91.100.01
主務大臣
経済産業,国土交通
JISハンドブック
建築 II-1(試験) 2021, 建築 II-2(試験) 2021
改訂:履歴
2010-09-25 制定日, 2015-10-26 確認
ページ
JIS A 1414-2:2010 PDF [29]
                                                                                  A 1414-2 : 2010

pdf 目 次

ページ

  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 用語及び定義・・・・[1]
  •  4 試験の一般条件・・・・[2]
  •  5 試験方法・・・・[2]
  •  5.1 面内圧縮試験・・・・[2]
  •  5.2 局部圧縮試験・・・・[4]
  •  5.3 曲げ試験・・・・[5]
  •  5.4 局部荷重曲げ試験・・・・[6]
  •  5.5 面内せん断試験・・・・[10]
  •  5.6 衝撃試験・・・・[14]
  •  5.7 パネル接合部の面内せん断試験・・・・[17]
  •  5.8 パネル接合部の面内せん断曲げ試験・・・・[18]
  •  5.9 変形追従性試験・・・・[20]
  •  6 共通記録事項・・・・[21]
  •  附属書A(規定)試験データの処理方法・・・・[22]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS A 1414-2 pdf 1] ―――――

A 1414-2 : 2010

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,財団法人建材試験センター(JTCCM)及び財団
法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業
標準調査会の審議を経て,経済産業大臣及び国土交通大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。これによって
JIS A 1414:1994は廃止され,その一部を分割して制定したこの規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣,国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,
このような特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認に
ついて,責任をもたない。
  JIS A 1414の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS A 1414-1 第1部 : 通則
    JIS A 1414-2 第2部 : 力学特性に関する試験
    JIS A 1414-3 第3部 : 温湿度・水分に対する試験
    JIS A 1414-4 第4部 : 長期特性に関する試験

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS A 1414-2 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           A 1414-2 : 2010

建築用パネルの性能試験方法−第2部 : 力学特性に関する試験

Performance test methods of panel components for building construction− Part 2: Tests for mechanical properties

1 適用範囲

 この規格は,建築物の壁,床,屋根などの部位を構成するパネル(以下,“建築用パネル”という。)及
びこれを面内方向に接合又は接続させた状態の力学特性に関する試験方法について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。
  これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 1414-1 建築用パネルの性能試験方法−第1部 : 通則
    JIS A 1518 ドアセットの砂袋による耐衝撃性試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS A 1414-1によるほか,次による。
3.1
2線荷重
  平面又は曲面の部材に作用する荷重の一つ。スパン方向の2か所の位置において,スパンの直交方向に
線状に均等に分布する荷重。
3.2
エアバッグ
  袋状の物質に空気を密閉したもので,ある程度の圧力に耐えられる。エアバッグが接触する面に均等な
圧力を与えられることが特徴。
3.3
ヨーク
  相対変位を測定するジグ。2線(点)荷重による曲げ試験を行うときなどにおいて,当該ジグ支持点と
主としてその中央部との相対変位を測定する。
3.4
サンドイッチ系パネル
  主として防音・断熱性を期待して,薄い板と板との間に,発泡プラスチックなどの軽量多孔質の材料を
挟んだパネル。“フォームコアパネル”又は“断熱複合パネル”ともいう。

――――― [JIS A 1414-2 pdf 3] ―――――

2
A 1414-2 : 2010
3.5
組子
  格子,建具などを構成している細かい部材。
3.6
非接触形変位センサ
  測定対象に接触せずに基準点からの変位及び変形量を測定する計器。
3.7
信頼水準75 %
  ある評価量の真値が,この評価量のとる値としてあらかじめ設定された区間内の値をとる確率が75 %で
あること。
3.8
95 %下側許容限界値
  ある信頼水準を定めた場合に推定される母集団の分布において,その値よりも上方にある評価量が母集
団の95 %の割合であると定められた値。
3.9
基準値
  材料特性値を構造設計などに用いる場合に基準となる数値。これに安全率及び各種影響係数を乗じて許
容応力度を得る。
3.10
母集団
  考察の対象となる特性をもつすべてのものの集団で,その一部によって構成される標本との関係におい
て考えるときに用いられる用語。
3.11
耐力曲線
  面内せん断試験において,荷重−変形関係のうち,最大荷重の80 %に相当する荷重又は1/15 radとなる
せん断変形角をもつ荷重の軸と変形の軸とによって囲まれる荷重−変形関係から得た包絡線をいう。

4 試験の一般条件

  試験体採取方法,試験体の寸法,試験体調湿方法,試験環境及び測定の精度は,各試験項目で規定のな
い限り,JIS A 1414-1による。

5 試験方法

5.1 面内圧縮試験

5.1.1  試験の目的
  建築用パネル(以下,“パネル”という。)の面内方向の圧縮強さを測定することを目的とする。
5.1.2  加力条件
  加力条件は,次による。
a) 図1に示すように試験体の上端と試験機加圧板との間には上側加圧伝達板を挿入し,下端は試験機の
    加圧板でその断面全体を支持し,加圧する。
b) 加力速度は,約10分で最大荷重に達するものとする。

――――― [JIS A 1414-2 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                  A 1414-2 : 2010
5.1.3  測定条件
  測定条件は,次による。
a) 試験体の縦方向の全長の変形量を,図1に示すように試験体の両面の左右計4か所に取り付けた変位
    センサで測定する。
b) 試験体の横方向の変形量を,図1に示すように試験体の一面の高さのほぼ中央部の左右の端に取り付
    けた変位センサで測定すると同時に,上下のいずれかの試験機加圧板の外側に荷重計を設置して荷重
    を測定する。
5.1.4  結果の記録
  試験結果には,必要に応じて次の事項を記録する。ただし,共通記録事項は,箇条6による。
a) 最大荷重
b) 荷重−変形関係図
c) 試験中に試験体に生じた状態の変化
d)   .1に示す面内圧縮強さ
                                                                                      単位 mm
    DT1DT6 : 変位センサ
              P : 荷重
     試験体の上端と試験機との間に挿入する上側加圧伝達板は,試験体の厚さの1/3の地点に荷重を伝達できるよう
   な形状とし,長さが試験体の幅より長い12 mmの角形鋼棒及び長さが試験体より長く,幅が試験体の厚さよりや
   や大きい呼び厚さ20 mmの鋼板を用いる。
     試験体上部には,試験時の荷重及び変位量に支障のない範囲で,はずれ止めを設置してもよい。
                                   図1−面内圧縮試験方法(例)

――――― [JIS A 1414-2 pdf 5] ―――――

4
A 1414-2 : 2010

5.2 局部圧縮試験

5.2.1  試験の目的
  パネルの局部に集中荷重が作用する場合のめり込み強さを測定することを目的とする。
5.2.2  加力条件
  加力条件は,次による。
a) 図2に示すように平滑で,かつ,剛性をもつ平面上に据え付けた試験体の表面に対して圧入棒を垂直
    に圧入する。
b) 圧入位置は,試験体周縁から試験体厚さの3倍以上中央によった位置とする。枠組若しくは骨組をも
    つパネル又はリブ付きのパネルは,枠組,骨組又はリブの上とそれらの中間点とする。
c) 圧入棒に毎秒約200 Nの速度で荷重を加え圧入棒を圧入し,圧入棒の2個の変位センサによる平均値
    をもって圧入深さとする。
d) 圧入荷重が5 000 N以下で最大荷重に達した場合には,最大荷重時の圧入深さを求める。
e) 試験体が破壊又は圧入深さが試験体厚さの5 %に達するまで載荷を続け,最大荷重を読みとる。
                                                                                      単位 mm
            DT1及びDT2 : 変位センサ
                        P : 荷重
       圧入棒は,直径25 mmの鋼製丸棒で,その先端は半径12.5 mmの半球状とし,この部分を熱処理するな
     どして,試験体より十分堅いものとする。
       圧入棒が試験体表面に対して垂直に圧入されるように,適切な振れ止めガイドを設ける。
                                  図2−局部圧縮試験方法(例)
5.2.3  測定条件
  測定条件は,次による。
a) 圧入棒の圧入深さを測定するための変位センサを,圧入棒の左右のできるだけ近い位置にそれぞれ1
    個ずつ,計2個取り付ける。
b) 変位センサの軸と圧入棒の軸は平行で,変位センサの先端を試験体表面に接するようにする。
c) 変位センサの先端と試験体表面との間には大きさ約30 mm×30 mm,厚さ約3 mmの板ガラス,アク

――――― [JIS A 1414-2 pdf 6] ―――――

                                                                                              5
                                                                                  A 1414-2 : 2010
    リル板などを挟むなどして変位センサの針圧による試験体の局部的なめり込みを防ぐようにする。
5.2.4  結果の記録
  試験結果には,必要に応じて次の事項を記録する。ただし,共通記録事項は,箇条6による。
a) 最大荷重
b) 荷重−変形関係図
c) 試験中に試験体に生じた状態の変化及び試験後の状態
d)   .2に示すめり込み強さ及び局部圧縮強さ

5.3 曲げ試験

5.3.1  試験の目的
  パネルの面外方向に対する曲げ強さ(最大曲げモーメント)及び曲げ弾性係数(曲げ剛性)を測定する
ことを目的とする。
5.3.2  加力条件
  加力条件は,次による。
a) 図3に示すような2線荷重試験装置又は等分布荷重を与える装置を用いるものとする。
b) 荷重速度は,ほぼ一定になるように加え,荷重の最大値に達するまでの時間が5分±2分となるよう
    に行う。荷重は,最大値を測定する。
                                      a) ヨークを用いる場合
                                     図3−曲げ試験方法(例)

――――― [JIS A 1414-2 pdf 7] ―――――

6
A 1414-2 : 2010
                                     b) ヨークを用いない場合
             l : スパン
              h : 試験体の厚さ
              l1 : 外側荷重点(支点)から内側荷重点(加力点)までの距離
              l2 : ヨーク長さ
              l3 : 内側荷重点(加力点)間距離
              l' : 支点と試験体端部との余長(0.5 h  1.5 hとする)。
                 l =2l1+l3    l2≦l3−h
                 l1 =4.5 h7.5 h  l3=5 h  7 h
              P : 荷重
              b : 試験体の幅
         心材が柔らかいサンドイッチ系パネル又は面材が柔らかいパネルを試験する場合,加力点の加圧板
       と試験体表面との間には木材又は硬質ゴムのパッキングを入れてもよい。
         試験体に若干のねじれがある場合は,支点ローラの一方を幅方向の中央で支持させることで対処す
       る方法がある。
         支点ローラは,試験体端部の水平変位を拘束しないようなローラとしなければならない。また,支
       点は一端をピン,他端をローラとしてもよい。
                                図3−曲げ試験方法(例)(続き)
5.3.3  測定条件
  測定条件は,次による。
a) 変位センサの取付位置は,スパン中央で試験体の両側端部とし,ヨーク長さ又はモーメント一定区間
    の相対たわみを測定できるようにする。
b) 加圧板が試験体にめり込むようなときには,必要かつ適切なめり込み防止措置を施すか,めり込み深
    さの測定も行うようにする。
5.3.4  結果の記録
  試験結果には,必要に応じて次の事項を記録する。ただし,共通記録事項は,箇条6による。
a) 最大荷重
b) 荷重−変形関係図
c) 試験中に試験体に生じた状態の変化
d)   .3に示す曲げ強さ(最大曲げモーメント)及び曲げ弾性係数(曲げ剛性)

5.4 局部荷重曲げ試験

5.4.1  試験の目的
  パネルの面外から1点又は2点集中荷重が作用する場合のスパン直交方向の曲げ強さ及び曲げ剛性を測

――――― [JIS A 1414-2 pdf 8] ―――――

                                                                                              7
                                                                                  A 1414-2 : 2010
定することを目的とする。
5.4.2  加力条件
  加力条件は,次による。
a) 局部荷重曲げ試験は,図4 a) に示すような1点集中荷重試験による。ただし,枠組又は骨組をもつパ
    ネルで幅方向の組子が偶数の場合で,かつ,長さ方向の中央に組子がないときには,図4 b) に示すよ
    うな2点集中荷重試験とする。この場合,2加力点は幅方向組子の中心線上にあるようにする。
b) 最大荷重までに5段階以上の適切な荷重段階を選び,荷重は無負荷の状態から増加して,各荷重段階
    に達するごとに1度除荷してから,次の荷重段階へ進むように加力する。その後,荷重の最大値を測
    定する。
c) 荷重速度は,ほぼ一定になるように加え荷重の最大値に達するまでの時間が5分±2分となるように
    行う。
                                                                                      単位 mm
                                       a) 1点集中荷重の場合
                                図4−局部荷重曲げ試験方法(例)

――――― [JIS A 1414-2 pdf 9] ―――――

8
A 1414-2 : 2010
                                                                                      単位 mm
                                      b) 2点集中荷重の場合
     DT1DT3,DT1′ DT3′ : 変位センサ
                            e : 枠組又は骨組をもつパネルの場合は枠の中心線上とし,その他のパ
                               ネル,縁にできるだけ近い位置とする。
                            L : 試験体の長さ
                            P : 荷重
                            l : スパン
                            b : 試験体の幅
                            h : 試験体の厚さ
         パネルの表面材が木質系材料又は仕上げが粗雑な材料の場合には,加力用球受と試験体表面と
       の間に木材又は硬質ゴムのパッキングを入れてもよい。
                            図4−局部荷重曲げ試験方法(例)(続き)
5.4.3  測定条件
  測定条件は,次による。
a) 変位は,図4に示す加力位置の短辺方向の同一線上にある相対たわみを,変位センサを用いて測定す
    る。
b) 図4に示す位置の相対変位を測定するのが困難な場合には,図5に示す短辺方向の同一線上にある相
    対たわみを測定してもよい。

――――― [JIS A 1414-2 pdf 10] ―――――

                                                                                              9
                                                                                  A 1414-2 : 2010
                                      a) 1点集中荷重の場合
                                       b) 2点集中荷重の場合
          DT1DT3及びDT1′ DT3′ : 変位センサ
                                    e : 図4のeと同じとする。
                                    l0 : できるだけ加圧板に近い位置とする。
                                    L : 試験体の長さ
                                    b : 試験体の幅
                                     l : スパン
                     図5−図4に示す位置の変位測定が困難な場合の変位測定位置
5.4.4  結果の記録
  試験結果には,必要に応じて次の事項を記録する。ただし,共通記録事項は,箇条6による。
a) 最大荷重
b) 荷重−変形関係図
  1) 図4に示す変位測定位置を選ぶ場合は,次による。
  1.1)  1点集中荷重の場合の相対たわみδは,式 (1) によって求める。
                                 1   3
                             2          (1)
                                  2
                      ここに,     δ1δ3 :  図4 a)に示すDT1DT3の読み
  1.2)  2点集中荷重の場合の相対たわみδの平均値は,式 (2) によって求める。

――――― [JIS A 1414-2 pdf 11] ―――――

10
A 1414-2 : 2010
                            1       1   3         1  3
                                2             2           (2)
                            2         2            2
                      ここに, δ1δ3,δ′1δ′3 :  図4 b)に示すDT1DT3,DT1′DT3′の読み
  2) 図5に示す変位測定位置を選ぶ場合は,次による。
        1点集中荷重,2点集中荷重いずれの場合も相対たわみδの平均値は,式 (3) によって求める。
                            1       1   3         1  3
                                2             2           (3)
                            2         2            2
                      ここに,   δ1δ3,δ′1δ′3 :  図5に示すDT1DT3,DT1′DT3′の読み
c) 試験中に試験体に生じた状態の変化

5.5 面内せん断試験

5.5.1  試験の目的
  パネルに水平力が作用する場合の面内せん断強さ及びせん断剛性を測定することを目的とする。
5.5.2  試験体
  試験体は,次による。
a) 試験体の寸法
  1) 木質系パネルの試験体の幅は,通常,同一の仕様ごとに910 mm,1 000 mm,1 820 mm又は2 000 mm
      とする。
  2) 木質系パネルの試験体の数は,同一幅で3以上とする。
b) 試験体の調湿方法 木質材料を主体とする材料にあっては,通常,試験体の各部の含水率がそれぞれ
    20 %以下となるまで静置する。
5.5.3  加力条件
  加力条件は,次による。
a) 木質系パネル
  1) 試験体の種類,試験の目的などに従って1.1)  1.3) のいずれかの方法を選ぶものとする。
  1.1)  タイロッド式 両端部付近のタイロッドによる締付け(図6参照)
  1.2)  載荷式 頂部への1 000 mm当たり2 kNの載荷(図7参照)
  1.3)  無載荷式 脚部固定によるもの[図8参照。ただし,加力けた(桁)を用いる場合は,加力けた
        (桁)と頂部についても固定する。]
  2) 試験体下部の3以上の箇所において試験台に固定する。さらに,ストッパーなどで拘束する。また,
      試験体の面外方向への変形を拘束するため,振れ止めなどを用いる。
  3) 試験体の頂部における一方の端部を,正負両方向への繰り返し載荷を行うことが可能な油圧ジャッ
      キで加力する。
  4) 試験体が回転することによって耐力が低減するおそれのある場合には,タイロッドなどの回転を防
      止する有効な方法を用いる。
  5) 加力は回転の拘束の方法に応じて,式 (4) 又は式 (5) によって計算したせん断変形角(γ0又はγ)
      を図9に示すように1/600 rad,1/450 rad,1/300 rad,1/200 rad,1/150 rad,1/100 rad,1/75 rad及び
      1/50 radの順に生じさせることとなる力で正負両方向への繰り返し載荷をそれぞれ3回以上行う。
        なお,無載荷の場合は1/600 radの3サイクルを省略してもよい。
  5.1)  タイロッド式の場合

――――― [JIS A 1414-2 pdf 12] ―――――

                                                                                             11
                                                                                  A 1414-2 : 2010
                              1   2   3  4
                          0                  (4)
                               h       b
                      ここに,         γ0 :  真のせん断変形角
                                       δ1 :  試験体の頂部の水平方向の変位 (mm)
                                       δ2 :  試験体の脚部の水平方向の変位 (mm)
                                        h :  水平方向の変位を測定する変位センサ相互間
                                             の鉛直距離 (mm)
                                       δ3 :  加力点から近いほうの脚部の鉛直変位 (mm)
                                       δ4 :  加力点から遠いほうの脚部の鉛直変位 (mm)
                                        b :  鉛直方向の変位を測定する変位センサ相互間
                                             の水平距離 (mm)
  5.2)  載荷式又は無載荷式の場合
                             1
                                 2

(pdf 一覧ページ番号 )

                              h
                      ここに,          γ :  見掛けのせん断変形角
                                        h :  水平方向の変位を測定する変位センサ相
                                             互間の鉛直距離 (mm)
                                       δ1 :  試験体の頂部の水平方向の変位 (mm)
                                       δ2 :  試験体の脚部の水平方向の変位 (mm)
  6) 5) によって荷重−変形関係を測定した後,荷重を漸増して加え,最大荷重を測定した後に測定する
      最大荷重の80 %に相当する荷重又はせん断変形角が1/15 radに達するまでの荷重−変形関係を測定
      する。
              DT1DT4 : 変位センサ
             水平方向変位は,油圧ジャッキ側に変形した場合を(+)とし,上下方向変位は沈下を(+)
             とする。
                           図6−タイロッド式の面内せん断試験方法(例)

――――― [JIS A 1414-2 pdf 13] ―――――

12
A 1414-2 : 2010
               DT1DT4 : 変位センサ
               水平方向変位は,油圧ジャッキ側に変形した場合を(+)とし,上下方向変位は沈下を(+)と
               する。
                              図7−載荷式の面内せん断試験方法(例)
              DT1DT4 : 変位センサ
             水平方向変位は,油圧ジャッキ側に変形した場合を(+)とし,上下方向変位は沈下を(+)とす
           る。
                            図8−無載荷式の面内せん断試験方法(例)

――――― [JIS A 1414-2 pdf 14] ―――――

                                                                                             13
                                                                                  A 1414-2 : 2010
                                  図9−面内せん断試験サイクル
b) コンクリート系パネル,金属系パネル及びその他のパネル
  1) 試験体の種類,試験の目的などに従って1.1) 又は1.2) のいずれかの方法を選ぶものとする。
  1.1)  載荷式 頂部への1 000 mm当たり2 kNの載荷(図7参照)
  1.2)  無載荷式 脚部固定によるもの[図8参照。ただし,加力けた(桁)を用いる場合は,加力けた
        (桁)と頂部についても固定する。]
  2) 試験体下部は適切に試験台に固定する。さらに,ストッパーなどで拘束する。また,試験体の面外
      方向への変形を拘束するため,振れ止めなどを用いる。
  3) 試験体の頂部における一方の端部を,正負両方向へ繰返し載荷を行うことが可能な油圧ジャッキで
      加力する。ただし,片振れで加力を行う場合は片側加力が可能な油圧ジャッキでよい。
  4) 試験体が回転することによって耐力が低減するおそれのある場合には,タイロッドなどの回転を防
      止する有効な方法を用いる。
  5) 加力は,式 (5) によって計算したせん断変形角を1/50 radより小さい範囲で適切に数段階選び,そ
      のせん断変形角でいったん除荷し,小さいせん断変形角から1/50 radまで正負交番又は片振れで順
      次増加させて行う。
  6) 4) によって荷重−変形関係を測定した後,荷重を漸増して加え,最大荷重を測定した後に得られる
      最大荷重の80 %に相当する荷重又はせん断変形角が1/15 radに達するまでの荷重−変形関係を測定
      する。
5.5.4  測定条件
  測定条件は,次による。
a) 変位センサなど適切に各部の変形が測定できる計測器を用いて,図7及び図8に示すDT1及びDT2
    の水平方向変位(          び        並びにDT3及びDT4の鉛直方向変位(           び         を測定できるよ
    取り付ける。
b) 変位センサの接点を取り付ける場合には,面材と枠材が離れやすいような試験体にあっては,これら
    の点を心材又は枠材の上に設置しなければならない。
c)   T1及びDT2は,できるだけ試験体の上端又は下端に近く,DT3及びDT4は,試験体の下縁に設置
    する。

――――― [JIS A 1414-2 pdf 15] ―――――

次のページ PDF 16

JIS A 1414-2:2010の国際規格 ICS 分類一覧

JIS A 1414-2:2010の関連規格と引用規格一覧

この規格に関連する JIS ハンドブック

設計・計画・一般,試験・測定(コンクリート試験/セメント・混和剤試験/ガラス試験/金属試験/木材試験/

シーリング材試験/パネル・ボード試験/浴槽試験/建具試験/防火・耐火試験/建築材料の基礎物性測定/

室内空気のサンプリング及び分析/遮音・吸音測定/耐候性試験/省エネルギー/その他)

JIS HB 9-1 建築 II-1(試験) 2021

Amazon詳細ページへ

※最新の情報は詳細ページでご確認ください。

設計・計画・一般,試験・測定(コンクリート試験/セメント・混和剤試験/ガラス試験/金属試験/木材試験/

シーリング材試験/パネル・ボード試験/浴槽試験/建具試験/防火・耐火試験/建築材料の基礎物性測定/

室内空気のサンプリング及び分析/遮音・吸音測定/耐候性試験/省エネルギー/その他)

JIS HB 9-2 建築 II-2(試験) 2021

Amazon詳細ページへ

※最新の情報は詳細ページでご確認ください。

JIS ハンドブックから規格の検索、規格番号や名称が調べて探すことができます。
JIS ハンドブック 一覧 規格 種類別