JIS A 1414-2:2010 建築用パネルの性能試験方法―第2部:力学特性に関する試験 | ページ 2

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5.2 局部圧縮試験

5.2.1  試験の目的
パネルの局部に集中荷重が作用する場合のめり込み強さを測定することを目的とする。
5.2.2 加力条件
加力条件は,次による。
a) 図2に示すように平滑で,かつ,剛性をもつ平面上に据え付けた試験体の表面に対して圧入棒を垂直
に圧入する。
b) 圧入位置は,試験体周縁から試験体厚さの3倍以上中央によった位置とする。枠組若しくは骨組をも
つパネル又はリブ付きのパネルは,枠組,骨組又はリブの上とそれらの中間点とする。
c) 圧入棒に毎秒約200 Nの速度で荷重を加え圧入棒を圧入し,圧入棒の2個の変位センサによる平均値
をもって圧入深さとする。
d) 圧入荷重が5 000 N以下で最大荷重に達した場合には,最大荷重時の圧入深さを求める。
e) 試験体が破壊又は圧入深さが試験体厚さの5 %に達するまで載荷を続け,最大荷重を読みとる。
単位 mm
DT1及びDT2 : 変位センサ
P : 荷重
圧入棒は,直径25 mmの鋼製丸棒で,その先端は半径12.5 mmの半球状とし,この部分を熱処理するな
どして,試験体より十分堅いものとする。
圧入棒が試験体表面に対して垂直に圧入されるように,適切な振れ止めガイドを設ける。
図2−局部圧縮試験方法(例)
5.2.3 測定条件
測定条件は,次による。
a) 圧入棒の圧入深さを測定するための変位センサを,圧入棒の左右のできるだけ近い位置にそれぞれ1
個ずつ,計2個取り付ける。
b) 変位センサの軸と圧入棒の軸は平行で,変位センサの先端を試験体表面に接するようにする。
c) 変位センサの先端と試験体表面との間には大きさ約30 mm×30 mm,厚さ約3 mmの板ガラス,アク

――――― [JIS A 1414-2 pdf 6] ―――――

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リル板などを挟むなどして変位センサの針圧による試験体の局部的なめり込みを防ぐようにする。
5.2.4 結果の記録
試験結果には,必要に応じて次の事項を記録する。ただし,共通記録事項は,箇条6による。
a) 最大荷重
b) 荷重−変形関係図
c) 試験中に試験体に生じた状態の変化及び試験後の状態
d) .2に示すめり込み強さ及び局部圧縮強さ

5.3 曲げ試験

5.3.1  試験の目的
パネルの面外方向に対する曲げ強さ(最大曲げモーメント)及び曲げ弾性係数(曲げ剛性)を測定する
ことを目的とする。
5.3.2 加力条件
加力条件は,次による。
a) 図3に示すような2線荷重試験装置又は等分布荷重を与える装置を用いるものとする。
b) 荷重速度は,ほぼ一定になるように加え,荷重の最大値に達するまでの時間が5分±2分となるよう
に行う。荷重は,最大値を測定する。
a) ヨークを用いる場合
図3−曲げ試験方法(例)

――――― [JIS A 1414-2 pdf 7] ―――――

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b) ヨークを用いない場合
l : スパン
h : 試験体の厚さ
l1 : 外側荷重点(支点)から内側荷重点(加力点)までの距離
l2 : ヨーク長さ
l3 : 内側荷重点(加力点)間距離
l' : 支点と試験体端部との余長(0.5 h 1.5 hとする)。
l =2l1+l3 l2≦l3−h
l1 =4.5 h7.5 h l3=5 h 7 h
P : 荷重
b : 試験体の幅
心材が柔らかいサンドイッチ系パネル又は面材が柔らかいパネルを試験する場合,加力点の加圧板
と試験体表面との間には木材又は硬質ゴムのパッキングを入れてもよい。
試験体に若干のねじれがある場合は,支点ローラの一方を幅方向の中央で支持させることで対処す
る方法がある。
支点ローラは,試験体端部の水平変位を拘束しないようなローラとしなければならない。また,支
点は一端をピン,他端をローラとしてもよい。
図3−曲げ試験方法(例)(続き)
5.3.3 測定条件
測定条件は,次による。
a) 変位センサの取付位置は,スパン中央で試験体の両側端部とし,ヨーク長さ又はモーメント一定区間
の相対たわみを測定できるようにする。
b) 加圧板が試験体にめり込むようなときには,必要かつ適切なめり込み防止措置を施すか,めり込み深
さの測定も行うようにする。
5.3.4 結果の記録
試験結果には,必要に応じて次の事項を記録する。ただし,共通記録事項は,箇条6による。
a) 最大荷重
b) 荷重−変形関係図
c) 試験中に試験体に生じた状態の変化
d) .3に示す曲げ強さ(最大曲げモーメント)及び曲げ弾性係数(曲げ剛性)

5.4 局部荷重曲げ試験

5.4.1  試験の目的
パネルの面外から1点又は2点集中荷重が作用する場合のスパン直交方向の曲げ強さ及び曲げ剛性を測

――――― [JIS A 1414-2 pdf 8] ―――――

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定することを目的とする。
5.4.2 加力条件
加力条件は,次による。
a) 局部荷重曲げ試験は,図4 a) に示すような1点集中荷重試験による。ただし,枠組又は骨組をもつパ
ネルで幅方向の組子が偶数の場合で,かつ,長さ方向の中央に組子がないときには,図4 b) に示すよ
うな2点集中荷重試験とする。この場合,2加力点は幅方向組子の中心線上にあるようにする。
b) 最大荷重までに5段階以上の適切な荷重段階を選び,荷重は無負荷の状態から増加して,各荷重段階
に達するごとに1度除荷してから,次の荷重段階へ進むように加力する。その後,荷重の最大値を測
定する。
c) 荷重速度は,ほぼ一定になるように加え荷重の最大値に達するまでの時間が5分±2分となるように
行う。
単位 mm
a) 1点集中荷重の場合
図4−局部荷重曲げ試験方法(例)

――――― [JIS A 1414-2 pdf 9] ―――――

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単位 mm
b) 2点集中荷重の場合
DT1DT3,DT1′ DT3′ : 変位センサ
e : 枠組又は骨組をもつパネルの場合は枠の中心線上とし,その他のパ
ネル,縁にできるだけ近い位置とする。
L : 試験体の長さ
P : 荷重
l : スパン
b : 試験体の幅
h : 試験体の厚さ
パネルの表面材が木質系材料又は仕上げが粗雑な材料の場合には,加力用球受と試験体表面と
の間に木材又は硬質ゴムのパッキングを入れてもよい。
図4−局部荷重曲げ試験方法(例)(続き)
5.4.3 測定条件
測定条件は,次による。
a) 変位は,図4に示す加力位置の短辺方向の同一線上にある相対たわみを,変位センサを用いて測定す
る。
b) 図4に示す位置の相対変位を測定するのが困難な場合には,図5に示す短辺方向の同一線上にある相
対たわみを測定してもよい。

――――― [JIS A 1414-2 pdf 10] ―――――

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