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A 1414-2 : 2010
a) 1点集中荷重の場合
b) 2点集中荷重の場合
DT1DT3及びDT1′ DT3′ : 変位センサ
e : 図4のeと同じとする。
l0 : できるだけ加圧板に近い位置とする。
L : 試験体の長さ
b : 試験体の幅
l : スパン
図5−図4に示す位置の変位測定が困難な場合の変位測定位置
5.4.4 結果の記録
試験結果には,必要に応じて次の事項を記録する。ただし,共通記録事項は,箇条6による。
a) 最大荷重
b) 荷重−変形関係図
1) 図4に示す変位測定位置を選ぶ場合は,次による。
1.1) 1点集中荷重の場合の相対たわみδは,式 (1) によって求める。
1 3
2 (1)
2
ここに, δ1δ3 : 図4 a)に示すDT1DT3の読み
1.2) 2点集中荷重の場合の相対たわみδの平均値は,式 (2) によって求める。
――――― [JIS A 1414-2 pdf 11] ―――――
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A 1414-2 : 2010
1 1 3 1 3
2 2 (2)
2 2 2
ここに, δ1δ3,δ′1δ′3 : 図4 b)に示すDT1DT3,DT1′DT3′の読み
2) 図5に示す変位測定位置を選ぶ場合は,次による。
1点集中荷重,2点集中荷重いずれの場合も相対たわみδの平均値は,式 (3) によって求める。
1 1 3 1 3
2 2 (3)
2 2 2
ここに, δ1δ3,δ′1δ′3 : 図5に示すDT1DT3,DT1′DT3′の読み
c) 試験中に試験体に生じた状態の変化
5.5 面内せん断試験
5.5.1 試験の目的
パネルに水平力が作用する場合の面内せん断強さ及びせん断剛性を測定することを目的とする。
5.5.2 試験体
試験体は,次による。
a) 試験体の寸法
1) 木質系パネルの試験体の幅は,通常,同一の仕様ごとに910 mm,1 000 mm,1 820 mm又は2 000 mm
とする。
2) 木質系パネルの試験体の数は,同一幅で3以上とする。
b) 試験体の調湿方法 木質材料を主体とする材料にあっては,通常,試験体の各部の含水率がそれぞれ
20 %以下となるまで静置する。
5.5.3 加力条件
加力条件は,次による。
a) 木質系パネル
1) 試験体の種類,試験の目的などに従って1.1) 1.3) のいずれかの方法を選ぶものとする。
1.1) タイロッド式 両端部付近のタイロッドによる締付け(図6参照)
1.2) 載荷式 頂部への1 000 mm当たり2 kNの載荷(図7参照)
1.3) 無載荷式 脚部固定によるもの[図8参照。ただし,加力けた(桁)を用いる場合は,加力けた
(桁)と頂部についても固定する。]
2) 試験体下部の3以上の箇所において試験台に固定する。さらに,ストッパーなどで拘束する。また,
試験体の面外方向への変形を拘束するため,振れ止めなどを用いる。
3) 試験体の頂部における一方の端部を,正負両方向への繰り返し載荷を行うことが可能な油圧ジャッ
キで加力する。
4) 試験体が回転することによって耐力が低減するおそれのある場合には,タイロッドなどの回転を防
止する有効な方法を用いる。
5) 加力は回転の拘束の方法に応じて,式 (4) 又は式 (5) によって計算したせん断変形角(γ0又はγ)
を図9に示すように1/600 rad,1/450 rad,1/300 rad,1/200 rad,1/150 rad,1/100 rad,1/75 rad及び
1/50 radの順に生じさせることとなる力で正負両方向への繰り返し載荷をそれぞれ3回以上行う。
なお,無載荷の場合は1/600 radの3サイクルを省略してもよい。
5.1) タイロッド式の場合
――――― [JIS A 1414-2 pdf 12] ―――――
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A 1414-2 : 2010
1 2 3 4
0 (4)
h b
ここに, γ0 : 真のせん断変形角
δ1 : 試験体の頂部の水平方向の変位 (mm)
δ2 : 試験体の脚部の水平方向の変位 (mm)
h : 水平方向の変位を測定する変位センサ相互間
の鉛直距離 (mm)
δ3 : 加力点から近いほうの脚部の鉛直変位 (mm)
δ4 : 加力点から遠いほうの脚部の鉛直変位 (mm)
b : 鉛直方向の変位を測定する変位センサ相互間
の水平距離 (mm)
5.2) 載荷式又は無載荷式の場合
1
2
(pdf 一覧ページ番号 )
h
ここに, γ : 見掛けのせん断変形角
h : 水平方向の変位を測定する変位センサ相
互間の鉛直距離 (mm)
δ1 : 試験体の頂部の水平方向の変位 (mm)
δ2 : 試験体の脚部の水平方向の変位 (mm)
6) 5) によって荷重−変形関係を測定した後,荷重を漸増して加え,最大荷重を測定した後に測定する
最大荷重の80 %に相当する荷重又はせん断変形角が1/15 radに達するまでの荷重−変形関係を測定
する。
DT1DT4 : 変位センサ
水平方向変位は,油圧ジャッキ側に変形した場合を(+)とし,上下方向変位は沈下を(+)
とする。
図6−タイロッド式の面内せん断試験方法(例)
――――― [JIS A 1414-2 pdf 13] ―――――
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A 1414-2 : 2010
DT1DT4 : 変位センサ
水平方向変位は,油圧ジャッキ側に変形した場合を(+)とし,上下方向変位は沈下を(+)と
する。
図7−載荷式の面内せん断試験方法(例)
DT1DT4 : 変位センサ
水平方向変位は,油圧ジャッキ側に変形した場合を(+)とし,上下方向変位は沈下を(+)とす
る。
図8−無載荷式の面内せん断試験方法(例)
――――― [JIS A 1414-2 pdf 14] ―――――
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A 1414-2 : 2010
図9−面内せん断試験サイクル
b) コンクリート系パネル,金属系パネル及びその他のパネル
1) 試験体の種類,試験の目的などに従って1.1) 又は1.2) のいずれかの方法を選ぶものとする。
1.1) 載荷式 頂部への1 000 mm当たり2 kNの載荷(図7参照)
1.2) 無載荷式 脚部固定によるもの[図8参照。ただし,加力けた(桁)を用いる場合は,加力けた
(桁)と頂部についても固定する。]
2) 試験体下部は適切に試験台に固定する。さらに,ストッパーなどで拘束する。また,試験体の面外
方向への変形を拘束するため,振れ止めなどを用いる。
3) 試験体の頂部における一方の端部を,正負両方向へ繰返し載荷を行うことが可能な油圧ジャッキで
加力する。ただし,片振れで加力を行う場合は片側加力が可能な油圧ジャッキでよい。
4) 試験体が回転することによって耐力が低減するおそれのある場合には,タイロッドなどの回転を防
止する有効な方法を用いる。
5) 加力は,式 (5) によって計算したせん断変形角を1/50 radより小さい範囲で適切に数段階選び,そ
のせん断変形角でいったん除荷し,小さいせん断変形角から1/50 radまで正負交番又は片振れで順
次増加させて行う。
6) 4) によって荷重−変形関係を測定した後,荷重を漸増して加え,最大荷重を測定した後に得られる
最大荷重の80 %に相当する荷重又はせん断変形角が1/15 radに達するまでの荷重−変形関係を測定
する。
5.5.4 測定条件
測定条件は,次による。
a) 変位センサなど適切に各部の変形が測定できる計測器を用いて,図7及び図8に示すDT1及びDT2
の水平方向変位( び 並びにDT3及びDT4の鉛直方向変位( び を測定できるよ
取り付ける。
b) 変位センサの接点を取り付ける場合には,面材と枠材が離れやすいような試験体にあっては,これら
の点を心材又は枠材の上に設置しなければならない。
c) T1及びDT2は,できるだけ試験体の上端又は下端に近く,DT3及びDT4は,試験体の下縁に設置
する。
――――― [JIS A 1414-2 pdf 15] ―――――
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JIS A 1414-2:2010の国際規格 ICS 分類一覧
JIS A 1414-2:2010の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA1414-1:2010
- 建築用パネルの性能試験方法―第1部:通則
- JISA1518:1996
- ドアセットの砂袋による耐衝撃性試験方法