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A 1414-2 : 2010
単位 mm
DT1DT4 : 変位センサ
P : 荷重
a : 接合面から外側荷重点(支点)までの距離
b : 変位センサDT3及びDT4の中心間隔
図14−パネル接合部の面内せん断曲げ試験方法(例)
5.8.4 結果の記録
試験結果には,必要に応じて次の事項を記録する。ただし,共通記録事項は,箇条6による。
a) 荷重−相対回転角図及び荷重−相対ずれ図。ただし,相対回転角 (θ) は,式 (7) による。
3
4
(pdf 一覧ページ番号 )
b
ここに, 図14に示すDT3及びDT4の読み(零点修
正をしたもの)
相対ずれ ( ‰ 式 (8) による。
1
2 (8)
ここに, 図14に示すDT1及びDT2の読み(零点修
正をしたもの)
荷重は,接合面に加わるせん断力 (Q) 又は曲げモーメント (M) で表すものとする。
b) 最大荷重を接合面に加わるせん断力 (Q) で表した値。ただし,5.8.2に示すaの値を記録する。
c) を変化させた場合は,せん断力 (Q) −曲げモーメント (M) 相関図(図15参照)。
d) 試験中に接合部及びその周辺に生じた状態の変化。
――――― [JIS A 1414-2 pdf 21] ―――――
20
A 1414-2 : 2010
図15−せん断力−曲げモーメント相関図
5.9 変形追従性試験
5.9.1 試験の目的
パネル又はパネルを面内方向に接合又は接続したものを対象とし,パネル本体,パネル取付部,パネル
目地部又は仕上材の変形追従性を明らかにすることを目的としている。
5.9.2 加力条件
加力条件は,次による。
a) 図16に示す上水平材の相対水平変位[上水平材の水平変位 (DT1) −下水平材の水平変位 (DT2)]と
測定点間距離 (h) の比[層間変形角 (γ)]がγiになるまで加力し,その都度水平変位が0になるまで
除荷する。
なお,γiは通常γ1=1/400 rad,γ2=1/300 rad,γ3=1/200 rad,γ4=1/150 rad,γ5=1/100 rad,γ6=1/75 rad,
γ7=1/50 radとする。
b) 次に示す1) 4) の変形,破壊現象などを観察する。
1) 組立・取付部の残留ひずみ及び変形
2) 破損音
3) 仕上材のはく離
4) 試験体及び取付部を貫通する残留き裂又はすき間
5.9.3 測定条件
変位センサなど適切に各部の変形が測定できる計測器を用いて,図16に示すDT1及びDT2の水平方向
変位並びにDT3及びDT4の鉛直方向変位を測定できるように取り付ける。
5.9.4 結果の記録
試験結果には,必要に応じて次の事項を記録する。ただし,共通記録事項は,箇条6による。
a) 5.9.2 b)の1) 4) の状態。
b) 5.9.2 b)の2) 4) それぞれの現象が生じた場合の最初のγiの値。
――――― [JIS A 1414-2 pdf 22] ―――――
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A 1414-2 : 2010
DT1DT4 : 変位センサ
− 試験体取付けフレームは,試験時の水平加力に対して,十分な強度・剛性をもつ鋼材を用いるものとする。
フレームの4隅はピン接合とし,クリアランスはなるべく小さくする。
− 木質構造に用いる非耐力パネルにあっては,実際と同様の木質構造を取付けフレームとして用いることもで
きるものとする。
− 試験体を取付けフレームに取り付ける方法は,パネルが実用に供される場合の取付方法に一致させる。この
ために必要な場合は,土台,胴差などをパネルに取り付けたものを試験体とする。
− 内壁など,すき間なく設置するパネルにあっては,試験体と取付枠との間にすき間がないようにし,すき間
のできる場合には適切なものを挿入する。
図16−変形追従性試験方法(例)
6 共通記録事項
試験結果には,必要に応じて次の事項を記録する。
a) 試験体の種類及び寸法(標本から採取した試験体の場合は,標本の寸法も同様に記録する。)
b) 試験体の断面図及び材料構成の詳細
c) 試験体数
d) 試験体質量
e) 試験体調湿方法及び試験体の含水状態
f) 試験環境
g) 試験体の取付方法(支持条件)及び変位センサ取付位置
h) 接合部の詳細
1) 接合図及び構成材の種類
2) 接合材料の強度。例えば,使用鋼材の引張り強さ,充てんコンクリートの圧縮強さなど
3) 金物使用の場合には,その金物の形状・寸法及び材料強度
i) 試験年月日
j) 試験機関
――――― [JIS A 1414-2 pdf 23] ―――――
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A 1414-2 : 2010
附属書A
(規定)
試験データの処理方法
序文
この附属書は,試験データの処理方法について規定する。
A.1 面内圧縮試験
面内圧縮試験の試験データから必要に応じて次の事項を求める。
a) 面内圧縮強さ 面内圧縮強さは,次による。
1) 面内圧縮強さ (FC) は,式 (A.1) によって各試験体の最大荷重を水平断面積で除して求める。
P
FC (A.1)
A
ここに, FC : 面内圧縮強さ (N/mm2)
P : 最大荷重 (N)
A : 断面積 (mm2)
2) 木質系パネルは,各試験体について信頼水準75 %の95 %下側許容限界値を求め,これを面内圧縮
強さの基準値とする。
なお,信頼水準75 %の95 %下側許容限界値は,母集団を正規分布と仮定して式 (A.2) によって
求める。
TL x Ks (A.2)
ここに, TL : 許容限界値
x : 試験から得られた平均値
K : 試験体数に依存する係数(表A.1参照)
s : 標準偏差
表A.1−信頼水準75 %の95 %下側許容限界値の試験体数に依存する係数 (K)
試験体数 K 試験体数 K 試験体数 K
3 3.152 11 2.074 35 1.849
4 2.681 12 2.048 40 1.834
5 2.464 13 2.026 50 1.811
6 2.336 14 2.008 60 1.795
7 2.251 15 1.991 70 1.783
8 2.189 20 1.932 80 1.773
9 2.142 25 1.895 90 1.765
10 2.104 30 1.869 100 1.758
A.2 局部圧縮試験
局部圧縮試験の試験データから必要に応じて次の事項を求める。
a) めり込み強さ めり込み強さは,次による。
1) めり込み強さ (FCV) は,式 (A.3) によって圧入深さが試験体厚さの5 %に達したときの荷重をめり
――――― [JIS A 1414-2 pdf 24] ―――――
23
A 1414-2 : 2010
込み面積で除して求める。ただし,圧入深さが試験体厚さの5 %に達する前に試験体が破壊した場
合は,そのときの最大荷重をめり込み面積で除して,めり込み強さ (FCV) とする。
PCV
FCV (A.3)
ACV
ここに, FCV : めり込み強さ (N/mm2)
PCV : 圧入深さが試験体厚さの5 %に達したときの荷重又は圧
入深さが試験体厚さの5 %に達する前に破壊した場合の
最大荷重 (N)
ACV : めり込み面積 : 圧入深さと圧入棒先端の曲率から算出し
た荷重時における圧入棒と試験体との接触水平断面積
(mm2)
2
C
ACV= π ( 25 C )
δC : 圧入深さ (mm)
ただし,圧入深さが12.5 mm以上の場合,めり込み面積
は,一定に491 mm2とする(図A.1参照)。
単位 mm
図A.1−めり込み面積算出方法
2) 木質系パネルは,各試験体について信頼水準75 %の95 %下側許容限界値を求め,これをめり込み
強さの基準値とする。信頼水準75 %の95 %下側許容限界値は,母集団を正規分布と仮定して式
(A.2) によって求める。
b) 局部圧縮強さ 局部圧縮強さ (FCE) は,式 (A.4) によって求める。
PCE
FCE (A.4)
ACE
ここに, FCE : 局部圧縮強さ (N/mm2)
PCE : 5 000 N又は最大荷重 (N)
ACE : 圧入深さと圧入棒先端の曲率から算出した荷重時におけ
る圧入棒と試験体との接触水平断面積 (mm2)
A.3 曲げ試験
曲げ試験の試験データから必要に応じて次の事項を求める。
a) 曲げ強さ 曲げ強さは,次による。
1) 2線荷重による場合の曲げ強さ (Fb) 又は最大曲げモーメント (Mb) は,それぞれ式 (A.5) 及び式
(A.6) によって求める。
2) 等分布荷重による曲げ強さ (Fb) 又は最大曲げモーメント (Mb) は,それぞれ式 (A.7) 及び式 (A.8)
によって求める。
――――― [JIS A 1414-2 pdf 25] ―――――
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JIS A 1414-2:2010の国際規格 ICS 分類一覧
JIS A 1414-2:2010の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA1414-1:2010
- 建築用パネルの性能試験方法―第1部:通則
- JISA1518:1996
- ドアセットの砂袋による耐衝撃性試験方法