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A 8314 : 2013 (ISO 5010 : 2007)
単位 m
コース寸法
A=タイヤ外側回転直径の1.1倍又は14 mの大きい方
B=タイヤ外側回転直径の1.75倍又は22 mの大きい方
C=軸距の最大値の2倍又は15 mの小さい方
コース長さ
タイヤ外側回転直径が12 m以下の車輪式の機械で,車輪式ドーザ及びグレーダの試験は,始点1で始めて終点1で
終わる。それ以外の機械では始点2で始めて,終点2で終わることとする。
a タイヤ外側での最大幅の2.5 倍 f 通路2
b 終点1 g 通路1
c 終点2 h 始点1
d 通路3 i 始点2
e 通路4 j タイヤ外側での最大幅の1.25倍
図1−かじ取り試験コース
8 試験の際の機械仕様
8.1 自走式スクレーパ及び車輪式ダンパは,製造業者が認めるエクイップメント及びアタッチメントの
最も重い組合せとし,75 kgの運転員及び規定量の燃料を含めた製造業者の示す機械総質量及び軸質量配分
とする。
――――― [JIS A 8314 pdf 11] ―――――
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A 8314 : 2013 (ISO 5010 : 2007)
8.2 ホイールローダ,車輪式ドーザ,車輪式油圧ショベル及びグレーダは,製造業者が認めるエクイッ
プメント及びアタッチメントの最も重い組合せで,かじ取り軸に最大の負荷を与えるものとし,75 kgの運
転員及び規定量の燃料を含んだ製造業者の示す空荷の運転質量とする。
8.3 かじ取り能力に関連する全構成部品,すなわち,タイヤサイズ及び空気圧,作動油圧及び流量,警
報装置の作動点などの設定は,製造業者の仕様によるものとする。
9 タイヤ外側回転直径試験手順
タイヤ外側回転直径(図1及び図2の試験コースの計算に使用する。)は,JIS A 8303及び次の9.19.3
によって決める最外側タイヤ外側回転直径とする。
9.1 標準かじ取り操作器具(例えば,かじ取りハンドル)及び標準かじ取り装置だけを使用する。かじ
取り走行軌跡に影響する他の機能の操作は用いてはならない(例えば,かじ取りブレーキ,グレーダのリ
ーニング,グレーダの後輪ボギーかじ取り)。
9.2 左と右のかじ取り回転直径が異なる機械では,試験コースの寸法の計算には小さい方のタイヤ外側
回転直径を使用する。
9.3 被けん引部分を含む3軸以上の機械では,被けん引部分とけん引部分との干渉を防ぐために,けん
引するセミトレーラ及びトレーラ部分を除いてタイヤ外側回転直径を決める。
10 かじ取り試験
10.1 全てのかじ取り装置の試験
10.1.1 かじ取りハンドルをかじ取り操作器具として備えるかじ取り装置は,操作器具の動作の方向(4.1.2
参照)で,かじ取り操作器具に加えられる 900 Nの力に対して,機能が損なわれることなく耐えなければ
ならない。
10.1.2 試験中の機械のタイヤは,図1及び図2に示す試験コースの境界の内側に保持する。ただし,けん
引されるセミトレーラ又はトレーラを含む3軸以上の機械を例外とし,これらのセミトレーラ又はトレー
ラのタイヤの軌跡を除外する。
――――― [JIS A 8314 pdf 12] ―――――
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A 8314 : 2013 (ISO 5010 : 2007)
記号
A=タイヤ外側回転直径の1.1倍又は14 mの大きい方
a 初めの走行方向に対して垂直の線
b 初めの走行方向
c かじ取り操作を始めたときの前車軸の位置(10.3.8参照)
d タイヤ外側の軌跡
図2−非常かじ取り応答
10.2 標準かじ取り装置の試験
10.2.1 かじ取り装置の性能は,最大前進速度で長さ100 mの直線コースを走行中,最大外側タイヤ幅の
1.25倍以内に機械を保持するのに十分でなければならない。標準的な運転によるかじ取り修正は許される。
10.2.2 後輪かじ取り式の機械は,最大かじ取り角度の約1/2に対応する直径の円形路で,8 km/h±2 km/h
で運転する。かじ取り操作器具を放したとき,かじ取り角度は増加してはならない。
10.2.3 かじ取り装置は,機械が箇条7による図1の試験コースを,16 km/h±2 km/h の持続速度で前進し
たとき,前車軸がコースに入ったときから前車軸がコースの終わりに到達するまで,機械のタイヤをコー
スから外れないようにするのに十分な能力を備えなければならない(10.1.2参照)。操だ力を記録し,その
値は115 Nを超えてはならない。運転員がかじ取り操作器具を扱う力をむらなく変化させながら与えられ
――――― [JIS A 8314 pdf 13] ―――――
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A 8314 : 2013 (ISO 5010 : 2007)
るように何回かの練習走行をするのは差し支えない。
10.3 非常かじ取り装置の試験
10.3.1 非常かじ取り警報装置が6.2.2及び6.3.3に記載する正常な機能を果たすかチェックする。
10.3.2 標準かじ取り装置の動力がエンジン駆動のときは,それを切り離す。これは,エンジンの動力が,
10.3.3,10.3.5,10.3.6及び10.3.8に規定する試験コースに沿って機械を動かすのに使用されるためである。
10.3.3 非常かじ取り装置の性能は,長さ100 mの直線コースを16 km/h±2 km/hで走行中,最大外側タイ
ヤ幅の1.25倍以内に機械を保持するのに十分でなければならない(10.1.2参照)。通常の運転によるかじ
取り修正は許される。
10.3.4 非常かじ取り試験走行を始める時点で有効な非常かじ取り動力は,標準かじ取り動力源の故障が表
示された瞬間に,通常得られる程度を超えてはならない。
10.3.5 非常かじ取りは,機械が試験コース(図1によって決定)を,8 km/h±2 km/hの速度で持続して前
進したとき,前車軸がコースに入ったときからコースの終わりに到達するまで,機械のタイヤがコースか
ら外れないようにするのに適切なかじ取り力及びかじ取り作用が持続しなければならない(10.1.2参照)。
10.3.6 非常かじ取りは,試験コース(図1によって決定)を,16 km/h±2 km/hで機械が持続的に動く速
度で,前車軸がコースに入ったときから終わりに到達するまで,コースから外れないようにするのに適切
なかじ取り力及びかじ取り比でなければならない(10.1.2参照)。
10.3.7 10.3.5及び10.3.6の試験の間,操だ力を記録し,350 Nを超えてはならない。運転員がかじ取り操
作器具を扱う力をむらなく変化させながら与えられるように何回かの練習走行をするのは差し支えない。
10.3.8 この箇条に規定する非常かじ取りの応答試験は,図2に示す試験コースを16 km/h±2 km/hの走行
速度で機械を運転して行う。図1の試験コースを対称図形で行う場合は,この試験も図2の対称図形に対
して行う。非常かじ取り装置の能力を標準的な効きとして,試験コースに入る。図2のA点でかじ取り操
作を始める。かじ取り操作の開始によって,前軸の下に位置するグランドマーカが作動するようにし,同
時に標準かじ取り動力源が故障したこととする。機械は,規定された境界内にタイヤ軌跡が残るように完
全に90°方向変換しなければならない。
10.4 追加かじ取り操作器具のかじ取り試験
追加かじ取り操作器具は,図1によって試験しなければならない。不首尾の場合の最大許容速度は,図
3によって定義する。
試験中機械の少なくとも(片側)2本のタイヤは,図3に示す試験コースの境界の内側に保持する。た
だし,けん引するセミトレーラ又はトレーラを含む3軸以上の機械を例外とし,これらのセミトレーラ又
はトレーラのタイヤの軌跡を除外する。
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A 8314 : 2013 (ISO 5010 : 2007)
コーンを踏み倒してはならない。
機械は,かじ取り操作器具としてかじ取りハンドルを備えた機械と同等の制御性をもち,安全性及び効率性で同等
レベルでなければならない。
領域1 : 領域1では最高速度とする。機械をコースと並行に左右のコーンの中央で領域2に入れる。最初のコーン
群のところに機械の先端が到達した後でなければ速度を減じてはならない。
領域2 : この領域では制動装置を使わない限り速度を保持するか減速するためのいかなる操作を行ってもよい。機
械はコーンを避けるように進路を変え(てまた戻さ)なければならないが,それ以外の動きをさせてはな
らない(例えば転回)。
領域3 : この領域では機械の前輪中心がコーン群のところを通過した後には運転員は制動装置を使用してもよい。
機械は完全に停止するまでコースを外してはならない。
記号
L 機械の全長(例えば,ホイールローダでは回送姿勢のバケットの切り刃前端とカウンタウェイトの間の長さ)
W 機械の全幅(バケット全幅)
図3−追加かじ取り操作器具のかじ取り試験(障害物回避試験)
JIS A 8314:2013の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 5010:2007(IDT)
JIS A 8314:2013の国際規格 ICS 分類一覧
JIS A 8314:2013の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA8303:1998
- 土工機械―ホイール式機械の回転半径測定方法
- JISA8308:2003
- 土工機械―基本機種―用語
- JISA8319:2001
- 土工機械―走行速度の測定方法
- JISA8919:2007
- 土工機械―操縦装置
- JISB9705-1:2019
- 機械類の安全性―制御システムの安全関連部―第1部:設計のための一般原則
- JISB9961:2008
- 機械類の安全性―安全関連の電気・電子・プログラマブル電子制御システムの機能安全