JIS A 8338:2021 土工機械―物体検知装置及び視界補助装置―性能要求事項及び試験 | ページ 14

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A 8338 : 2021 (ISO 16001 : 2017)
I.7.4.2 回転
  検知領域の全長の半分のところで,検知領域の右端から2 mのところに被験体を置く。
  検知装置を,計画された使用に適した回転速度で回転させる。
  被験体が検知領域にあるときは,警報が発報して,安定して発報し続けることを確認する。図I.5参照。
                                        図I.5−回転試験
I.8  人物検知·認知性能
I.8.1 一般
  これらの試験は,人物を識別するために設定された装置(人物の場合に特有の警報を発報する,及び/
又は人物が検知領域内にいる場合だけ警報を発報する。)を用いて実施する。
  検知領域には,他の障害物がない。
I.8.2 静的検知
I.8.2.1 一般
  試験車両は,静止状態とする。
I.8.2.2 検知
  I.7.2と同じ試験手順で,被験体2又は試験員を使用する。試験員又はマネキンは,カメラの方向に向け
る。
I.8.2.3 人間以外の障害物への警報停止
  被験体1をカメラの軸上で検知領域に置き,人物の検知警報が出ないことを確認する。

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  注記 試験員が被験体を置いた後,試験員が検知領域外にいることを確認する。
  試験は,また,次の種類の物体で実施するのがよい。
− 試験車両,ポール,マスト,カメラに面した道路標識又は大形工業用ガスボンベ
  警報が発せられた場合は,障害物を記録する。対応する限界は,運転員の取扱説明書に記載しなければ
ならない。
I.8.3 動く人物
I.8.3.1 一般
  試験車両は,静止状態とする。
I.8.3.2 歩行者
  試験員は,検知領域内でI.7.3に規定されるように歩行する。
  試験員が人物検知領域内にいる限り,人物検知警報が発報して,安定して発報し続けることを確認する。
  さらに,試験員が人物検知領域を離れたとき若しくは少し後(この期間の長さを記録する。),又は運転
員が製造業者によって採用された実装に応じて意図的に警報を解除した後に,警報が停止することを確認
する。
I.8.3.3 物体を携行する者
  I.8.3.2の試験を,試験員がスケール,袋,大きな工具,又は手押し車を持っている状態で繰り返す。
  失敗した試験があれば記録し,対応する限界を運転員の取扱説明書に記載する。
I.8.3.4 身振りを行う人
  検知領域の中央に試験員を配し,作業時の又は移動する車両を案内するための通常の身振りを行う。人
物検知警報が発報して,安定して発報し続けることを確認する。
  失敗した試験があれば記録し,対応する限界を運転員の取扱説明書に記載する。
I.8.4 移動する車両
  被験体2のI.7.4と同じ試験手順。
  被験体2が人物検知領域内にあるときは,人物検知警報が発報して,安定して発報し続けることを確認
する。
I.9  検知信頼性
I.9.1 一般
  この試験は,人物検知領域及び/又は人物検知モードで実施する。

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I.9.2 地面の状態
I.9.2.1 急傾斜地
  システムの設定を変更せずに,検出機器の高さ及び角度を変更して,図I.6に示すように,試験車両が
傾斜地上にある状態を模擬する。
                    記号説明
                      1 検出機器
                      2 被験体1
                                   図I.6−検出機器及び被験体
  被験体は,カメラから水平距離で3 m離して設置する。
  被験体1が検知領域内にある場合には,警報が発報して,安定して発報し続けること確認する。
  検出機器の最初の高さによって,幾何学的な考慮のために,検知領域が自然に減少されることがあり得
る。この場合,被験体は,結果として得られる検知領域に配置する。
  検知領域から被験体を取り除いた後は,警報を発しないことを確認する。
  傾斜角度を計画された使用目的(例えば,最大登坂角)まで変更し,被験体を検知することができる最
大角度を記録する。
I.9.2.2 平たんでない地面
  被験体2を,カメラの軸上で3 m離して台上に置き,人物検知警報が発報して,安定して発報し続ける
ことを確認する。
  次の台上高さで試験を実施する(0.3 m,0.5 m及び1 m)。図I.7参照。

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                  記号説明
                    H : 台の高さ
                                        図I.7−台の断面
  この試験が失敗した場合,対応する限界を使用者の取扱説明書に記載する。
I.10 検知時間
  応答時間は,次のように測定する。
a) レーザビームは,実際の検知領域の境界に沿い,内側に20 cmのマージンをもって,検出機器の軸と
    並行に配置される。
b) 被験体は,カメラから2 mの範囲を始点として,3 km/hの速さで,検知領域の外側から検知領域の内
    側へカメラ軸に対して垂直に移動する。
c) 応答時間は,次の1)と2)との間の経過時間である。
  1) 障害物全体が検知領域に入った瞬間 : 被験体がレーザビームの経路を断つことがなくなり,レーザ
      ビームが再度通過する時。
  2) 警報を発する瞬間
  被験体1(障害物検知モード)及び被験体2(人物検知·認識モード)で試験をそれぞれ50回行う。
  50回の応答時間測定の算術平均値は,4.5による検知時間より短くなければならない。図I.8参照。

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A 8338 : 2021 (ISO 16001 : 2017)
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                                   1 レーザ光線
                                      図I.8−検知時間試験
I.11 運用上の信頼性
  状況によっては,装置が検知することが不可能であり,同時に運転者に故障の警報を発することも不可
能である。その場合は,対応する限界を使用者の取扱説明書に記載しなければならない。

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