JIS B 0023:1996 製図―幾何公差表示方式―最大実体公差方式及び最小実体公差方式 | ページ 5

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                                             図28
8.2   同軸度公差
(a) 図面指示
                                            図29(a)
    参考 ISO 2692では,データムAに記号   Eを指示している。
(b) 機能上の要求事項 実際の公差付き形体は,次の要求事項を満たさなければならない。
  − 形体の個々の局部実寸法は,0.05の寸法公差内になければならず,したがって,                          
      間を変動してもよい[図29(b)及び図29(c)参照]。
  − 全体の形体は,実効状態,すなわち,データム形体Aのはまり合う寸法がその最大実体寸法である
      ときに,データム形体Aに同軸で,かつ,                =                           ‰湛桟       の包絡円
      ばならない[図29(b)及び図29(c)参照]。
  − データム形体Aの実際の軸線は,データム形体の最大実体寸法から離れていると,実効状態に関連
      して浮動してもよい。浮動の値は,その最大実体寸法からデータム形体のはまり合う寸法の離れた
      量に等しい[図29(d)参照]。
  したがって,形体の軸線は,形体のすべての直径が最大実体寸法                                            軸度
差の公差域内になければならないが[図29(b)参照],公差付き形体のすべての直径が             湧\    齏
法であり,かつ,データム形体のはまり合う寸法が       湧Y    齏       であるときには,                 汝
域内で変動してもよい[図29(c)参照]。データム形体Aの実際の軸線は,データム形体Aのはまり合う寸
法が                 湧\   齏        であるときには,           溘   域の中で浮動してもよい[図29(d)参照]。こ
合には,一つの形体だけがデータムに関連しているので,データムの浮動は,図29(e)に示すように,同軸
度公差が増加するという効果がある。

――――― [JIS B 0023 pdf 21] ―――――

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B 0023-1996
                    図29(b)                                         図29(c)
                                            図29(d)
                                            図29(e)
                      ここに,           d1 :  データム形体の最大実体寸法
                                         d2 :  公差付き形体の実効寸法
                                          t :  幾何公差
                                                    d1−[データム形体のはまり合う寸法]
                                     t+            d2−[公差付き形体のはまり合う寸法]
                                                   t  d2    d1         l2
                                 最大の同軸度 = 2                d1
                                                      2      2         l1
                                              =    .004 .005             15
                                                 2            .0025 .005
                                                        2                 30
                                              =0.19

――――― [JIS B 0023 pdf 22] ―――――

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  図30は,実効状態を表す機能ゲージを示す。
    参考 機能ゲージの製作公差は,含まれていない。
                                             図30
                                   第2部 最小実体公差方式
序文 この規格は,図面上に記号 Lを用いて指示する最小実体公差方式  (LMR) の定義及び適用例を示す。
最小実体公差方式は,最大実体公差方式に密接に関係し,最小厚さの管理,破断防止などに用いられる。
    参考 この規格のこの部分は,ISO 2692-1988に追加する技術的事項を日本工業規格(日本産業規格)として,JIS B 0023
          の規定事項として追加するものである。
1. 適用範囲 この規格は,最小実体公差方式とその適用について規定する。
2. 定義 用語の定義は,この規格の第1部によるほか,次による。
2.1                                                        完全形状で,最小実体実効寸法の境界の
      最小実体実効状態 (least material virtual condition) (LMVC)
状態。
2.2   最小実体実効寸法 (least material virtual size) (LMVS)
                                                        最小実体寸法 (LMS) と記号Lが付いた幾何
公差との総合効果によって得られる寸法。
    備考1. 軸に対して : LMVS=LMS−[幾何公差]
            穴に対して : LMVS=LMS+[幾何公差]
3. 最小実体公差方式 (LMR)   最小実体公差方式は,対象とする形体がその最小実体状態 (LMC) から
離れるときに,指示した幾何公差を増加させることができる(附属書A参照)。
  最小実体公差方式は,公差枠の中の公差付き形体の公差の後,又はデータム文字記号の後に付ける記号
                                                                                             L
によって図面上に指示され,次の事項が指定される。
  − 公差付き形体に適用する場合には,最小実体実効状態 (LMVC) は,実際の公差付き形体の実体の
      中に完全に含まれなければならない。
  − データムに適用する場合には,最小実体寸法における完全形状の境界は,(実際のデータム形体の表
      面に干渉することなく)実際のデータム形体の実体の中で浮動してもよい。
4. 適用例 最小実体公差方式 (LMR) の適用例を,附属書Bに示す。

――――― [JIS B 0023 pdf 23] ―――――

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B 0023-1996
                                    第2部     附属書A
                                          (参考)
                                最小実体公差方式の説明
  最小実体公差方式を,図A.1によって説明する。完全形状の形体がその最小実体寸法から離れたときに
は,その離れた寸法分に等しく位置度公差を増加することが許容される。
                                             図A.1

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                                    第2部     附属書B
                                          (参考)
                                      図示例及び説明
                               図B.1 最小実体公差方式,最小厚さ

――――― [JIS B 0023 pdf 25] ―――――

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