JIS B 6336-6:2018 マシニングセンタ―試験条件―第６部：速度及び補間運動の精度

                                                                B 6336-6 : 2018 (ISO 10791-6 : 2014)

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[2]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 一般事項・・・・[3]
•  4.1 測定単位・・・・[3]
•  4.2 JIS B 6190-1及びJIS B 6190-4の参照・・・・[3]
•  4.3 試験の順序・・・・[3]
•  4.4 実施する試験・・・・[3]
•  4.5 測定器・・・・[3]
•  4.6 測定方法図・・・・[3]
•  4.7 試験していない軸の位置・・・・[3]
•  4.8 ソフトウェア補正・・・・[3]
•  5 運動試験・・・・[3]
•  5.1 一般・・・・[3]
•  5.2 主軸速度及び送り速度・・・・[5]
•  5.3 直線補間運動・・・・[7]
•  5.4 円弧補間運動・・・・[8]
•  附属書A(規定)主軸頭側に回転2軸をもつ機械の運動試験・・・・[9]
•  附属書B(規定)テーブル側に回転2軸をもつ機械の運動試験・・・・[18]
•  附属書C(規定)旋回主軸頭及び/又は回転テーブルをもつ機械の運動試験・・・・[24]
•  附属書D(参考)附属書A附属書Cに規定する試験の事前注意事項 31参考文献・・・・[37]

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B 6336-6 : 2018 (ISO 10791-6 : 2014)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
工作機械工業会(JMTBA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業
規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業
規格である。これによって,JIS B 6336-6:2000は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  JIS B 6336の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS B 6336-1 第1部 : 水平主軸をもつ機械の幾何精度(水平Z軸)
    JIS B 6336-2 第2部 : 立て形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度(垂直Z軸)
    JIS B 6336-3 第3部 : 固定又は連続割出万能主軸頭をもつ機械の静的精度(垂直Z軸)
    JIS B 6336-4 第4部 : 直進及び回転運動軸の位置決め精度
    JIS B 6336-5 第5部 : パレットの位置決め精度
    JIS B 6336-6 第6部 : 速度及び補間運動の精度
    JIS B 6336-7 第7部 : 工作精度
    JIS B 6336-8 第8部 : 直交3平面内での輪郭運動性能の評価
    JIS B 6336-9 第9部 : 工具交換及びパレット交換時間の評価
    JIS B 6336-10 第10部 : 熱変形試験

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           B 6336-6 : 2018
                                                                         (ISO 10791-6 : 2014)

マシニングセンタ−試験条件−第6部 : 速度及び補間運動の精度

Machining centres-Test conditions- Part 6: Accuracy of speeds and interpolations

序文

  この規格は,2014年に第2版として発行されたISO 10791-6を基に,技術的内容及び構成を変更するこ
となく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  この規格は,マシニングセンタの試験条件について規定している。
  マシニングセンタは,フライス削り,中ぐり及びねじ立てを含む複数の機械加工ができ,かつ,加工プ
ログラムに従って工具マガジン又は同様の工具格納装置から自動で工具交換ができる数値制御工作機械で
ある。
  この規格の目的は,比較,受渡し,保守又は使用者若しくは製造業者が必要と判断するその他の目的の
ために行う試験に関してできるだけ幅広く,かつ,理解しやすい情報を提供することである。
  この規格は,JIS B 6190の規格群の関係する部を引用してマシニングセンタの試験条件について規定し
ている。また,この規格は,普通精度の汎用マシニングセンタに対応する測定結果の許容値又は許容でき
る最大値についても規定している。
  さらに,この規格は,構造形態,構造要素及び運動がこの規格の規定と変わらなければ,他の数値制御
フライス中ぐり盤に全て又は一部を適用することができる。
  三つの直進軸と二つの回転軸とをもつ5軸マシニングセンタには,主軸頭側に二つの回転軸をもつ構造
形態(附属書A参照),テーブル側に二つの回転軸をもつ構造形態(附属書B参照)及び主軸頭側及び/
又はテーブル側にそれぞれ一つの回転軸をもつ構造形態(附属書C参照)がある。
  この規格の附属書は,5軸マシニングセンタの運動試験について規定する。

1 適用範囲

  この規格は,JIS B 6190-1及びJIS B 6190-4を引用して,マシニングセンタの運動試験,すなわち,主
軸速度,送り速度及び2軸以上の直進軸及び/又は回転軸の同時制御によって生成される補間運動経路の
精度試験について規定する。
  この規格は,直交3軸(X,Y及びZ)及び追加の回転1軸又は2軸(A,B又はC)をもつマシニング
センタに適用する。上記以外の運動は,特別な機能とみなし,それに関連する試験はこの規格には含まな
い。
  この規格は,速度及び補間運動精度の試験だけを扱い,一般に別途行うのが望ましい機械の運転試験,
例えば,振動試験,騒音試験については規定しない。
  構造形態,構造要素及び運動がこの規格に規定する試験と変わらなければ,受渡当事者間の協定に基づ

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B 6336-6 : 2018 (ISO 10791-6 : 2014)
き,数値制御フライス中ぐり盤にもこの規格の全て又は一部を適用できる。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 10791-6:2014,Test conditions for machining centres−Part 6: Accuracy of speeds and
              interpolations(IDT)
            なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”こ
          とを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 6190-1:2016 工作機械試験方法通則−第1部 : 幾何精度試験
      注記 対応国際規格 : ISO 230-1:2012,Test code for machine tools−Part 1: Geometric accuracy of
             machines operating under no-load or quasi-static conditions(IDT)
    JIS B 6190-4:2008 工作機械試験方法通則−第4部 : 数値制御による円運動精度試験
      注記 対応国際規格 : ISO 230-4:2005,Test code for machine tools−Part 4: Circular tests for numerically
             controlled machine tools(IDT)
    JIS B 6190-7 工作機械試験方法通則−第7部 : 回転軸の幾何精度試験
      注記 対応国際規格 : ISO 230-7 : 2015,Test code for machine tools−Part 7: Geometric accuracy of axes
             of rotation(IDT)
    JIS B 6310:2003 産業オートメーションシステム−機械及び装置の制御−座標系及び運動の記号
      注記 対応国際規格 : ISO 841:2001,Industrial automation systems and integration−Numerical control of
             machines−Coordinate system and motion nomenclature(IDT)

3 用語及び定義

  この規格に用いる主な用語及び定義は,JIS B 6190-1,JIS B 6190-4,JIS B 6190-7及びJIS B 6310によ
るほか,次による。
3.1
直線補間(linear interpolation)
  複数の軸を同時に制御することによって,工作機械の工具側と工作物側との相対運動が直線になる補間。
3.2
円弧補間(circular interpolation)
  複数の軸を同時に制御することによって,ある特定の平面内で工作機械の工具側と工作物側との相対運
動が円弧になる補間。
3.3
工具先端点制御機能(tool centre point control function)
TCP制御機能(TCP control function)
  ワーク座標系において一定の工具先端点座標を保つために,回転軸の瞬間的な角度変化に応答して数値
制御工作機械の直進軸を駆動する高度なCNC制御機能。

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                                                                B 6336-6 : 2018 (ISO 10791-6 : 2014)

4 一般事項

4.1 測定単位

  この規格では,全ての長さ寸法,偏差及びその許容値は,ミリメートル(mm)で表す。角度寸法は,
度(°)で表す。角度偏差及びその許容値は,通常,長さの比(例えば,0.010/1 000)で表すが,明確化
のために場合によってはマイクロラジアン(μrad)又は秒(″)を用いることがある。これらの間には,次
の関係が成り立つ。
                                                         2''
                        0.010/1 000=10×10−6=10 μrad ≒

4.2 JIS B 6190-1及びJIS B 6190-4の参照

  この規格を適用するに当たって,特に試験前の機械の据付け,主軸及び他の運動部品の暖機運転,測定
方法の説明,並びに測定器の推奨不確かさについてはJIS B 6190-1を,円弧補間運動試験についてはJIS B
6190-4を参照しなければならない。

4.3 試験の順序

  この規格に示す試験の順序は,実際の試験の順序を決めるものではない。測定器の取付け及び試験が容
易なように試験はどのような順序で行ってもよい。

4.4 実施する試験

  機械を試験するときは,必ずしもこの規格に示された全ての試験を行う必要はないか,又は可能でない
こともある。この試験が受渡しのために必要なとき,使用者は,製造業者との協定に基づいて関心のある
機械の構成要素及び/又は特性に関係する試験を選択してもよい。実施する試験は,機械を発注するとき
には明確にしておかなければならない。実施する試験の指定がなく,かつ,その試験に要する経費につい
ての協定もない状態でこの規格を受渡検査として引用するだけでは,受渡当事者相互間を拘束することに
はならない。

4.5 測定器

  この規格の箇条5並びに附属書A,附属書B及び附属書Cに示す測定器は,例としてだけ示したもので
ある。同じ量が測定でき,かつ,測定不確かさが同等又はそれ以下の他の測定器を使用してもよい。
  各試験において,データのサンプル点数(又はサンプリング周波数)は,報告しなければならない。

4.6 測定方法図

  この規格に示す測定方法図は,簡略化のために附属書ごとに一つの構造形態だけを例示する。

4.7 試験していない軸の位置

  試験していない直進軸及び/又は回転軸は,移動範囲の中央近くに置くか,又は測定に影響を及ぼす機
械の構成部品のたわみを最小にする位置に置く。

4.8 ソフトウェア補正

  幾何偏差,位置決め偏差,輪郭運動偏差及び熱変形偏差を補正するソフトウェア機能が組み込まれてい
る場合には,受渡し目的でこれらの試験を行っている間にその補正機能を使用するかどうかは,工作機械
の用途を考慮して受渡当事者間の協定に基づいて決めなければならない。ソフトウェア補正を使用した場
合は,そのことを試験報告書に記載しなければならない。また,ソフトウェア補正を使用する場合は,試
験のために軸を固定してはならないことを留意しなければならない。

5 運動試験

5.1 一般

  主軸速度の試験(K1)及び送り速度の試験(K2)の目的は,指令と構成部品の物理的な運動との間の

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