JIS B 7738:2001 コイルばね―圧縮・引張試験機の検証 | ページ 2

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    対して1回測定を行う(6.4.5参照)。
  両方の場合,表1の相対精度誤差qは,3回の通常測定に対して計算し,相対繰返し誤差bは4回の測
定から計算する。q及びbに対して得られた値は,検討中の等級に対して表3に適合するものとし,下の
追加条件も満足しなければならない。
− 一定の指示力による検証
                         Fi  Fc
                               ≦5.1 q
                           Fc
− 一定の真の力による検証
                         Fic F
                               ≦5.1 q
                           F
6.4.7  ピストンの位置の違いによる影響の検証 油圧ジャッキ方式によって試験力を確保する油圧式試
験機に対しては,ピストンの位置の違いによる影響を,3回の測定時に,試験機の使用する最小測定レン
ジに対して検証する。ピストンの位置は,各回の測定に対して異なるものとする(6.4.5参照)。
    備考 ダブルピストン式油圧式試験機の場合は,両方のピストンを考慮することが必要である(6.1
          参照)。
6.4.8  相対往復誤差の決定 これは,要求を受けた場合にだけ行う。相対往復誤差は,同一の測定点で検
証を行い,最初に力を増加させながら,次に減少させながら決定する。
  力の増加及び減少で得られた値の差によって,相対往復誤差が,次の式によって求められる(5)(図5参
照)。
                            F  F
                        u          100 %
                              F
  一定の真の力による特別な場合の検証に対しては,uは,次の式で求められる(6)。
                            Fi  Fi
                        u          100 %
                              F
  この検証は,試験機の最低レンジ及び最高レンジに対して行う。
    注(5) 校正式をもつ力計を使用する場合
      (6) 校正式をもたない力計を使用する場合
                                     図5 力繰り返しカーブ
6.5   力指示計の評価

――――― [JIS B 7738 pdf 6] ―――――

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B 7738 : 2001
6.5.1  相対精度誤差 真の力Fの%で表される相対精度誤差は,次の式で求められる(5)。
                            Fi  F
                         q         100 %
                              F
  一定の真の力による特別な場合の検証に対しては,相対精度誤差は,次の式で求められる(6)。
                            Fi  F
                         q         100 %
                              F
6.5.2  相対繰返し誤差 相対繰返し誤差は,次の式で求められる(5)。
                            Fmax  Fmin
                        b              100 %
                                F
  一定の真の力による特別な場合の検証に対しては,相対繰返し誤差は,次の式で求められる(6)。
                            Fimax Fimin
                        b               100 %
                                F
7. 高さ・長さ測定装置の検証
7.1   概要 この検証は,要求を受けた場合任意の測定点において検証する。
7.2   高さ・長さを本尺及びバーニヤ目盛で読みとる装置 JIS B 7517の性能の測定方法に規定する方法
で行う。
7.3   高さ・長さをディジタルで表示する装置又は記録紙上で指示する装置 圧縮装置は圧縮板を密着さ
せ,引張装置はフックを引っかけて,高さ・長さ表示又は,指示を零にして零位置を定め,任意の圧縮板
間又はフック間の距離を測定する。
7.4   高さ・長さをディジタルで表示する装置又は記録紙上で指示する装置の表示又は指示の誤差の許容
値 高さ及び長さをディジタルで表示する装置又は記録紙上で指示する装置の表示又は指示の誤差の最大
許容差は,表2による。ただし,測定長600mmを超える場合は,次の式による±(0.05+0.000 1      mm[
(mm) は測定する任意の圧縮板又はフック間の距離]とする。
                                     表2 誤差の最大許容値
                                                             単位mm
                                    測定長                 誤差
                                           50以下          ±0.05
                                50を超え 100以下           ±0.06
                               100を超え 200以下           ±0.07
                               200を超え 300以下           ±0.08
                               300を超え 400以下           ±0.09
                               400を超え 500以下           ±0.10
                               500を超え 600以下           ±0.11

――――― [JIS B 7738 pdf 7] ―――――

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8. 試験機の等級 表3に,試験機の各級別の相対誤差及び相対分解能の最大許容値を示す。
                                        表3 最大許容値
    試験機の等級                                 最大許容値 (%)
                   相対精度誤差   相対繰返し誤差  相対往復誤差   相対零点誤差    相対分解能
                        q               b            |u|            fo             a
       0.5             ±0.5           0.5           0.75            ±0.05         0.25
       1               ±1.0           1.0           1.5             ±0.1          0.5
       2               ±2.0           2.0           3.0             ±0.2          1.0
       3               ±3.0           3.0           4.5             ±0.3          1.5
9. 検証報告書 検証報告書は,少なくとも次の内容を記載しなければならない。
a) 適用規格
b) 試験機の識別(型式,製造業者,製造年月,製造番号)
c) 設置場所
d) 力計又はおもりの型式,番号及び校正成績書の番号,並びに校正年月日
e) 高さ・長さの測定装置を検証した場合は,測定器の型式,番号及び校正成績書の番号,並びに校正年
    月日
f)  検証年月日
g) 検証機関名称又は表示
h) 一般検査中に発見されたすべての異状
i)  評価が適用される各測定レンジの下限値
j)  使用される各測定系に対して,検証を行った測定レンジの等級及び要求に応じて,相対精度誤差,繰
    返し誤零点誤差,分解能及び任意長さの誤差。
k) 試験温度
10. 検証の間隔 検証の期間は試験機の型式,保全水準,使用量及び試験するばねに依存する。特に指定
されない限り,検証期間は12か月を超えてはならない。また,試験機を据付け替えした場合や,要部の補
修をした場合には改めて検証する。
関連規格 ISO 7500/1 : 1986 Metallic materials−Verification of static uniaxial testing machines−Part 1 : Tensile
              testing machines
          JIS B 7721 引張試験機−力の検証方法
          JIS B 7733 圧縮試験機−力の検証方法

――――― [JIS B 7738 pdf 8] ―――――

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B 7738 : 2001
                          附属書(規定) 試験機一般検査
  試験機の検証の実施前に行うべき一般検査(本体5.)は,次による。
1. 目視検査 目視検査では,次の項目を確認する。
a) 対象試験機が正常な作動状態にあり,次のような一般的な条件のうち,ある特定なものによって悪影
    響を受けない。
    − 移動クロスヘッドのガイド又は,グリップの著しい磨耗又は欠陥
    − コラム及び固定クロスヘッドの緩み
b) 対象試験機が環境条件(振動,腐食,局部的な温度変動など)によって影響を受けない。
c) 取外し可能なおもり振り子装置を使用している場合は,その質量が正しく確認できる。
2. 試験機の構造検査 試験機構造とグリップ系が,力を軸方向に加えるようになっていることを確認す
る。
3. クロスヘッドドライブ機構の検査 クロスヘッドドライブ機構が,力の均一,かつ,円滑な変化と,
種々の別個の力が十分な精度で得られることを確認する。さらに,ドライブ機構が種々の機械的な特性を
決定するために規定されているばねの変形速度に適合できる。
4. 圧縮装置の検査 圧縮板間が試験を行ううえで平行を保っているか確認する。
5. 引張装置の検査 フック間が力を軸方向に加えるようになっているかを確認する。

――――― [JIS B 7738 pdf 9] ―――――

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                                                                                   B 7738 : 2001
          JIS B 7738(コイルばね−圧縮・引張試験機の検証)ばね整合化推進委員会 構成表
                                     氏名                             所属
        (委員長)             布 村 成 具       新潟工科大学
                               小比鬼 正 規      通商産業省
                               八 田     薫      工業技術院標準部
                               舟 山 義 弘       東京都立産業技術研究所
                               橋 本     進      財団法人日本規格協会
                               栗 原 義 昭       社団法人自動車技術会
                               小 川 正 治       鈴木金属工業株式会社(線材製品協会)
                               東    史 彦       財団法人日本海事協会
                               金 子 健 一       社団法人日本電機工業会
                               是 津 昌 広       コンサール株式会社(日本ばね工業会)
                               小曽根 敏 夫      中央発條株式会社(日本ばね工業会)
                               木 村 昭 憲       中央発條株式会社(日本ばね工業会)
                               高 村 典 利       日本発條株式会社(日本ばね工業会)
                               藤 原 正 利       株式会社パイオラックス(日本ばね工業会)
                               原        良      三菱製鋼株式会社(日本ばね工業会)
                               中 尾 高 康       JTトーシ株式会社
                               山 本 靖 則       株式会社島津製作所
                               小 林 茂 夫       株式会社昭和試験機製作所
                               境 田 正 信       株式会社冨士試験機製作所
                               前 川     巌      株式会社前川試験機製作所
                               大 宗 幹一郎      豊光エンジニアリング株式会社
                               多 山 禎 一       日本計測システム株式会社
        (事務局)             菅 野 久 勝       日本試験機工業会