JIS C 1102-9:1997 直動式指示電気計器　第９部：試験方法

C 1102-9 : 1997

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。これによってJIS C 1102-1981は廃止され,この規格に置き換えられる。
  規格の構成
  JIS C 1102は,共通タイトル“直動式指示電気計器 (Direct acting indicating analogue electrical measuring
instruments and their accessories) ”を付けて,次の9部構成である。
    JIS C 1102-1 第1部 : 定義及び共通する要求事項
                (Part 1 : Definitions and general requirements common to all parts)
    JIS C 1102-2 第2部 : 電流計及び電圧計に対する要求事項
                (Part 2 : Special requirements for ammeters and voltmeters)
    JIS C 1102-3 第3部 : 電力計及び無効電力計に対する要求事項
                (Part 3 : Special requirements for wattmeters and varmeters)
    JIS C 1102-4 第4部 : 周波数計に対する要求事項
                (Part 4 : Special requirements for frequency meters)
    JIS C 1102-5 第5部 : 位相計,力率計及び同期検定器に対する要求事項
                (Part 5 : Special requirements for phase meters , power factor meters and synchroscopes)
    JIS C 1102-6 第6部 : オーム計(インピーダンス計)及びコンダクタンス計に対する要求事項
                [Part 6 : Special requirements for ohmmeters (impedance meters)   nd conductance meters]
    JIS C 1102-7 第7部 : 多機能計器に対する要求事項
                (Part 7 : Special requirements for multi-function instruments)
    JIS C 1102-8 第8部 : 附属品に対する要求事項
                (Part 8 : Special requirements for accessories)
    JIS C 1102-9 第9部 : 試験方法
                (Part 9 : Recommended test methods)
  JIS C 1102-9には,要求事項は含まれていない。JIS C 1102-18に要求事項が規定されており,また,
JIS C 1102-9の各試験項目への参照も示されている。
  JIS C 1102-9のうち,次の試験は,対応する要求事項が,JIS C 1102-18のなかに規定されていない。
これらは,通常,製造業者と使用者の間との合意によって性能が決められるが,試験方法を標準化するた
めにJIS C 1102-9に含めた。
  トラッキング誤差
  電圧及び力率の同時変化による影響変動値

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pdf 目次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲及び一般試験条件・・・・[1]
•  2. 固有誤差試験・・・・[3]
•  3. 影響変動値試験・・・・[7]
•  4. その他の試験・・・・[23]
•  5. 試験及び試験条件の索引・・・・[30]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                         C 1102-9 : 1997

直動式指示電気計器第9部 : 試験方法

Direct acting indicating analogue electrical measuring instruments and theiraccessoriesPart 9 : Recommended test methods

序文

 この規格は,1988年に第4版として発行されたIEC 51-9 , Direct acting indicating analogue electrical
measuring instruments and their accessories Part 9 : Recommended test methods , Amendment 1 (1994) 及び
Amendment2 (1995) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)で
ある。ただし,Amendmentについては,編集し一体とした。
なお,この規格で下線(点線)を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。
また,この規格ではJIS C 1102-28の規格を“個別規格”という。

1. 適用範囲及び一般試験条件

1.1   適用範囲
  この規格は,アナログ表示の直動式指示電気計器及び附属品の,推奨する試験方法について規定する。
1.2   一般試験条件
  この規格で述べる試験方法は,別に規定のない限り,次に示す条件のもとで適用する。
1.2.1  標準状態
  標準状態は,JIS C 1102-18の表Iによる。標準状態が範囲で規定されているときには,基準範囲の双
方の限度で試験を実施すること。
1.2.2  視差
    備考 計器の指示を読み取るときは,視差がでないように注意すること。
  縁形計器では,視線は,指標の先で目盛板に直角になるようにする。
  ミラー付計器では,視線は,指標の先がその鏡像と一致するようにする。
1.2.3  タッピング
  読取りの前に,計器又は計器の支持物を,指又は鉛筆の端に付いている消しゴムなどで軽くたたくこと。
  ただし,固有誤差試験,零位への戻り試験及び衝撃・振動の影響の試験などでは,それぞれの試験方法
で述べるように,タッピングをしてはならない。
1.2.4  熱的安定
  計器は,温度が均一になるのに十分な時間,基準温度中に置かなければならない。
    備考 通常は2時間でよい。
1.2.5  予備状態の時間

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C 1102-9 : 1997
  JIS C 1102-1の3.3.1による。
1.2.6  零位調整(機械的)
  計器に通電しないで,一連の読取りに先立ち,次の要領で指標をゼロ目盛線又は目盛上の所定の基準と
なるマークに,機械的零位調整器で合わせること。ただし,零位調整器のない計器,及び機械的零位が目
盛上にない計器は,調整してはならない。
1) 零位調整器を指標が計器のゼロマークへ向かう方向に動かす。
2) 計器の外箱をタッピングをしながら,1)の方向に指標を動かし,指標をゼロマークに合わせる。動か
    す方向を定めたら,指標がゼロマークにくるまで方向を変えないこと。
3) 指標をゼロマークに合わせたまま,零位調整器を動かす方向を逆にし,零位調整器から,機械的な自
    由(遊び)が十分得られるだけ動かす。ただし,指標の位置が変化するほど動かしてはならない。
1.2.7  零位調整(電気的)
  一連の読取りに先立ち,指標を電気的零位調整器で基準となるマークに合わせること。この調整の詳細
は製造業者の指示による。
1.2.8  試験装置の誤差
  試験には,被試験計器の精度階級の1/4以下の基準計器を使用すること。なお,被試験計器の精度階級
の1/10以下の基準計器の使用が望ましい。
  影響変動値の試験では,できる限り,影響量(例えば,温度)を基準計器に加えないこと。若しくは,
基準計器は,被試験計器と同一の影響量(例えば,周波数の変化)の下で,被試験計器が許容される影響
変動値の1/4以上の影響を受けないこと。
  製造業者は,出荷時に計器の誤差を限度内に収めるために,基準計器の不確かさを考慮すること。使用
者は,計器を検査するとき,許容誤差に基準計器の誤差を加算し,その結果を限度として使用すること。
  これらは,試験の簡略化及び/又は高精度化を実現するための特殊な試験方法及び/又は特別な試験装
置の使用を妨げるものではない。
1.2.9  読取方法
  試験は,できる限り,被試験計器の目盛に指標を合わせて,基準計器を読み取るようにして行う。
    備考 基準計器の目盛の区分(又は,けた数)は,被試験計器の精度階級の少なくとも1/5程度に読
          み取ることができるのが望ましい。
1.2.10 多相試験
  多相計器は,電圧,電流及び位相角を正確に測定・調整できる多相電源に接続して試験するのが望まし
い。
  多相計器の単相試験を製造業者が認めている場合には,電流端子は直列に,電圧端子は並列に接続して
試験してもよい。接続の詳細及び校正定数は,製造業者の指示による。
1.2.11 交流計器の直流による試験
  電流力計形,熱形,静電形などの交流計器は,製造業者が認めているなら,直流で試験してもよい。こ
の場合,力率及び位相角に関連する事項は無視する。この場合,誤差は各測定回路で極性を変えて試験し,
その結果を平均する。
  交流の影響変動値に関する試験には適用できないものもある。
1.2.12 多レンジ及び多機能計器
  すべてのレンジ及び機能は,別々に試験しなければならない。複数の電源電圧に対応できる計器は,各々
の電源端子で試験すること。

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1.2.13 試験用導線
  試験用導線を製造業者が指定している場合は,指定された導線を使用して試験すること。又は,導線の
寸法及び配置が,試験の結果に影響を与えないようにすること。
1.2.14 オーム計の試験
  高抵抗値の試験では,試験用抵抗器に試験用導線間の絶縁抵抗が並列に入るために生じる誤差が,オー
ム計の固有誤差の1/10を超えないように,試験用導線間の絶縁抵抗を高くすること。
  低抵抗値の試験では,試験用導線の全抵抗値を試験用抵抗器の値と比較して無視できる程度に低くする
こと。
  オーム計で,先端がスパイク状になっているリード線では,そのスパイクを受けることのできる端子が
ある特別な試験用抵抗器が必要なことがある。
  4端子法で測定するオーム計では,特別な試験用抵抗器を用いることがある。
  高電圧オーム計の試験では,試験用抵抗器の定格電圧を超えないように注意すること。これは,絶縁破
壊の危険があること,及び試験用抵抗器が大きな電圧係数をもっているかもしれないという二つの理由に
よる。
  オーム計の試験電圧が,指定の試験抵抗値(又は,開放回路)で測定するように規定されている場合,
その電圧は許容誤差が試験電圧の1%を超えないような電圧計で測定するのが望ましい。規定の試験抵抗
値で電圧を測定しようとする場合,電圧計が試験用抵抗器に並列に接続されることになる。また,開放回
路電圧を測るには,漏れ電流の無視できるような静電電圧計の使用が適切である。
    備考 電子式の直流電圧計を,入力のオフセット電圧と電流が影響しないようにして,使用してもよ
          い。
  オーム計の電流で試験用抵抗器が破壊しないように注意すること。
  手回し発電機式のオーム計では,できる限り,一定の速度で,かつ,製造業者の指定する速度で回転さ
せることが望ましい。スリッピングクラッチの付いたものでは,クラッチのスリップ速度より約10%速く
回すことが望ましい。

2. 固有誤差試験

2.1   電流計及び電圧計
2.1.1  手順
1) 必要に応じ,タッピングをしながら零位を調整する。
2) 入力を徐々に増加させて,測定範囲の下限と上限を含むほぼ等間隔な少なくとも5点の目盛線 (Bx) に
    順次,タッピングをしないで指標を合わせる。入力値 (BR) を基準計器から読み取り,記録する。
3) 入力を,測定範囲の上限値の120%に相当する値又は指標の動作範囲の上限に相当する値のどちらか
    小さい方に達するまで増加させる。直ちに,入力を徐々に減少させ,手順2)と同じ目盛線 (Bx) に順
    次,タッピングをしないで指標を合わせる。入力値 (BR) を基準計器から読み取り,記録する。
    備考 零位が目盛の内側にある計器では,この試験はゼロ目盛線の両側で実施することが望ましい。
2.1.2  計算
  固有誤差(百分率)は,選択した各目盛線について,次の式によって計算する。
                          BX   BR
                                    100
                            AF
                      ここに, AF :  基底値

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