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C 1111 : 2019
トランスデューサの電圧入力回路に加える電圧の値。
注記 この規格で使われていないが,対応国際規格と合わせるため記載した。
3.5.3
測定電流の校正値(calibration value of the measured current)
トランスデューサの電流入力回路に加える電流の値。
注記 この規格で使われていないが,対応国際規格と合わせるため記載した。
3.5.4
測定対象量の校正値(calibration value of the measurand)
使用者による調整の結果として得られる測定対象量の値。
3.5.5
出力信号の校正値(calibration value of the output signal)
調整後の測定対象量の校正値に対応するトランスデューサの出力信号の値。
注記 この規格で使われていないが,対応国際規格と合わせるため記載した。
3.5.6
調整範囲(adjustment range)
測定電流又は測定電圧の調整可能な範囲。
3.5.7
変換係数(conversion coefficient)
測定対象量の値と対応する出力信号の値との関係。
注記 この規格で使われていないが,対応国際規格と合わせるため記載した。
3.6 影響量及び標準状態
3.6.1
影響量(influence quantity)
トランスデューサの性能に影響を与える可能性のある(測定対象量以外の)量。
3.6.2
標準状態(reference conditions)
トランスデューサの固有誤差に関する要求を満足する,規定された状態。
注記 標準状態は,基準値又は基準範囲のいずれかで定義される。
3.6.2.1
基準値(reference value)
トランスデューサの固有誤差に関する要求を満足する,影響量の規定された単一の値。
3.6.2.2
基準範囲(reference range)
トランスデューサの固有誤差に関する要求を満足する,影響量の値の規定された範囲。
3.6.3
公称使用範囲(nominal range of use)
トランスデューサの出力信号の変化が,規定の限度を超えることのない,影響量の値の規定された範囲。
――――― [JIS C 1111 pdf 11] ―――――
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C 1111 : 2019
3.7 誤差及び影響変動値
3.7.1
誤差(error)
出力信号の実際の値から計算上(入出力特性の理論値)の値を減じ,代数的に表現した値。
3.7.2
百分率誤差(error expressed as a percentage of the fiducial value)
誤差の基底値に対する百分率。
3.7.3
固有誤差(intrinsic error)
トランスデューサの標準状態での誤差。
3.7.4
影響変動値(variation due to an influence quantity)
同じ測定対象量の値に対して,一つの影響量を順次二つの異なる値にしたときの出力信号の値の差。
3.7.5
百分率影響変動値(variation due to an influence quantity expressed as a percentage of the fiducial value)
基底値に対する百分率で表した影響変動値。単に影響変動値ということもある。
注記 この規格で使われていないが,対応国際規格と合わせるため記載した。
3.8 精度,精度階級及び階級指数
3.8.1
精度(accuracy)
固有誤差の限度及び影響変動値の限度によって定義した値。
3.8.2
精度階級(accuracy class)
トランスデューサの階級。その階級に属する全てのトランスデューサの精度が同じ数字で示され,この
規格の全ての要求に適合する。
3.8.3
階級指数(class index)
精度階級を示す数字。
注記1 階級指数は,影響変動値に対するのと同様に,固有誤差に対しても適用できる。
注記2 この規格をとおして“階級指数のx %”とは“階級指数に対応する誤差の限度のx %”を意
味する。
4 階級指数,固有誤差の許容限度,補助電源及び標準状態
4.1 トランスデューサの一般構成
トランスデューサの入力は,一般に低電圧システムのように直接接続することも,電圧センサ,電流セ
ンサのような計測用のセンサを介して接続することもある。
4.2 階級指数
トランスデューサの階級指数は,表1から選定する。
――――― [JIS C 1111 pdf 12] ―――――
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C 1111 : 2019
表1−基底値の百分率で表した固有誤差の限度と階級指数との関係
階級指数 0.1 0.2 0.5 1 2 2.5 3 5 10 20
固有誤差の限度 % ±0.1 ±0.2 ±0.5 ±1 ±2 ±2.5 ±3 ±5 ±10 ±20
注記 階級指数の0.25,0.3及び1.5は推奨しない。
4.3 センサと組み合わせるトランスデューサの階級指数
トランスデューサをセンサと組み合わせて使用する場合は,製造業者はトランスデューサとセンサとを
組み合わせた全体の階級指数について明示することが望ましい。
トランスデューサがセンサを内蔵していない場合には,組合せの不確かさは考慮されていないことがあ
る。トランスデューサがセンサを内蔵している場合には,組合せの不確かさは考慮されている。
4.4 固有誤差
トランスデューサが標準状態にあるとき,出力信号の上限公称値と下限公称値との間のいかなる点でも,
百分率誤差は表1に示す固有誤差の限度を超えてはならない。
トランスデューサに補正表が付いている場合であっても,その数値を誤差の決定のときに計算に入れて
はならない。
4.5 固有誤差の試験条件
固有誤差の試験条件は,次による。
a) 予備状態の前及び固有誤差の試験の前に,製造業者の指示に従って予備調整を実施する。トランスデ
ューサは,標準温度状態に置かれていなければならない。
b) トランスデューサは,表2に示す条件の回路に接続しておく。
表2−予備状態
条件 数値
電圧(補助電源を含む。) 公称値
電流 公称値
周波数 基準値
力率 基準値
30分
回路に接続してから誤差の試験をするまでの時間
c) 使用者が調整するための機構があるトランスデューサでは,指定された予備状態の後に,製造業者の
指示に従って調整をする。
d) 各々の影響量についての標準状態は,表3に規定する。測定対象量についての標準状態は,表4に規
定する。
――――― [JIS C 1111 pdf 13] ―――――
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表3−影響量の標準状態及び試験時の許容限度
影響量 単一基準値に適用する試験時
特別な表示がない場合の標準
状態 の許容限度a)
周囲温度 形式試験の成績書に記載す ±1 ℃
る。
使用グループ(6.1.2参照)
I 20 ℃,23 ℃又は27 ℃ −
II 15 ℃30 ℃ −
III 0 ℃45 ℃ −
入 周波数の影響を受けにくいもの 公称値 ±2 %
力
量
の
周波数の影響を受けやすいもの 形式試験の成績書に記載す ±0.1 %
周
波 る。
数
入力量の波形 製造業者が指定しない限り,
正弦波。ただし,高調波トラ
ンスデューサは除く。 全ひずみ率の100倍が階級指
数を超えてはならない。
出 固定出力負荷トランスデューサ 公称値 ±1 %
力
負 可変出力負荷トランスデューサ 公称範囲の中心値 ±1 %
荷
補 交流電圧 公称値 ±2 %
助 直流電圧 公称値 ±1 %
電 周波数 公称値 ±1 %
源 全ひずみ率 最大0.05 −
外部磁界 なし 任意の方向で直流から65 Hz
までの周波数で40 A/mb)
注a) 基準範囲で表示された場合,許容限度は認めない。
b) 40 A/mは,ほぼ地磁界の最大値である。
――――― [JIS C 1111 pdf 14] ―――――
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表4−測定対象量に関する標準状態
測定対象量 標準状態
電圧 電流 力率又は無効率
皮相電力 公称電圧±2 % 公称電流までの任意の電流 |cosφ|又は|sinφ|
=1.00.8
遅相又は進相
有効電力 公称電圧±2 % 公称電流までの任意の電流 |cosφ|=1.00.8
遅相又は進相
無効電力 公称電圧±2 % 公称電流までの任意の電流 |sinφ|=1.00.8
遅相又は進相a)
直流電力 公称電圧±2 % 公称電流までの任意の電流−
位相角又は力率 公称電圧±2 % 公称電流の40 %100 % −
周波数 公称電圧±2 % − −
多相の量 対称電圧b) 対称電流b) −
注a) 皮相電力トランスデューサ,有効電力トランスデューサ,及び無効電力トランスデューサは,通
常は共に使用され,変流器及び変圧器に接続される。ここでのsinφ=1.00.8は,試験を容易に
するために用いることに注意しなければならない。
b) 任意の二つの線間電圧の差,及び任意の二つの相電圧の差は,その平均(線間電圧及び相電圧そ
れぞれの平均)の1 %を超えない。各相の電流は,それらの電流の平均との差が1 %以下である。
各々の電流とそれに対応した相電圧との位相は,それらの位相の平均との差が2 %以下である。
多素子トランスデューサの各測定素子間の相互の関係が明らかな場合は,単相で試験してもよい。
4.6 補助電源
4.6.1 一般
トランスデューサは,必要な場合,4.6.2及び4.6.3に指定された補助電源を用いてもよい。
補助電源は,測定電圧又は測定電流から供給してもよい。
4.6.2 直流電源
直流電源は,次による。
a) 直流電源の電圧値は,5.1.3による。
b) 電池電源は,接地又は非接地でもよい。トランスデューサは,適切な方法で電源と入力及び出力の回
路間との絶縁が確保されていなければならない(電圧試験の詳細は6.19参照)。
c) トランスデューサは,直流電源に重畳される,最大10 %ピークピーク値までのリプルに耐えなければ
ならない。
d) トランスデューサから電池電源へのノイズの帰還は,100 MHzまでの全周波数において,規定された
電源抵抗で測定する場合,100 mVのピークピーク値に制限しなければならない。
さらに,トランスデューサに供給している電池電源が,電話装置にも使用されている場合,トランスデ
ューサからのノイズは,2 mVの評価雑音電圧を超えてはならない。
注記 評価雑音電圧の重み付け特性は,ITU-T勧告O.41に示されている。
4.6.3 交流電源
交流電源の電圧の公称値は,5.1.1による。
4.7 安全に関する要求事項
トランスデューサは,JIS C 1010-1の安全に関する要求事項に加え,空間距離及び沿面距離の要求事項
には次の条件を選択する。
空間距離及び沿面距離は,少なくとも次に従って選択する。
――――― [JIS C 1111 pdf 15] ―――――
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