JIS C 2116:2011 電気絶縁用マイカ製品試験方法 | ページ 5

                                                                                             17
                                                                                   C 2116 : 2011
  鋼板だけで作製したスタック及び熱電対挿入用の穴をあけた鋼製ブロックで,装置及び鋼板の変形量を
求める。規定温度で圧力7 MPa及び60 MPaでのスタックの厚さをd5及びd6として記録する。7 MPaの圧
力を加えた状態で室温での鋼板のスタックの厚さd8を測定して記録する。

15.4 報告

  スタックの総厚さd0と同時に,試験片を構成する層の数を記録する。
  弾性圧縮率は,次の式によって求める。
                             (D1  d5 ) (D2  d6 )
                        Ce                       100
                                  (D1  d5 )
                      ここに,        Ce :  弾性圧縮率(%)
                                      D1 :  規定温度で圧力7 MPaでの最終サイクルのスタック総厚
                                            さ(mm)
                                      D2 :  規定温度で圧力60 MPaでの最終サイクルのスタック総
                                            厚さ(mm)
                                      d5 :  規定温度で圧力7 MPaでの鋼板のスタックの厚さ(mm)
                                      d6 :  規定温度で圧力60 MPaでの鋼板のスタックの厚さ(mm)
  塑性圧縮率は,次の式によって求める。
                             d0  d7
                        Cp          100
                             d0  d8
                      ここに,        Cp :  塑性圧縮率(%)
                                      d0 :  室温で圧力7 MPaでの総厚さ(mm)
                                      d7 :  D1及びD2の測定後,室温で圧力7 MPaでのスタックの
                                            総厚さ(mm)
                                      d8 :  室温で圧力7 MPaでの鋼板のスタックの厚さ(mm)
     注記 加圧と減圧とを繰り返したときの,tspecにおけるD2に対する厚さの変化率と圧力との関係をグ
           ラフにした代表的な図を図7に示す。

――――― [JIS C 2116 pdf 21] ―――――

18
C 2116 : 2011
                                   図7−弾性圧縮及び塑性圧縮

16 熱流出性

  この試験の試験温度は,個別製品規格又は受渡当事者間の協定による。

16.1 試験片

  試験する材料がシートの場合は,切断くず及び糸くずを含まないように,テンプレートを用いて50 mm
×50 mmに切り取り,積厚さが約2 mmになるように積み重ねる。
  試験する材料がテープの場合は,原幅で適切な長さに切り取り,突合わせに並べる。次の層は,前の層
と直角に重ねていき,積厚さが約2 mmになるようにし50 mm×50 mmに切断する。

16.2 手順

  試験片の質量m10をミリグラムまで測定する。
  9.4によって測定した接着剤含有率Cbを記録する。5.1.2又は5.1.5で規定する測定装置を用いて積厚さ
t1を測定する。厚さは,1枚ずつ測定してもよい。
  試験片を1535 ℃とした厚さが1.5 mm以下の鋼板の中央に置く。スペーサは,用いない。
  試験片をあらかじめ個別製品規格で規定する温度に加熱したプレスに挿入する。直ちに1 MPaの圧力を
加え,5±1分間保持した後,試験片を鋼板から取り出す。マイカ又は補強材を削り取らないように注意し
て,周囲に流出した樹脂を取り除き,再度,試験片の質量m11をミリグラムまで測定する。
  樹脂だけを確実に取り除くことが困難な場合は,他の方法,例えばプレスした積層品から50 mm×50 mm
より小さい面積に切断して計算で求める。

――――― [JIS C 2116 pdf 22] ―――――

                                                                                             19
                                                                                   C 2116 : 2011
  再度,5.1.2又は5.1.5で規定する測定装置を用いて積厚さt2を測定する。
  受渡当事者間の協定によって,条件の一部を変更することができる。

16.3 結果

  熱流出率及び積厚さの変化率は,次の式によって求める。
                             m10  m11
                         FA           10 4
                             m10  Cb
                      ここに,         FA :  熱流出率(%)
                                      m10 :  熱流出前の試験片の質量(g)
                                      m11 :  熱流出後の試験片の質量(g)
                                       Cb :  接着剤含有率(%)
                             t1 t2
                         Rt        100
                               t1
                      ここに,         Rt :  積厚さの変化率(%)
                                       t1 :  熱流出前の試験片の厚さ(mm)
                                       t2 :  熱流出後の試験片の厚さ(mm)

17 ゲルタイム

  試験片は,100 mm×25 mmに切断し,10枚積み重ねたものを用いる。幅25 mm以下のテープの場合は,
原幅のものを用いる。
  積み重ねた試験片を表面温度170±2 ℃に保持した熱板でプレスし,溶融樹脂をしぼり出す。しぼり出
した樹脂を170±2 ℃の熱板の上に置き,時間計を始動させる。
  樹脂が溶け出した後,予想ゲルタイムの75 %の時間が経過した時点から,直径3 mmの木製棒の頂点近
くで,できるだけ垂直にして樹脂全体が均一となるようにかき混ぜる。かき混ぜている間,溶けた樹脂の
直径が25 mm以下となるようにする。
  終点に近づくと樹脂はべとつき,糸引き状態となるが,べとつき及び糸引き状態がなくなったとき時間
計を停止して,経過時間を秒単位まで測定し,これをゲルタイムとする。
  樹脂の種類によって終点のゲル化状態に相違があるので,あらかじめ実験によって確認する必要がある。
  受渡当事者間の協定によって,条件の一部を変更することができる。

18 絶縁破壊の強さ

18.1 電極

  電極は,JIS C 2110-1の図1 a),b)及び図2による。いずれの電極を用いるかは,個別製品規格の規定に
よる。

18.2 試験片

  硬化形材料ではない場合,個別製品規格で規定がない限り,試験片の厚さは,その製品の厚さとする。
試験片の表面積は,電極間での表面フラッシオーバを避けるために,製品の厚さに対応して決める。
  硬化形材料の場合,試験片は,箇条4に従って準備する。試験片は少なくとも250 mm×250 mmとする。
試験片の厚さは,約1 mmで,かつ,3層以上とする。
  試験数は5回とし,同じ試験片で行う。厚さは,0.1 mmまで測定する。

18.3 手順

  JIS C 2110-1の箇条6(試験前の状態調節)によって前処理した後,気中又は油中のいずれかで試験を行

――――― [JIS C 2116 pdf 23] ―――――

20
C 2116 : 2011
う。試験環境は,個別製品規格の規定による。
  電圧の印加は,JIS C 2110-1の10.6(保証試験)による。
  絶縁破壊の判定基準は,JIS C 2110-1の箇条11(絶縁破壊の判定基準)による。

18.4 結果の記述

  結果は,JIS C 2110-1の箇条13(報告)による。
19 周波数4862 Hzにおける誘電正接の温度特性
19.1 試験片
  試験片は,約150 mm×150 mm×2 mmとする。硬化形材料の場合は,箇条4に従って準備する。

19.2 試験条件

  30 ℃から個別製品規格で規定する温度まで,10 ℃間隔で,気中で試験する。

19.3 電極

  電極は,IEC 60250で規定する。
  高電圧側電極は直径100 mmで,低電圧側は直径75 mmの電極の周囲を10 mm幅のガード電極で取り囲
み,電極とガードリングとの間隔は,1.52.0 mmとする。電極の角には半径0.8 mm以下の丸みを付け,
黄銅製とする。ただし,受渡当事者間の協定によって,条件の一部を変更することができる。

19.4 手順

  試験は,IEC 60250で規定する適切な装置を用いる。電界の強さが最大1.5 kV/mmになるように印加し,
周波数4862 Hzで,19.2の温度で誘電正接を測定し,温度に対する誘電正接をプロットする。
20 周波数4862 Hzにおける誘電正接の電圧特性
20.1 試験片
  試験片は,約150 mm×150 mm×2 mmとする。硬化形材料の場合は箇条4に従って準備する。

20.2 試験条件

  試験は,気中で行い,電圧は1 kVから1 kV間隔で20 kVまで,又は20.4でプロットしたときの曲線の
変曲点のいずれか低い方までとする。

20.3 電極

  電極は,19.3による。

20.4 手順

  試験は,IEC 60250で規定する適切な装置を用いる。温度23±2 ℃の気中で,周波数4862 Hzで行う。
20.2の電圧で誘電正接を測定し,電圧に対する誘電正接をプロットする。

21 欠陥及び誘電性粒子の検出

  欠陥及び誘電性粒子の検出は,欠陥の種類及び数について,受渡当事者間の協定事項とする。

22 含浸性

22.1 試験装置

  試験装置は,直径60±0.5 mmの測定面をもつウィリアムス形ペネトロメータ(図8)とする。
    注記1 試験液を入れる容器は,加熱及び冷却ができ,かつ,温度調節ができるものがよい。
  時間の測定には,例えば,時間を0.1秒の精度で測定できるストップウォッチを用いる。

――――― [JIS C 2116 pdf 24] ―――――

                                                                                             21
                                                                                   C 2116 : 2011
  試験液は,60 %容積の2回精製したひまし油と40 %容積のトルエンとの混合液を用いる。
  25 ℃における密度は,0.917 g/cm3とする。
  25 ℃における粘度は,26 mPa・sとする。
    注記2 トルエンは揮発するため,試験液は10日ごとに新しいものと取り替える。ひまし油が劣化す
            ると測定精度を低下させるため,4か月以上経過した混合液は用いないのが望ましい。
                                                                              単位 mm
                               図8−ウィリアムス形ペネトロメータ

22.2 試験片

  試験片は,75 mm×75 mmの寸法のものを6枚準備する。

22.3 手順

  個別製品規格で規定している方法で,試験片の厚さを測定する。
  試験片は,ワイヤ面を上にして並べ,試験に影響がない部分に16の番号を付ける。2,4及び6の試
験片は,番号を上にして装置にセットし,1,3及び5の試験片は,番号を下にして装置にセットする。
  試験片の測定面と液面との距離が5 mm以下になるように,試験液を試験装置に入れる。試験片を試験
装置の測定面にクランプリングで固定する。試験液の温度は,25±0.5 ℃に保つ(サーモスタットで調整
する。)。
  試験装置を水平位置から傾斜位置にし,同時にストップウォッチを始動させる。試験液が試験片に完全
に含浸したとき,ストップウォッチを停止させ,含浸時間を測定する。
    注記 試験で少なくなった試験液は,次の試験の前に補充する。

――――― [JIS C 2116 pdf 25] ―――――

次のページ PDF 26