JIS C 2504:2000 電磁軟鉄 | ページ 2

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                        表7 冷間加工による棒,ロッド及び線の径の許容差
                                                                  単位 mm
                            線及びロッド                    棒
                          外径d        許容差         外径d        許容差
                                                                     0
                     0.20以上0.35未満  ±0.015    0.5 以上 1.5未満
                                                                   −0.06
                                                                     0
                     0.35以上0.55未満  ±0.020    1.5 以上 4.5未満
                                                                   −0.07
                                                                     0
                     0.55以上0.90未満  ±0.030    4.5 以上10 未満
                                                                   −0.08
                     0.90以上1.40未満  ±0.040   10 以上25 未満    ±0.05
                     1.40以上2.20未満  ±0.060
                     2.20以上3.50未満  ±0.080
                     3.50以上6.00未満  ±0.100
7.6   熱間圧延による板及び条の寸法許容差 熱間圧延による板及び条の寸法許容差は,受渡当事者間の
協定による。
7.7   熱間加工による棒及び線の寸法許容差 熱間加工による棒及び線の寸法許容差は,受渡当事者間の
協定による。
8. 試験
8.1   試験場所の温度 試験は,温度23±5℃で行う。
8.2   直流磁気試験 直流磁気試験は,IEC 60404-4によって行う。
8.2.1  試験片 試験片は,長方形又は円形断面の均質リングとし,同一ロットごとに1個を採る。
  試験片の寸法は,リングの内径及び外径をノギスで測定し,厚さをマイクロメータで測定して求める。
その精度は±0.5%とする。試験片の平均断面積Aは,式(1)によって算出する。
                                2m
                         A              (1)
                               (D  d)
                      ここに,    A :  平均断面積 (m2)
                                  m :  質量 (kg)
                                          密度 (kg/m3)
                                  D :  外径 (m)
                                  d :  内径 (m)
  また,試験片の平均磁路長lは,式(2)によって算出する。
                             (D  d)
                        l             (2)
                                2
                      ここに,    l :  平均磁路長 (m)
  一般に試験片は,素材から成形加工又は切削加工し,バリを除去したS.R.形リング(素材リング)で,
リングの外径は3050mmとし,(外径/内径)は,1.21.4とする。(例 外径45mm,内径33mm)
    備考 試験片を作製後,必要な磁気特性をもたせるために適切な熱処理を行い,その後,取扱いによ
          って試験片に応力を生じないように十分注意して取り扱わなければならない。適切な大きさの
          保護容器の使用を奨める。

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C 2504 : 2000
8.2.2  巻き線 試験片は絶縁材料の薄い層で覆った後,最初に磁束検出用コイルとして絶縁銅線を試験片
に均等に巻く。続いて磁化コイルとして測定の際,最大の磁化電流を流すことができる絶縁銅線を用いて
最大の磁界の強さを得るのに十分な数を1層又は多層巻く。
8.2.3  磁界の強さ 磁界の強さは,式(3)によって算出する。
  なお,磁化電流は.±0.5%の精度で測定する。
                             N1  I
                         H           (3)
                               l
                      ここに,    H :  磁界の強さ (A/m)
                                 N1 :  試験片に巻いた磁化コイルの巻き数(回)
                                  I :  磁化電流 (A)
                                  l :  平均磁路長 (m)
8.2.4  磁束密度 磁束密度は,試験片に巻いた磁束検出用コイル(巻き数N2回)を電子式積分計,弾動
検流計又は磁束計に接続し測定し,式(4)によって算出する。
                            Φ
                         B      (4)
                            A
                      ここに,    B :  磁束密度 (T)
                                          磁束 (Wb)
                                  A :  平均断面積 (m2)
8.2.5  消磁 試験片の消磁は,磁界の強さを少なくとも5kA/mから徐々に磁界を下げながら,繰り返し
反転させて注意深く行う。
8.2.6  保磁力 保磁力は,試験片に磁界の強さ400A/mを印加した後,反転させ,磁束密度が0のときの
磁界の強さを測定して求める。
8.3   硬さ試験 硬さの試験は,JIS Z 2244又はJIS Z 2245のBスケールによって測定する。ただし,2mm
未満の条については,JIS Z 2244によって測定する。試験片は焼なましを行わない。
8.4   曲げ試験 曲げ試験は,図3に示す構造の試験機を用いて90°に曲げたときの耐曲げ性を調べる。
ただし,試験片は,焼なましを行わない。
                                        図3 曲げ試験機

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8.5   寸法試験 寸法の試験は,次による。
a) 厚さ 最小目盛1/1 000mmをもつマイクロメータによって測定する。幅が25mmを超える平たんな製
    品の測定箇所は,縁から10mm以上離れた位置とし,それ以外は,幅方向の中央部とする。
b) 幅 長さ方向と直角にノギス又はマイクロメータで測定する。
c) 横曲がり 図1のように板及び条を平らな台に置き,定規を曲がり部分の凹側の両端点に接するよう
    にして曲がり部分の弧の深さの最大値を測定する。
d) 平たん度 図2のように板及び条の縁がはみ出ない程度に十分広く,平らな台に置き,ミリメートル
    単位の定規で波の長さと波の高さを測定し,その比の最大値をとる。
e) 径 任意の2か所において0.1mmの精度で測定し,それらの中間値をとる。
9. 検査 検査は,次による。
a) 化学成分は,5.に適合しなければならない。
b) 品質は,6.に適合しなければならない。
c) 形状及び寸法許容差は,7.に適合しなければならない。
10. 包装 運搬中に損傷を受けないように適切な方法によって包装する。
11. 製品の呼び方 製品の呼び方は,形状,種類及び記号並びに寸法による。
12. 表示 適切な方法によって,次の事項を表示しなければならない。
a) 種類及び記号
b) 寸法
c) 質量
d) ロット番号
e) 製造年月日又はその略号
f)  製造業者名又はその略号
                        JIS C 2504(電磁軟鉄)改正原案作成委員会 構成表
                                     氏名                         所属
        (委員長)             池 田     功      太平洋金属株式会社
        (委員)               根 岸     靖      神奈川県産業技術総合研究所
                               清 水     勉      オムロン株式会社
                               鈴 木     剛      日本電気株式会社
                               堀 江 宏 道       株式会社東芝
                               村 田 雄 三       大同特殊鋼株式会社
                               星 加 光 昭       株式会社ワラトクスチール
                               熊 川 正 之       高砂鐵工株式会社
                               永 松 荘 一       通商産業省機械情報産業局電子機器課
                               大 島 清 治       工業技術院標準部機械材料規格課
                               橋 本 繁 晴       財団法人日本規格協会
        (関係者)             釜 土 祐 一       工業技術院標準部機械材料規格課
                               中 島 経 雄       財団法人日本規格協会
        (事務局)             佐 藤 秀 樹       社団法人日本電子材料工業会
                               後 藤 和 紀       社団法人日本電子材料工業会