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C 5504 : 2016
4.8 耐振性
スピーカは,一般使用状態の振動に対して十分耐える構造のものでなければならない。
適否は,6.2.8の試験後,6.2.4の試験によって判定する。
試験後,音量,音質,雑音,その他に異常があってはならない。
4.9 防水性
機器の防水性は,JIS C 0920に規定するIPX4以上でなければならない。
適否は,6.2.9の試験によって判定する。
4.10 耐熱性
機器は,屋内外での使用によって想定する高温に耐える材料及び構造でなければならない。
適否は,6.2.10の試験を行った後,常温で1時間放置し,6.2.4の試験によって判定する。
試験後,音量,音質,雑音,その他に異常があってはならない。
4.11 耐寒性
機器は,屋内外での使用によって想定する低温に耐える材料及び構造でなければならない。
適否は,6.2.11の試験を行った後,常温で1時間放置し,6.2.4の試験によって判定する。
試験後,音量,音質,雑音,その他に異常があってはならない。
5 外観・寸法・形状
5.1 外観
全般的な仕上がり,組立状態などが良好でなければならない。
5.2 寸法
ホーンの口径寸法,取付金具の取付穴の位置及び寸法,結合部の寸法,スロートの径,及びそれらの許
容差は,次による。
a) ホーンの口径寸法 ホーンの口径寸法は,真円の場合は外径寸法,変形の場合は長径及び短径の外径
寸法で表す。その表示寸法の許容差は,表2による。
表2−口径寸法の許容差
表示寸法 許容差
mm %
200未満 ±5
200以上 ±3
b) 取付金具の取付穴の位置及び寸法 ホーンにU字形取付金具のある場合の取付穴の位置及び寸法は,
表3による。
――――― [JIS C 5504 pdf 6] ―――――
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表3−取付金具の取付穴の位置及び寸法
単位 mm
ホーン取付金具 穴径 ピッチ ピッチPk
dk Pk の許容差
LL形 1016 102 ±1
L形 1016 51
S形 812 38
P形 610 25 ±0.5
c) 結合部の寸法 ホーンとユニットとの結合部は,ねじ状とし,その寸法は,表4による。ただし,コ
ンビネーション形には適用しない。
表4−結合部の寸法
単位 mm
ユニット 外径 谷の径 有効径 ピッチ ホーン結合部の長さ ユニット結合部の長さ
d d1 d2 P H1 H2
1種 34.925 33.193 34.008 1.41 1520 1501
2種 34 32.052 33.026 1.5
d) スロートの径 ホーンとユニットとの結合部のスロートの径は,19±1.5 mmとする(表4参照)。た
だし,コンビネーション形には適用しない。
5.3 ボイスコイル端子の極性表示
ボイスコイル端子の極性は,記号,色別などによって表示する。
――――― [JIS C 5504 pdf 7] ―――――
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6 試験
6.1 試験条件
6.1.1 標準環境条件
試験は,特に規定がない限り常温5 ℃35 ℃,常湿45 %85 %,及び気圧86 kPa106 kPa[JIS Z 8703
の温度15級(±15 ℃),湿度20級(±20 %)]の下で行う。ただし,試験の判定に疑義を生じた場合は,
温度20±2 ℃,相対湿度60 %70 %及び気圧86 kPa106 kPa[JIS C 60068-1の4.2(判定のための測定
及び試験に用いる標準大気条件)の公称値20 ℃,温度許容差 : 大,相対湿度 : 広範囲]の下で行う。
6.1.2 背景騒音及び障害
騒音,その他の障害によって,屋内外を問わず,一般に,測定結果が±1 dB以上の影響を受けてはなら
ない。
6.1.3 試験空間
出力音圧周波数特性の測定を行うための空間は,100 Hz10 kHzの周波数帯域で,測定点での反射の影
響による誤差は,一般に,±1 dBとする。
6.1.4 マイクロホン
測定に用いるマイクロホンは,音場校正機能をもつ圧力形コンデンサマイクロホンとする。
6.1.5 基準ホーン
通常,ユニットの試験は,基準ホーンを用いる(図1参照)。ただし,試験の判定に疑義を生じない場合
は,製造業者が指定するホーン又はユニット単体を用いて試験してもよいが,試験結果にその旨を記載す
る。
単位 mm
図1−基準ホーン
6.1.6 自動記録装置
出力音圧周波数特性測定のために用いる自動記録装置の周波数変化速度は,測定結果が静止状態での測
定値から余り誤差が生じないような遅い速度とし,その指示値と静止状態での指示値との差は,1 dB以下
とする。
――――― [JIS C 5504 pdf 8] ―――――
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6.1.7 駆動用増幅器
スピーカに入力を供給するために用いる電力増幅器の性能は,次に示す条件に適合しなければならない。
a) 増幅器に指定の負荷を接続し,スピーカの定格入力に相当する出力電圧におけるひずみ率は,1 %以
下とする。
b) 増幅器に指定の負荷,又はその10倍に相当する負荷を接続した場合の出力電圧の変化は,1 dB以下
とする。ただし,試験の判定に疑義を生じない場合は除く。
6.2 試験方法
6.2.1 外観寸法及び表示
スピーカの寸法は,適切な寸法測定具を用いて測定する。全般的な仕上がり,組立状態などの外観及び
表示は,目視によって確認する。
6.2.2 絶縁抵抗試験
ボイスコイルとボデーとの間を直流100 V,整合変成器をもつ場合は,変成器の一次側とボデーとの間
を直流500 Vの絶縁抵抗計を用いて測定する。
6.2.3 耐電圧試験
ボイスコイルとボデーとの間に商用周波数の交流100 V,整合変成器をもつ場合は,変成器の一次側と
ボデーとの間に交流500 Vを1分間加える。
6.2.4 動作性能試験
プログラム信号の最大値がスピーカの定格入力程度になるように入力を加える。
6.2.5 定格インピーダンス試験
図2の測定回路によって供試スピーカ(基準ホーン又は指定ホーン)を取り付けた状態で,周波数1 kHz
±15 %の範囲内で任意の1点で入力端子のインピーダンス値を測定する。
G : 正弦波発生器
A : 駆動用増幅器
K : 切換スイッチ
V : 電圧計
SP : 供試スピーカ
Rs : 標準可変抵抗器
図2−定格インピーダンスの測定回路
図2において,切換スイッチ(K)を1側及び2側にした場合,電圧計(V)の値が等しくなるように標
準可変抵抗器(Rs)を調整したとき,スピーカのインピーダンス(Z)は,標準可変抵抗器(Rs)の抵抗
値(R)と等しくなる。ただし,電圧計(V)の値は,ボイスコイルの印加電圧が約1 Vになるように調整
する。
整合変成器をもつ場合は,ボイスコイルの印加電圧が約1 Vになるような変成器の変成比によって算出
――――― [JIS C 5504 pdf 9] ―――――
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する。
6.2.6 出力音圧周波数特性の測定
図3の測定回路によって供試スピーカ(基準ホーン又は指定ホーン)を取り付けた状態で,入力端子に
1 Wに相当する正弦波の一定電圧を加え,スピーカの基準点から基準軸上1 mの点における音圧レベルを
測定する。また,この測定結果から,出力音圧レベル及び再生周波数帯域を求める。
G : 正弦波発生器
A1 : 駆動用増幅器
V : 電圧計
SP : 供試スピーカ
M : マイクロホン
A2 : マイクロホン用増幅器
RV : 記録計又は電圧計
図3−出力音圧周波数特性の測定回路
6.2.7 連続負荷試験
供試スピーカ(基準ホーン又は指定ホーン)を取り付けた状態で,定格入力に相当する図4に示す特性
をもつフィルタを通過し,波高値が2倍を超えないホワイトノイズを加え,24時間以上動作させる。
100
なお,図4に示すF1曲線は基本特性で,時定数 f msのRCはしご形フィルタ1段を追加して,供試ス
L
ピーカの低域限界周波数(fL)に応じた特性曲線にする。
――――― [JIS C 5504 pdf 10] ―――――
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JIS C 5504:2016の国際規格 ICS 分類一覧
- 33 : 電気通信工学.オーディオ及びビデオ工学 > 33.160 : オーディオ,ビデオ及びAV技術 > 33.160.50 : オーディオ付属部品
JIS C 5504:2016の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC0920:2003
- 電気機械器具の外郭による保護等級(IPコード)
- JISC60068-1:2016
- 環境試験方法―電気・電子―第1部:通則及び指針
- JISZ8703:1983
- 試験場所の標準状態