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C 60068-2-80 : 2009
船などにおける輸送又は実際の環境に起因する振動)を受ける供試品について適用する。また,輸送コン
テナに収納されていて,そのコンテナが供試品自体の一部と考えられる場合についても適用する。
この規格は,電気・電子製品について使用することを意図するが,他の分野の供試品に使用してもよい。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
IEC 60068-2-80 : 2005,Environmental testing−Part 2-80 : Tests−Test Fi : Vibration−Mixed mode
(MOD)
なお,対応の程度を表す記号 (MOD) は,ISO/IEC Guide 21に基づき,修正していることを
示す。
2 引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)は適用しない。
JIS B 0153 : 2001 機械振動・衝撃用語
注記 対応国際規格 : ISO 2041 : 1990,Vibration and shock−Vocabulary (MOD)
JIS C 60068-1 : 1993 環境試験方法−電気・電子−通則
注記 対応国際規格 : IEC 60068-1 : 1988,Environmental testing−Part 1 : General and guidance (IDT)
JIS C 60068-2-6 : 1999 環境試験方法−電気・電子−正弦波振動試験方法
注記 対応国際規格 : IEC 60068-2-6 : 1995,Environmental testing−Part 2-6 : Tests−Test Fc : Vibration
(sinusoidal) (IDT)
JIS C 60068-2-47 : 2008 環境試験方法−電気・電子−第2-47部 : 動的試験での供試品の取付方法
注記 対応国際規格 : IEC 60068-2-47 : 1999,Environmental testing−Part 2-47 : Test methods−
Mounting of components, equipment and other articles for vibration, impact and similar dynamic
tests (IDT)
JIS C 60068-2-64 : 1997 環境試験方法−電気・電子−広帯域ランダム振動試験方法及び指針
注記 対応国際規格 : IEC 60068-2-64 : 1993,Environmental testing−Part 2-64 : Test methods−Test Fh :
Vibration, broadband random (digital control) nd guidance (IDT)
JIS C 60068-3-8 : 2006 環境試験方法−電気・電子−第3-8部 : 振動試験方法の選択の指針
注記 対応国際規格 : IEC 60068-3-8 : 2003,Environmental testing−Part 3-8 : Supporting documentation
and guidance−Selecting amongst vibration tests (IDT)
IEC 60050-300 : 2001,International Electrotechnical Vocabulary−Electrical and electronic measurements and
measuring instruments−
Part 311 : General terms relating to measurements
Part 312 : General terms relating to electrical measurements
Part 313 : Types of electrical measuring instruments
Part 314 : Specific terms according to the type of instrument
IEC 60068-5-2 : 1990,Environmental testing. Part 5 : Guide to drafting of test methods−Terms and definitions
3 用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 0153,JIS C 60068-1,JIS C 60068-2-6,JIS C 60068-2-64,
IEC 60050-300及びIEC 60068-5-2によるほか,次による。
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C 60068-2-80 : 2009
3.1
横運動 (cross axis motion)
加振した方向以外の運動。一般に加振する軸に直交する2軸で規定する。
3.2
実際の運動 (actual motion)
基準点の変換器からの応答で,広帯域信号によって表される運動。
3.3
固定点 (fixing point)
供試品が通常使用中に固定されている点で,取付具又は振動台に接している供試品の部分。実際の取付
け構造物の一部を取付具として使用するときは,固定点は供試品上の点ではなく,取付け構造物上の点と
する。
3.4
制御点 (control point)
試験の制御に使用する点。次に定義する2種類の制御方法があり,基準点(3.6.2参照)又は架空の基準
点(3.6.3参照)ともいう。
3.4.1
1点制御 (single point control)
基準点の変換器からの信号を用いて,この点を規定のレベルに保つ制御方法。
3.4.2
多点制御 (multipoint control)
監視点での各変換器からの信号を用いる制御方法。これらの信号は,製品規格に従って,連続的に算術
平均するか又は比較方法を用いて処理する(3.9参照)。
3.5
gn
地球の重力による標準加速度。地球上の加速度は,高度及び緯度によって変化する。
注記 この規格では,gnの値を10 m/s2に丸める。
3.6
計測点 (measuring points)
試験を実施するときにデータを収集する点。計測点には,次に定義する監視点,基準点及び応答点の3
種類がある。
3.6.1
監視点 (check point)
取付具,振動台又は供試品上の点で,固定点の一つに可能な限り近い点。いずれの場合も取付具,振動
台又は供試品と強固に結合している点。
注記1 試験要求事項を確実に満たす手段として,複数の監視点を使用する場合がある。
注記2 固定点が4点以下の場合は,それぞれの近傍の点を監視点として使用するのがよい。固定点
が4点を超える場合は,製品規格で代表的な固定点の近傍の4点を監視点として規定するの
がよい。
注記3 供試品が大きいか又は複雑なため,固定点に近傍した点を監視点とすることができないよう
な特別な場合は,製品規格で監視点を規定するのがよい。
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C 60068-2-80 : 2009
注記4 多数の小形の供試品を1個の取付具に付ける場合又は幾つかの固定点がある小形の供試品の
場合は,制御信号を取り出すための監視点(すなわち,基準点)を1点としてもよい。した
がって,この信号は,供試品の固定点よりも,むしろ取付具に関係していることになる。こ
の方法は,供試品を取り付けた状態の取付具の最低共振振動数が,試験上限振動数よりも十
分高いときに限り使用できる。
3.6.2
基準点 (reference point)
監視点から選んだ点。基準点の信号をこの規格の要求事項を満たすように,試験の制御に使用する。
3.6.3
架空の基準点 (fictitious reference point)
この規格の要求事項を満たすように試験を制御するために使用する点で,複数の監視点から手動又は自
動で引き出した架空の点。
3.6.4
応答点 (response points)
振動応答検査のためのデータを収集する供試品上の特定の点。
注記 応答点は,監視点でも基準点でもない。
3.7
推奨試験軸 (preferred testing axes)
供試品の最も弱い軸を含む直交する3軸。
3.8
サンプリング周波数 (sampling frequency)
時刻歴をデジタル形式で記録又は表現するための,離散値の1秒間当たりの数。
3.9
多点制御方法 (multipoint control strategies)
多点制御(3.4.2参照)を使用する場合に,基準となる制御信号を計算する方法。次の振動数領域制御方
法が利用できる。
3.9.1
平均値制御 (averaging)
2点以上の監視点の信号値(3.31参照)の振動数ごとの算術平均で,基準となる制御信号を決定する方
法。
3.9.1A
重み付き平均値制御 (weighted averaging)
2点以上の監視点の信号値(3.31参照)に重みを付けた算術平均で,基準となる制御信号を決定する方
法(5.3.1.2参照)。
3.9.2
極値制御 (extremal)
各監視点の信号値(3.31参照)の振動数ごとの最大値又は最小値で,基準となり得る制御信号を決定す
る方法。
3.10
最大値法,MAX
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ランダム・オン・ランダム振動の厳しさを定義するときの,狭帯域ASD(3.14参照)値の定義方法の一
つ。広帯域ASD値と狭帯域ASD値とで,いずれかの大きい値をとって,厳しさとする方法。
3.10A
加算値法,SUM
ランダム・オン・ランダム振動の厳しさを定義するときの,狭帯域ASD(3.14参照)値の定義方法の一
つ。広帯域ASD値と狭帯域ASD値とを加算した値を厳しさとする方法。
3.11
波高率 (crest factor)
混合モード波形の,rms値に対するピーク値の比率(JIS B 0153参照)。
3.12
重畳方法 (super positional strategy)
各振動数ラインにおける基準加速度スペクトル密度を,正弦波成分及びランダムASDから計算する手順
を定義する方法。
3.13
−3 dB帯域幅,B (−3 dB bandwidth, B)
単一の共振ピークがあるとき,最大応答の0.708倍となる振動数応答関数上の2点間の振動数の幅。
3.14
加速度スペクトル密度,ASD (acceleration spectral density, ASD)
ある中心振動数の狭帯域フィルタを通過した加速度信号の二乗平均値で,単位帯域幅当たりで表し,帯
域幅をゼロに近付け,かつ,平均化時間を無限大に近付けたときの極限値。
3.15
偏り誤差 (bias error)
ランダム信号の場合は,実際に使用する有限の振動数分解能に起因する加速度スペクトル密度の推定値
の系統的誤差。正弦波信号の場合は,平均化時間に起因する混合モード信号内の正弦波成分の振幅推定値
の系統的誤差。
3.16
制御加速度スペクトル密度 (control acceleration spectral density)
基準点又は架空の基準点で測定した加速度スペクトル密度。
3.17
制御システムループ (control system loop)
次に示す一連の動作。
− 基準点から取り出したアナログ混合モード信号のデジタル化。
− 必要な処理の実施。
− 振動試験装置の電力増幅器に対して,更新されたアナログ混合モード信号を出力(B.1参照)。
3.18
駆動信号クリッピング (drive signal clipping)
波高率で表現した,駆動信号の最大値の制限。
3.19
有効振動数範囲 (effective frequency range)
初期傾斜及び最終傾斜に起因する,f1未満の実際の振動数からf2を超える実際の振動数までの振動数範
――――― [JIS C 60068-2-80 pdf 9] ―――――
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囲(図1参照)。
3.20
加速度スペクトル密度誤差 (error acceleration spectral density)
規定の加速度スペクトル密度と制御加速度スペクトル密度との差。
3.21
等化 (equalization)
加速度スペクトル密度誤差の最小化。
3.22
最終傾斜 (final slope)
規定の加速度スペクトル密度のf2以上の部分(図1参照)。
3.23
振動数分解能 (frequency resolution)
加速度スペクトル密度の振動数間隔を,ヘルツ (Hz) で表した幅。
注記 これは,デジタル解析を用いて表示加速度スペクトル密度を計算するために切り出す時刻歴レ
コード長の逆数に等しい。振動数ラインの本数は,与えられた振動数範囲内の振動数間隔の数
に等しい。
3.24
表示加速度スペクトル密度 (indicated acceleration spectral density)
解析器が表示する値から読み取った,真の加速度スペクトル密度の推定値。計器誤差,偶然誤差及び偏
り誤差を含む。
3.25
初期傾斜 (initial slope)
規定の加速度スペクトル密度のf1以下の部分(図1参照)。
3.26
計器誤差 (instrument error)
制御システムへ入力する各アナログ回路及び制御システムのアナログ回路に起因する誤差。
3.27
偶然誤差 (random error)
加速度スペクトル密度の推定値間のばらつきによる誤差。この誤差は,平均化時間及びフィルタの実際
の帯域幅に影響される。
3.28
レコード (record)
高速フーリエ変換の計算で使用する時間領域で,等間隔に採取したデータの集合。
3.29
再現性 (reproducibility)
同一の測定量を,次の条件で測定した場合の測定結果間における一致の度合い。
− 異なる方法。
− 異なる測定器。
− 異なる測定者。
− 異なる試験所。
――――― [JIS C 60068-2-80 pdf 10] ―――――
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