JIS C 60079-25:2008 爆発性雰囲気で使用する電気機械器具―第２５部：本質安全システム

                                                             C 60079-25 : 2008 (IEC 60079-25 : 2003)

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 システム文書・・・・[3]
•  5 分類及び温度等級・・・・[3]
•  6 本安システムの区分・・・・[3]
•  6.1 一般・・・・[3]
•  6.2 区分 “ia”・・・・[4]
•  6.3 区分 “ib”・・・・[4]
•  7 周囲温度定格・・・・[4]
•  8 現場配線・・・・[4]
•  9 本安システムの接地及びボンディング・・・・[4]
•  10 雷及びその他の電気的サージに対する保護・・・・[4]
•  11 本安システムの評価・・・・[5]
•  11.1 一般・・・・[5]
•  11.2 誘導性回路の解析・・・・[7]
•  11.3 外部配線の故障・・・・[7]
•  11.4 形式検証及び形式試験・・・・[7]
•  12 表示・・・・[7]
•  附属書A(規定)単純な本安システムの評価方法・・・・[8]
•  附属書B(規定)複数の電源をもつ本安システムの回路の評価方法・・・・[9]
•  附属書C(参考)非線形本安回路と線形本安回路との相互接続・・・・[12]
•  附属書D(規定)誘導性パラメータの検証・・・・[48]
•  附属書E(参考)システム図面及び施工図面の様式・・・・[50]
•  附属書F(参考)本質安全回路のサージ保護・・・・[53]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS C 60079-25 pdf 1] ―――――

C 60079-25 : 2008 (IEC 60079-25 : 2003)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本電機工業会 (JEMA) から工業
標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生労
働大臣及び経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。厚生労働大臣,経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,
このような特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認に
ついて,責任はもたない。
  JIS C 60079の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS C 60079-0 第0部 : 一般要件
    JIS C 60079-1 第1部 : 耐圧防爆構造 “d”
    JIS C 60079-2 第2部 : 内圧防爆構造 “p”(予定)
    JIS C 60079-6 第6部 : 油入防爆構造 “o”
    JIS C 60079-7 第7部 : 安全増防爆構造 “e”
    JIS C 60079-10 第10部 : 危険区域の分類
    JIS C 60079-11 第11部 : 本質安全防爆構造 “i”
    JIS C 60079-14 第14部 : 危険区域内の電気設備(鉱山以外)
    JIS C 60079-25 第25部 : 本質安全システム

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS C 60079-25 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                       C 60079-25 : 2008
                                                                        (IEC 60079-25 : 2003)

爆発性雰囲気で使用する電気機械器具−第25部 : 本質安全システム

Electrical apparatus for explosive gas atmospheres- Part 25 : Intrinsically safe systems

序文

  この規格は,2003年に第1版として発行されたIEC 60079-25を基に,技術的内容及び対応国際規格の
構成を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。

1 適用範囲

1.1   この規格は,全体又は部分的に,グループII(鉱山以外の爆発性雰囲気)で使用する本質安全シス
テムの構築及び評価について規定する。この規格は,本質安全システムの設計者が使用することを意図し
たもので,対象となる設計者は,製造業者,専門のコンサルタント又は最終使用者である。
1.2   この規格は,本質安全システムに用いる機器に適用するJIS C 60079-11を補足するものである。
1.3   この規格に基づいて設計するグループII用システムの施工に関する要件は,IEC 60079-14に規定し
ている。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          IEC 60079-25 : 2003,Electrical apparatus for explosive gas atmospheres−Part 25 : Intrinsically safe
          systems (IDT)
            なお,対応の程度を表す記号 (IDT) は,ISO/IEC Guide 21に基づき,一致していることを示
          す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
には適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 60079-0 爆発性雰囲気で使用する電気機械器具−第0部 : 一般要件
      注記 対応国際規格 : IEC 60079-0,Electrical apparatus for explosive gas atmospheres−Part 0 : General
             requirements (IDT)
    JIS C 60079-11 : 2004 爆発性雰囲気で使用する電気機械器具−第11部 : 本質安全防爆構造 “i”
      注記 対応国際規格 : IEC 60079-11 : 1999,Electrical apparatus for explosive gas atmospheres−Part 11 :
             Intrinsic safety “i” (IDT)
    IEC 60060-1,High-voltage test techniques−Part 1 : General definitions and test requirements
    IEC 60079-14 : 2002,Electrical apparatus for explosive gas atmospheres−Part 14 : Electrical installations in

――――― [JIS C 60079-25 pdf 3] ―――――

2
C 60079-25 : 2008 (IEC 60079-25 : 2003)
        hazardous areas (other than mines)

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 60079-0及びJIS C 60079-11によるほか,次による。
3.1
本質安全システム (intrinsically safe electrical system)
  複数の電気機器間を相互に接続した一つの構成体。その構成体の内部は,爆発性雰囲気での使用を意図
した複数の回路又はそれらの部分が本質的に安全な回路のもの。
  なお,この構成体は,文書に記載されるものである(以下,本質安全システムを本安システムという。)。
3.1.1
認証された本安システム (certified intrinsically safe electrical system)
  3.1に適合するシステムで,そのシステムがこの規格に適合していることを保証する証明書が発行されて
いるもの。
3.1.2
非認証の本安システム (uncertified intrinsically safe electrical system)
  3.1に適合するシステムで,認証された本安機器,認証された本安関連機器,単純機器などのシステム構
成要素の電気的パラメータが既知であり,かつ,それらを接続する配線の電気的及び物理的パラメータも
既知であることによって,本質安全性(以下,本安性という。)の保持が明確に説明できるもの。
3.2
システム文書 (descriptive system document)
  構成要素の電気機器,それらの電気的パラメータ及び機器間の配線の電気的パラメータが指定されてい
る文書。
3.3
システム設計者 (system designer)
  システム文書に対して責任をもち,更に,システム文書を実現するための必要な能力をもち,雇用者に
代わって本安システムを実現する権限を与えられた者。
3.4
最大ケーブルキャパシタンス (Cc)   maximum cable capacitance (Cc)   ]
  本安性を損なうことなしに一つの本安回路に接続可能な,機器間のケーブルの最大キャパシタンス。
3.5
最大ケーブルインダクタンス (Lc)   maximum cable inductance (Lc)   ]
  本安性を損なうことなしに一つの本安回路に接続可能な,機器間のケーブルの最大インダクタンス。
3.6
最大ケーブルインダクタンスと抵抗との比 (Lc/Rc)   maximum cable inductance to resistance ratio (Lc/Rc)   ]
  本安性を損なうことなしに一つの本安回路に接続可能な,機器間のケーブルのインダクタンス (Lc) と
抵抗 (Rc) との比の最大値。
3.7
線形電源 (linear power supply)
  利用可能な出力電流が一つの抵抗器によって決まる電力源であって,その出力電圧が,出力電流の増加
につれて直線的に減少するもの。

――――― [JIS C 60079-25 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                             C 60079-25 : 2008 (IEC 60079-25 : 2003)
3.8
非線形電源 (non-linear power supply)
  出力電圧及び出力電流が非線形の関係をもつ電源。
    例 半導体部品によって制御され,ある一定の電流制限値までは一定の電圧出力をもつ電源。

4 システム文書

  すべてのシステムに対してシステム文書を作成しなければならない。システム文書は,システムによっ
て達成される安全性のレベルを十分に解析したものでなければならない。
  附属書Eは,代表的なシステム図の例を含んでいるが,それらはシステム文書の要件を図示している。
  本安システムのシステム文書への最低限の要件は,次による。
a) 本安システムを構成するすべての機器を網羅したシステムのブロック図。
b) グループの細分類,温度等級,カテゴリー及び周囲温度定格(箇条5,6及び7参照)についての記述。
c) 機器間配線についての要件及び許容パラメータ(箇条8参照)。
d) システムの接地点及びボンディング点の詳細(箇条9参照)。サージ保護デバイスが使用されていると
    きには,分析(箇条10参照)についても含める。
e) 必要に応じて,JIS C 60079-11に従って“単純機器”と評価したものがあれば,その理由を含める。
    特に幾つもの単純機器が含まれている場合には,それらのパラメータの合計の分析も行う。
f)  システム文書には,固有の識別を行う。
g) システム設計者は,システム文書に署名し日付を記入する。

5 分類及び温度等級

  本安システムは,JIS C 60079-0に規定するグループIIに属する。本安システムは,必要に応じて,全体
又は部分的に更なる細分類を行う。
  グループIIの本安システムに含まれる機器で爆発性雰囲気で使用されるものは,JIS C 60079-0及びJIS
C 60079-11に規定する表面温度等級に区分する。
    注記1 グループIIの本安システム又はその部分において,細分類A,B,Cは,システムに含まれ
            る特定の本安機器及び本安関連機器の細分類と異なっていてもよい。
    注記2 同じ本安システムの異なる部分は,異なる細分類(A,B,C)をもってもよい。同じ本安シ
            ステム内の本安機器は,異なる表面温度等級及び異なる周囲温度定格であってもよい。

6 本安システムの区分

6.1 一般

  爆発性雰囲気で使用する本安システムの各部分は,JIS C 60079-11に規定する “ia” 又は “ib” の区分に
属さなければならない。しかし,システム全体が単一の区分に属すとは限らない。
  システム文書は,システムの区分又は必要に応じて,システム内のそれぞれの部分の区分を指定しなけ
ればならない。
    注記 例えば,“ib” の機器であるが “ia” のセンサを接続するように設計されている場合,それはプ
          ローブを接続するpH測定器のようなものであるが,システムの一部である機器までは “ib” で
          あり,センサ及びその接続は “ia” である。
  箇条11に評価要件の詳細を示す。

――――― [JIS C 60079-25 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6