JIS C 6435:1989 低周波変成器及びコイル試験方法

                                                                                    C 6435-1989

pdf 目次

ページ

•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 用語の意味・・・・[1]
•  3. 試験の状態・・・・[1]
•  3.1 標準状態・・・・[1]
•  3.2 基準状態・・・・[2]
•  3.3 判定状態・・・・[2]
•  3.4 接地・・・・[2]
•  4. 構造及び寸法試験・・・・[2]
•  4.1 構造・・・・[2]
•  4.2 寸法・・・・[2]
•  5. 電気的性能試験・・・・[2]
•  5.1 絶縁抵抗・・・・[2]
•  5.2 耐電圧・・・・[2]
•  5.3 層間耐電圧・・・・[3]
•  5.4 直流抵抗・・・・[3]
•  5.5 直流抵抗不平衡度・・・・[3]
•  5.6 変成比・・・・[4]
•  5.7 極性・・・・[4]
•  5.8 自己インダクタンス・・・・[5]
•  5.9 実効抵抗・・・・[7]
•  5.10 漏れインダクタンス・・・・[7]
•  5.11 巻線間直接静電容量・・・・[8]
•  5.12 定損失及び動作減衰量・・・・[8]
•  5.13 周波数偏差・・・・[14]
•  5.14 インピーダンス・・・・[14]
•  5.15 不整合減衰量・・・・[16]
•  5.16 位相特性・・・・[19]
•  5.17 巻線不平衡減衰量・・・・[20]
•  5.18 静電容量不平衡・・・・[21]
•  5.19 縦電流不平衡減衰量・・・・[22]
•  5.20 漏話減衰量・・・・[23]
•  5.21 電磁遮へい効果・・・・[24]
•  5.22 ひずみ減衰量(ひずみ率)・・・・[26]
•  5.23 鳴音減衰量・・・・[31]
•  5.24 16Hz減衰量・・・・[35]

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――――― [JIS C 6435 pdf 1] ―――――

C 6435-1989

pdf 目次

•  5.25 温度上昇・・・・[35]

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――――― [JIS C 6435 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             C 6435-1989

低周波変成器及びコイル試験方法

Testing Methods for Low Frequency Transformers and Inductors

1. 適用範囲

 この規格は,主として交換機,搬送装置,テレビ・ラジオ受信機,オーディオ・ビデオ機
器,放送スタジオ装置,携帯用無線送受信機などに使用する定格出力(1)100W未満,定格周波数150kHz未
満の信号を伝送するための変成器及びコイル(以下,それぞれ変成器又はコイルという。)の試験方法につ
いて規定する。
    注(1) 定格出力とは正弦波電力をいう。
  引用規格 : 
    JIS B 7502 外側マイクロメータ
    JIS B 7507 ノギス
    JIS C 0010 環境試験方法(電気・電子)通則
    JIS C 1302 絶縁抵抗計(電池式)
    JIS C 3202 エナメル線
    JIS C 5301 電子機器用低周波変成器通則
    JIS C 5602 電子機器用受動部品用語

2. 用語の意味

 この規格で用いる主な用語の意味は,JIS C 0010[環境試験方法(電気・電子)通則],
JIS C 5301(電子機器用低周波変成器通則)及びJIS C 5602(電子機器用受動部品用語)の規定によるほ
か,次による。
(1) 自己インダクタンス コイルに流れる電流の変化によってコイル自身に電流の変化を妨げるように生
    じた起電力の値を電流変化率で除した値。この規格では,実効抵抗と直列のインダクタンスとする。
(2) 実効抵抗 巻線の交流での電気抵抗。
(3) 16Hz減衰量 16Hzでの変成器の動作減衰量。
(4) 基準周波数 測定上の基準として定めた周波数。

3. 試験の状態

3.1 標準状態

 試験及び測定は,規定がない限り,温度1535℃,相対湿度2585%(試験及び測定結
果に影響がなければ無視してもよい。),気圧86106kPa (8601 060mbar) のもとで行う。ただし,この標
準状態での測定値による判定に疑義を生じた場合又は特に要求された場合は,3.3による。
  また,換算を必要とする場合は3.2による。
  なお,標準状態で試験及び測定を行うことが困難な場合は,判定に疑義を生じない限り,標準状態以外
の状態で試験及び測定を行ってもよい(JIS C 0010の5.3参照)。

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C 6435-1989

3.2 基準状態

 基準状態は,JIS C 0010の5.1に規定の基準状態[温度20℃,気圧101.3kPa (1 013mbar)]
とする。ただし,温度だけをもって基準状態としてもよい。

3.3 判定状態

 判定状態は,表1による。
  なお,規定がない限り表1の記号Iの2級とする(JIS C 0010の5.2参照)。
                                         表1 判定状態
                   記号         温度℃          相対湿度%          気圧
                         公称値   1級    2級    1級   2級        kPa (mbar)
                    I      20                  6367 6070
                   II      23                  4852 4555
                                  ±1    ±2                 86106 (8601 060)
                   III     25                  4852 4555
                   IV      27                  6367 6070

3.4 接地

 接地できる構造のものは接地して測定する。

4. 構造及び寸法試験

4.1 構造

 構造は,目視によって調べる。

4.2 寸法

 寸法は,指定がない限り,JIS B 7507(ノギス)に規定のノギス,又はJIS B 7502(外側マイ
クロメータ)に規定の外側マイクロメータで測定する。

5. 電気的性能試験

5.1 絶縁抵抗

5.1.1  試験方法 変成器又はコイルの同一巻線に属するすべての端子又はリード線は原則として短絡し,
規定の直流電圧を試験する巻線間又は巻線鉄心間をJIS C 1302[絶縁抵抗計(電池式)]に規定の絶縁抵抗
計(電池式)又は超絶縁計によって試験し,1分後の指示値を読み取る。
5.1.2  試験上の注意事項
(1) 判定に疑義を生じない場合は,1分間以内の指示値でもよい。
(2) 試験電圧は,耐電圧試験において規定された値又はそれ以下とする。
(3) 過電流・過電圧を防ぐため,また,短絡時に試験装置及び供試変成器又はコイルを保護するための保
    護装置を備えていることが望ましい。
(4) 原則として静電遮へいは,鉄心,ケース又は取付金具に接続する。

5.2 耐電圧

5.2.1  試験方法 変成器又はコイルの同一巻線に属するすべての端子又はリード線は原則として短絡し,
規定電圧を試験する巻線間又は巻線鉄心間に規定時間加えて異常の有無を調べる。このとき試験電圧は,
0Vから毎秒500V(実効値又は直流)以下の割合で規定電圧まで昇圧し,規定時間保った後,徐々に0V
に下げる。
5.2.2  試験上の注意事項
(1) 試験電圧が直流の場合は,リプル電圧は試験電圧に比べて十分小さく,交流の場合の波形は,正弦波
    に十分近いこと。
(2) せん絡時に試験装置及び供試変成器又はコイルを保護するための保護装置を備えていることが望まし
    い。
(3) 原則として静電遮へいは,鉄心,ケース又は取付金具に接続する。

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                                                                                    C 6435-1989

5.3 層間耐電圧

5.3.1  試験方法 変成器又はコイルの規定以外の巻線はすべて開放し,原則として使用時に接地する端子
は,鉄心,ケース又は取付金具に接続してこれを接地し,規定の周波数及び電圧を規定の巻線に規定時間
加えて異常の有無を調べる。このとき,試験電圧は0Vから毎秒500V(実効値)以下の割合で規定電圧ま
で昇圧し,規定時間保った後徐々に0Vに下げる。
5.3.2  試験上の注意事項
(1) 試験には,規定周波数での電圧及び電流を測定できる計器を使用するか,又はその変化を容易に測定
    できる方法を用いる。
(2) 印加電圧の波形は,十分正弦波に近いこと。
(3) 規定周波数は,供試変成器又はコイルの固有共振周波数から十分離れていること。
(4) 短絡時に試験装置及び供試変成器又はコイルを保護するための保護装置を備えていることが望ましい。

5.4 直流抵抗

5.4.1  測定回路 変成器又はコイルの直流抵抗の測定回路の例を図1に示す。
                                     図1 直流抵抗測定回路
5.4.2  測定方法及び計算式 比例辺抵抗器R1,R2及び標準可変抵抗器R3を調節してブリッジの平衡をと
り,変成器又はコイルの直流抵抗Rxを,次の式から算出する。
                             R2R
                         Rx=    3
                             R1
5.4.3  測定上の注意事項
(1) 供試変成器又はコイルの温度が周囲温度に一致するよう留意すること。
(2) 供試変成器又はコイルに流す電流値は,その抵抗値があまり変化しない範囲にとどめること。
(3) 特に低抵抗値を測定する場合は,ダブルブリッジを使用することが望ましい。

5.5 直流抵抗不平衡度

5.5.1  測定回路 5.4.1による。
5.5.2  測定方法及び計算式 供試変成器又はコイルの中性点に対し片側ずつ直流抵抗を測定し,この値を
各々R1及びR2とし,直流抵抗不平衡度Rsを次の式から算出する。
                                |R1 R|
                                       2
                         Rs(%)=         100
                                 R1  R2
  周囲温度が20℃以外の場合の換算は,次の式による。
                                 Rt
                         R0=
                                1
                             1    (t 20)
                                K

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